日本において、住み慣れた自宅や地域で最期まで自分らしく暮らし続ける仕組みづくりが急ピッチで進められています。その中でも、医師や看護師が自宅を訪問し、治療を行う在宅医療の導入は欠かせないものとなっています。これらが進められる背景には、時代に伴う社会構造の変化が関係しています。
特に大きな要因として挙げられるのが、世界でも類を見ないスピードで進む深刻な高齢化です。年齢を重ねて医療や介護を必要とする人の数が爆発的に増加する一方で、病床の数や受け入れ先となる施設の数には物理的な限界があります。
また、国の財政を大きく圧迫している医療費の膨張をどう抑えるかという課題ものしかかっています。病院での長期入院から住み慣れた自宅での療養へとシフトすることは、限られた医療費を軽減し、次の世代へ安心・安全な医療のバトンをつなぐうえで必要不可欠な決断なのです。
さらに、在宅医療は、医療機関の不足が叫ばれる過疎地域における医療体制の維持もサポートしています。近くに大きな病院がない地域であっても、在宅診療の体制が整っていれば、お年寄りが遠方まで通院する負担を減らし、安心して現地の方々が暮らすことが可能になります。
このように、在宅医療は社会の多様な課題を解消し、誰もが最期まで安心して生きられる未来を形作る要素となっているのです。どんな場所でも在宅医療が受けられる仕組み作りは、今後もさらに加速していくでしょう。
日本の医療現場には様々な課題がありますが、現状もっとも深刻なのが看護師不足だといえるのではないでしょうか。最近では看護師不足についてテレビやニュースでも取り上げられているため認知されるようになりましたが、十分な改善には未だ至っていません。
では、そもそもなぜ、看護師が不足しているのでしょうか。その理由には、少子高齢化の影響がありますが、医療現場そのものにも問題があります。
まず考えられる理由が、看護師の仕事内容の多様化です。仕事の多様化によって看護師の仕事内容が徐々に増えてきており、それに対応できなくなってきていることです。仕事が忙しくて退勤が遅れてしまったり、夜勤の増加などが発生している現場は少なくありません。そのため、やむを得ず退職してしまう看護師が増えています。また、一度辞めると復職しにくい環境も原因の一つです。
看護師は今でこそ男性も増えてきましたが、まだまだ女性が多い職種です。女性は結婚や出産、育児といった人生における大きなイベントがあるため、ライフステージが変わると離職せざるを得ない状況になることがあります。さらに 、ライフイベントを機に離職してしまうと、復職しにくいという状況も問題になっています。実際、潜在看護師の数は、年々増加しているといわれています。
辞めたら終わりではなく、辞めた後も再び医療の現場に戻って来られるような環境が整っていなければ、看護師の離職は増加の一途をたどってしまうでしょう。
災害支援ナースのニーズが急拡大していることは、日本ならではの事情があるからといえるのではないでしょうか。地震や台風、火山噴火などの自然災害にみまわれることが多い日本において、災害医療の充実は必要不可欠です。
多くの被害をもたらした自然災害といえば、阪神淡路大震災や東日本大震災などが記憶に新しいところでしょう。自然災害にみまわれることが多い日本の中でも他に類を見ないほどの規模の被害となってしまいました。
自然災害が発生した場合、混乱する現場には、多くの警察や消防、自衛隊などが駆けつけ、負傷者の保護や治療、行方不明者の捜索などにあたります。当然ながら医師や看護師の果たす役割が大きくなります。
災害現場近くに住む医師や看護師はもとより、日本各地から応援部隊が駆けつけることになります。猫の手でも借りたい被災地にとっては、願ってもない存在です。災害支援ナースは、そんな被災地で活躍する看護師のことです。
災害支援ナースの制度が確立されたのは、1995年に起こった阪神淡路大震災発生以降とされています。看護師としての資格を所持していれば、特別なスキルやノウハウ、テクニックなどを持ち合わせる必要はなく、原則登録制で必要に応じて被災地に出向くことになります。
人手不足の状況にあえぐ診療機関が多い中、自らの仕事にプラスして被災地に駆けつけることが求められるのです。困っている人のために役に立ちたいという強い思いがあるなら、災害支援ナースとして働くことを視野に入れてみてはいかがでしょうか。
看護師として災害支援に携わりたいなら・・・【ナースにできる、災害支援】