争うことに反対する人々

彼女らの在留期間が六か月であったことから、まずは会社側に在留期間の更新をさせること、その後、弁護士と神父を中心に会社側と交渉を行うことを決めた。

しかし、パスポートの返還には応じたものの、残業手当の保障については、「研修生は労働者ではない」という会社側のかたくなな対応によって、交渉は困難をきわめた。

また、研修生のなかで、会杜側と争うことに反対する人々もあらわれた。

当初１２人だった交渉賛成者も次第に減っていった。