ユーチューブが韓国を遮断 K－POP宣伝ツールに使った報い
Googleが運営する動画共有サービス「YouTube」が韓国からのアクセスを遮断したと発表。「韓国」と設定されているユーザーは動画をアップロードすることができなくなり、また再生にも規制が掛けられ、再生数も反映されなくなるという。
何故このような処置が執られたのだろうか？ 実は韓国は国家ぐるみで自国K-POP推しをするため「YouTube」を使い、何百万回と再生数を上げているのだ。通常「YouTube」では同一動画において、1ユーザーにつき1回までしかカウントされないが、韓国ではツールを使い複数のアカウントを切り替え再生数を捏造している。そのためブリトニー・スピアーズやアヴリル・ラヴィーンといった世界的トップアーティストよりも、少女時代の再生数の方が上になってしまっている。こういったアタック行為に対して処置が執られたという。
韓国は「ブランド委員会」というものがあり、このようなYouTubeの再生数を伸ばす仕事が実在する。もちろん韓国側は表だって認めていない。木村太郎氏がこの件を発言したところ、干されてしまったことは記憶に新しいだろう。この発言により韓国の「ブランド委員会」からクレームが入り、圧力が掛かったと言われている。
しかし今回のようにYouTubeに対策を取られてしまってはどうしようもない。今度はユーザーの設定国を偽装するツールを使ってでもアタックを仕掛けてくるのだろうか？（編集担当：金正一郎）
サーチナ 9月12日(月)10時4分配信
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0912&f=entertainment_0912_002.shtml
木村太郎氏の発言、 韓国政府はK-POPが人気があるように工作している
http://www.youtube.com/watch?v=QuUbVXW5Uec
↓
フジテレビが韓国政府の圧力に屈した 木村太郎発言を訂正「誤解招いた」
http://www.youtube.com/watch?v=PzWRfwp7XjI
米国CNN「韓国メディアがK-POPは流行っているという嘘をつくのは不可解」
フジTVの韓流ゴリ推しが話題になる今日のこのごろ、CNNのある記事が話題になった。
タイトルは「世界で韓流が大人気？笑わせるな」と言う物で、韓流の報道のされ方を語っている物だ。
（cnngo.com より）
私は韓国メディアを視聴していましたが、韓流に対する報道の偽りを感じました。
韓国ではスターたちが来米する度に、「米国で大人気！」「世界的スター」と報道され、私はにやつきを隠せません。誤解しないでください。KPOPのファンたちは確かに海外にもいます。
ただメディアの韓流の信奉、ゴリ推しは、異様なほど一方的なのです。
まず数年前、ボアが米国デビューした時、全ての韓国サイトが「西洋に韓流ブームを広げた」「米国の大スターになった」と報道しました。でも事実は爆死です。彼女のアルバムがアメリカ人プロデゥーサーの手によって、人気アメリカ人スターに推されたのにも関わらず、まったく売れませんでした。
Se7enも同じです。
多くの米国人の手を借りたのに、完全に、売れませんでした。
私が問いたいのは歌手の国籍がどうあろうと、「アメリカ用」に「英語の曲」でデビューし、「アメリカ国民向け」に売り込む彼らの手方は、すでに「韓流」では無いのではありませんか？
韓国のニュースサイトは、今もParkが世界的スターになっていると報道し続けています。
この手の物には、本当に違和感を感じます。
「在米韓国人」が「英語」で歌っているのに、韓流が流行していると言えるのでしょうか？
http://blog.livedoor.jp/janews/archives/5728742.html
ステルスマーケティング出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
ステルスマーケティング (Stealth Marketing) とは消費者に宣伝と気づかれないように宣伝行為をすることである。具体的には、あたかも客観的な記事を装った広告や、影響力のあるブロガーが報酬を得ていることを明示せずに、第三者的な立場を偽装して、特定の企業や製品について高い評価を行うことなどがあげられる。この行為自体は刑事事件にはあたらないものの、モラルの観点からしばしば消費者団体などから非難を受けることがあり、また「やらせ」が発覚すれば消費者からの信用を落とすことにもつながりかねない。
このように、自身の身元や、宣伝が目的であることを隠して行われるため、消費者をだます側面を持ち『サクラ (おとり)』や『やらせ』との線引きが困難であるため、アメリカでは、マーケッターと「関係」の有無や、「金銭授受」の有無などを明らかにすべきという「倫理基準」を設ける動きが出ている。日本においても、マーケティングの教科書に「倫理」という新しい項目が加えられるなど、企業倫理の一環として「マーケティング倫理」が意識されつつある。[3]