量的緩和とハイパーインフレ

http://mobile.nytimes.com/blogs/krugman/2014/11/09/keynes-derangement-syndrome/?WT.z_mob_rel=1

クルーグマンblogから。

実質金利がゼロ以下になっている、いわゆる「流動性の罠」に陥った状態では、どれだけ量的緩和を行っても、ハイパーインフレは起きない。

量的緩和は、ハイパーインフレのような副作用をもたらすことなく、経済に良い影響を与える。

これは、クルーグマンが、90年代から主張していることですが、今回はその説明に、日本の2000年代の量的緩和とコア物価指標のチャートを用意しています。

アラタメテ見ると凄いチャートです。

小泉政権時代の量的緩和は、凄まじい規模で行われたにも関わらず、コア物価指標はピクリともせず、インフレの気配はありません。
それどころか、小泉政権後に、量的緩和の手綱を緩めると、コア物価指標は下がり、デフレ傾向が強まっています。

こうした社会実験の成果を一切無視しているのが今の量的緩和即ハイパーインフレ論であり、事実に基づいていない以上、もはや社会科学とは言えない。
クルーグマンはそう訴えます。

ちなみに、日本のこのチャートは、
・リフレ派によって、反リフレ派の量的緩和即ハイパーインフレの否定に使われるとは同時に、
・反リフレ派によって、量的緩和は物価(向上)目標には有効ではない論に使われることも多いものです。

日本の経験は、さまざまな解釈を我々に与えてくれます。