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当面の同社の業績動向を考える場合、やはりウエイトの高い緑茶飲料と野菜飲料の動向がポイントとなる。
緑茶飲料市場は下の図にあるように、2005年をピークに減少傾向となっている。これは、ミネラルウォーターの伸長や炭酸飲料への回帰、PB商品のウエイトアップによる価格低下などによるものである。ただし市場が縮小する間、同社のシェアは一貫して上昇しており、売上は維持できている。
（クリックすると上のグラフは拡大できます。）
まず、緑茶飲料市場全体であるが、かつてのような成長性を取り戻すのはかなり難しく、成熟期に入っていると考えるのが妥当であろう。その中で同社は徐々にシェアを拡大して行く可能性が高い。
ひとつの理由は同社にとって緑茶飲料は収益の中心であり、収益性も十分確保しているが、他の企業にとって緑茶飲料は最も儲からない商品となっていることがある。この差の最大の要因は売り場による構成比の差である。
ここまで述べてきたように同社では、中小小売業のウエイトが高い。多くの飲料メーカーが緑茶飲料で儲からない大きな要因は、量販店における2Ｌペットボトルの安売りである。どうしても大量に売れている売り場で売ることがシェアに大きく影響するため、無理をしてしまうのである。
ところが同社は、中小小売業を押さえているため、量販店で無理な安売りをしなくて済む。一方で量販店側とすれば、高シェア商品を売り場に置きたい。その結果量販店においても同社の収益性は高くなるという好循環となっている。ただし、これはあくまで相対的なものであって、ここ数年で同社といえども収益性が低下したことは否めない。
緑茶飲料市場全体の今後の市場規模を予測する場合、価格動向がひとつのポイントとなる。
ここ数年の市場は、小売業の低価格PBによる価格破壊およびPBに対抗するNBの値下げによって、数量以上に価格低下による市場縮小があった。価格による対応は、価格が下がり続けているうちは消費者の反応がよいが、価格が安定し始めると魅力度が低下してしまう。PBの価格引下げにも限度があることから、やがて価格よりNBのブランド力の魅力が勝るようになる。
そのような状況になると、小売業が安い商品を並べても、価格を下げたほど数量効果が得られず、むしろ利益が減少することになる。その結果、このところ小売業による価格志向はやや一段落しつつあるように感じられる。これは、価格破壊のマスコミへの露出頻度の低下からも十分理解できよう。よって、今後は価格低下による緑茶飲料市場の縮小圧力は低下すると考えるのが妥当ではなかろうか。
市場が安定していれば、高シェア企業は収益率を上げやすくなる。よって、緑茶飲料に関しては、高くはないが着実な利益成長局面に入ったと想定される。
ただし、緑茶飲料市場は成熟しつつあるというものの、ヒット商品の出現によって、短期的に市場が拡大する局面もあろう。すでに述べたように、2000年の生茶と2004年の伊右衛門のようなケースである。
生茶の場合、同社は対抗上販売費を投入したことにより収益は悪化した。一方、伊右衛門のケースでは、相対的に生茶ほどのインパクトがなかったため緑茶飲料市場の活性化によるプラス効果が現れた。今後を考えた場合、緑茶飲料市場自体が成熟期を迎えていることを考慮すると、次のヒット商品が同社にマイナスの影響を与える可能性も考えられる。そのため、ライバルの商品の動向に対する注意が必要である。
一方、ウエイトは緑茶飲料ほど高くはないものの、市場変動の大きさから、収益変動への影響が大きいのが野菜飲料である。
下の表からわかるように、野菜飲料市場は直近の2年間で20％の減少となっており、同社の業績悪化の一要因となってきた。野菜飲料市場はこの20年間、長期トレンドとしては右肩上がりであった。
ただし、中期的にはかなり変動の激しい市場である。これは、従来と異なったコンセプトの商品がヒットすることによって、市場がブーム的に拡大し、そのブームが去ることによって、急速に縮小するためである。今後も何らかのきっかけで野菜飲料市場にヒット商品が出ることによって、同社の成長性が高まる局面が現れることはありえよう。その意味で野菜飲料市場の動向にも注意が必要であろう。
（クリックすると上の表は拡大できます。）
当面の収益動向を考えると、緑茶飲料市場、野菜飲料市場とも前回のピークから数年経過しており、両市場ともそろそろ変化の芽が現れてもおかしくはない。その意味で両市場の動向にはこれまで以上に注意を払う必要があろう。
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