新緑の季節、皆様におかれましては笑顔で爽やかにお過ごしいただいておりますでしょうか

絆ジャパンの坂下です

昨年来、先日(5/12)まで計42回のバス運行に対しまして、本当にたくさんの参加者、そして参加をお許し頂きましたご家族、友人、恋人、それぞれの大切な方々には本当にお支え頂きましたこと、この場をお借りいたしまして感謝申し上げます。

誠にありがとうございました

だれかのために

支えたい、助けたい、愛すべき日本の未来のために

私たちの活動には復興支援のほかに、もう1つ重要とする活動があります。

それは、「真実」を知ることです。

復興支援活動にも様々なニーズがあり、「これはボランティアの作業ではない」とお考えになる方がいるようですが、昨年8月、ボランティアセンターが災害ボランティアセンターから「復興支援ボランティアセンター」に名称変更したことをキッカケに「故郷日本救援ボランティアチーム」から「故郷日本復興支援チーム」に私たちも名称変更しました。

日本の復興支援のためなら、「なんでもする」という想いで様々な民間企業であっても、お手伝いをさせて頂きました。

なぜか?

その答えは、現地にあります。

参加してみて、「私たちの手」が必要と感じた方々が、こうして活動を支えてくれ、今日まで歩んで来れました。

「見学」大いに結構です。

あなたの心の目で、しっかり現地を見、「真実」を捉えてみてください。

支えたい、助けたい、愛すべき守らなければならない仲間がそこにはいます

あなたは以下の記事を見て何を思いますか

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東京電力福島第一原発の警戒区域などがかかる双葉郡8町村で、震災の影響で体調を崩すなどして亡くなった「震災関連死」の死者が342人に上り、地震・津波による死者254人を上回ったことが、各自治体への取材でわかった。

 長距離の移動や度重なる避難場所の変更で、患者や要介護者が十分な治療が受けられなかったり、持病を悪化させたりしたケースが目立ち、災害弱者を取り巻く状況の厳しさが浮き彫りとなった。

災害弱者への支援不十分

 同原発周辺で警戒区域、計画的避難区域(ともに一部解除)、緊急時避難準備区域(昨年9月に解除)がかかる12市町村の災害関連死は4月23日現在、657人で、同県全体(764人)の86%を占めた。このうち双葉郡8町村では、関連死が「直接死」より88人多かった。

 関連死に認定された同県大熊町の病院の入院患者は震災後、病院から約40キロ離れた田村市の工場にバスで避難。その際、ボランティアの医師が付き添ったが、十分な治療が受けられなかった。患者はその後、同市内の避難所に移り、死亡した。同町は「通常の医療が受けられなかったことから関連死と認定した」としている。

 原発から1・7キロにあった同町内の介護施設は昨年3月12日、入所者約110人を約30キロ離れた田村市の小学校体育館に避難させた。2日後には、同市内の工場の食堂などに移動。最終的には、会津若松市など19か所の施設に分散して避難した。8月中旬までに14人が亡くなり、一部の人が関連死として認定されたという。施設側は「避難の疲れもあり、亡くなるとは思えなかった人が亡くなったケースもあった」と嘆く。

 浪江町の原発から10キロの地点に住んでいた田尻幸子さん(61)は、夫、祖父と乗用車で同町内の中学校に避難したが、糖尿病の夫は十分な人工透析を受けられなかった。3日後、病院に近い二本松市の避難所に逃れ、さらに同市内の仮設住宅に入居した。夫は8月初旬に死亡し、関連死と認められた。田尻さんは「人工透析を受けられなかったことや仮設住宅でのストレスが原因だったのでは」と声をつまらせた。

 南相馬市立総合病院で診察してきた東京大医科学研究所の坪倉正治医師は「転々と移動し、震災から数か月後に死亡したケースが多い。災害弱者のサポートは大きな課題」と指摘している。

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同じ日本で起きている「真実」です。

参加者を募集しています。

どうか、お力添えをいただけますように心から願います

以下のURLが募集チラシとなります。


https://docs.google.com/document/d/1xO54mTZRUBW0xN9HN6CNnaLjme4SJYiZZqjUmoi_XKc/edit