テドロス事務局長

「WHOはコロナパンデミックの際に誰にも何も強制してない、ロックダウンもマスク着用の義務もコロナワクチン接種の義務も…

その決定を下したのは各国政府だ」と述べ批判殺到



健康・医療


WHOのテドロス事務局長が、

ドバイで開かれた世界政府サミットで、

WHOはコロナパンデミックの際に誰にも何も強制してない」などと述べていたことが判明し、


物議を醸しています。





テドロス事務局長演説で、

はっきりとさせておきたいが、WHOはコロナパンデミックの際に誰かに対し、ロックダウンやマスク着用の義務、コロナワクチン接種義務を強制したことはありません」と断言


続けて

WHOにはそのような権限がなく、それを望んでいるわけでも、それを強制させようとしているわけでもありません。私たちの仕事は人々を守るためにエビデンスに基づいたガイダンスやアドバイス、そして必要であれば物資を提供し、各国をサポートすることですとし

あくまで最終決定を下すのは各国政府だと述べました。


さらに

テドロス事務局長は、

パンデミック条約に対する懸念を払拭しようと

この条約は各国が各国のために作成したものであり、それぞれの国の法律に基づいて実施されることになります。実際、WHOは条約の当事者にすらなりませんと語りました。



◯【WHO=中国共産党の傀儡】2024年までに「パンデミック条約」創設を目論む 感染対策を装ったWHOの独裁体制が敷かれる可能性大



しかし、

テドロス事務局長は、

長期にわたり緊急事態宣言を継続し、「ワクチンだけではどの国も危機を乗り越えることができない」などと述べ、

マスクの着用・ソーシャルディスタンス・換気・手指の消毒など、

ありとあらゆる感染対策を

徹底・継続するよう各国に強く呼びかけてきました。



◯WHOがコロナ緊急事態宣言の継続を表明 引き続きワクチンの追加接種を呼び掛け 一方、欧米ではワクチン接種、感染対策を推進した政治家や企業への責任追及が加速




○ 【WHO】中国の「ゼロコロナ政策」による厳しい行動制限は感染拡大防止に効果がなかったとの見解を示す
















にもかかわらず、

ここに来て

責任逃れとも取れる発言をした上執拗にパンデミック条約の締結を呼びかけたため


この日本においても、さらに反発が高まっています。






ありとあらゆる手段で

人々から自由を奪い、

心身を破壊しようとする悪人たちが


全て厳正に裁かれますことを心から祈ります。




◯【共産主義者】WHOのテドロス事務局長は一度もコロナワクチンを接種していなかった!! 「毛沢東」の思想に従って世界に混乱をもたらし、国連の影響力拡大を図る




テドロスの正体…

◯【WHO=中国共産党の傀儡】2024年までに「パンデミック条約」創設を目論む 感染対策を装ったWHOの独裁体制が敷かれる可能性大


現在、世界保健機関(WHO)の加盟国の間で、感染症対策などを含めた国際協力を強化する「パンデミック(世界的流行)条約」の創設に向け、議論が進められています。


昨年、ジュネーブで開かれた特別総会で、加盟194カ国が合意しており、

2024年までに議論をまとめることを目標としているとのことです。



「パンデミック条約」が創設された場合、
ワクチン接種をはじめとした感染症対策のガイドラインをWHOの一存で決定し、

加盟国に義務付けることが可能になると言われています。


コロナ茶番の最中は、
国によって対応策がまちまちでしたが、

今後、WHOの権限でワクチン接種やワクチンパスポート、PCR検査などが加盟国に義務付けられる恐れがあります。





WHO主導で
ワクチン接種も強制できるパンデミック国際条約に日本も加盟を目論む。




2024年に運用予定で、憲法よりもWHOが優先される。






WHOは中国共産党の傀儡。


世界統一政府樹立とコロナ茶番を続けたい中共の企みか。

【中国共産党の悪あがき】人口900万人都市・長春市でコロナ感染拡大のためロックダウン開始 上海市でも外出制限 コロナ規制を続々と解除する欧米諸国への牽制か



【岸田内閣】コロナワクチンや治療薬の購入費用等にさらに1兆4500億円支出を閣議決定 中国共産党を潤すために血税を浪費


一一一一一一一一

コロナ茶番を計画した
中国共産党は、

世界中の人々にワクチンを打たせて大量殺戮する史上最悪のテロを実行し、

現在も続行しています。



この卑劣極まりないテロ行為をバックアップしてきたのが、
中国共産党の傀儡であるWHOのテドロス事務局長です。


テドロスはかつて、
エチオピアの過激派組織「ティグレイ・エチオピア人民革命民主戦線(EPRDF)」に所属し、

首領3人のうちの1人として大きな影響力を奮っていました。



EPRDFは、
ソ連のレーニンや中国の毛沢東のような共産主義を掲げ、「土地国有化」という名目で、私有地を略奪するなど、初期の中国共産党のようなゲリラ活動を行なってきました。


最終的にEPRDFは、
エチオピアの政権を奪取して
最大の独裁政党となり、

「一帯一路」を介して
中国との関係を深めつつ、

反逆する議員や国民を次々と虐殺し、少数民族の住む土地を強奪するた
めに、

数十年にわたり民族浄化を行ってきました。


このように、EPRDFは
「エチオピア版・中国共産党」と言っても過言ではなく、

そのリーダー格だったテドロスが、

中国共産党による根回しによって、WHOの事務局長に押し上げられる運びとなったわけです。



つまりテドロスは
エチオピアを乗っ取り、

中国共産党の支配下に置くために擁立された工作員だったと言えるわけです。


中国共産党は、
アフリカ連合に対し
巨額の融資を行って買収し、
50カ国以上の票を取りまとめ、

テドロスをWHOの事務局長に当選させたことが暴かれています。


○テドロスWHO事務局長の黒歴史ならぬ「真っ赤歴史」を暴露する



そんなテドロスは、
WHOの年始の挨拶で、「全世界の人の70%が7月までにワクチンを受けるという世界的目標を達成するため、すべての国が協力する必要がある」とし、

「パンデミック条約」創設などの議論を2022年に推進したいとも述べています。



テドロスは、
「パンデミック条約」の創設によって、
WHOを介して中国共産党の意向通りに加盟国をコントロールする仕組みを構築しようと目論んでいるわけです。


さらに、
中国共産党の隠れ蓑だと判明した「創価学会」も、

既に死亡したはずの池田大作の提言として
「パンデミック条約」の早期制定を求めています。


○新型コロナ対策、国際ルール制定を 池田名誉会長が平和提言―創価学会



現在、中国では
「ゼロコロナ政策」という名目で、強制隔離や外出制限、ワクチン接種・PCR検査の強制など、自殺者を出すほど卑劣な人権侵害行為が実行されていますが、

「パンデミック条約」の創設によってWHOの加盟国も中国の二の舞となる可能性が高いと言えます。



中国共産党は、
このような方法で各国の国力を削ぎ落とし、

党員に各国を統治させ、

中国を中心とする
世界統一政府を樹立しようと計画しているわけです。


○【暴力・強制収容・マンション封鎖】中国共産党による“異常なコロナ対策”に反発し、暴徒化する中国人たち



○【超監視社会の末路】中国・深圳でロックダウンが解除されるも、厳重な規制に耐えかねて自殺者が続出



私たち全国民が、
こうした危機的状況をしっかりと把握し、

中国共産党と彼らに与する悪人たちの滅びを強力に祈らなければなりません。






【ダボス会議】

コロナよりも強力な『疾病X』の出現について議論


新たなパンデミックを予告

ロシアメディアは

「未知の病気で金儲け」と指摘