RAPT理論プラスα❒各記事一部のみ転載してお届けしています
【東京・町田市】
計1939人分の園児の個人情報を、
市外の6つの幼稚園に誤送信
故意の犯行ではないかと疑う声が殺到
【東京・町田市】計1939人分の園児の個人情報を、市外の6つの幼稚園に誤送信 故意の犯行ではないかと疑う声が殺到https://t.co/jNVI9tmWl3
— RAPT理論+α (@Rapt_plusalpha) 2023年4月20日
東京 町田市 幼稚園などの園児 約1900人分の個人情報を誤送信 2023年4月17日 21時18分
これを受け、
👤「漏洩したのではなく、意図的に漏らしたんだろうなぁ」
👤「故意なのでは? いたる所に契約社員がいて、素性なんて信用出来ない」
👤「どこに何を送ろうとしたんでしょうかね? 幼稚園利用者の個人データーを1900人分送るって状況が不明。 業者に横流し?」
👤「誤っても罪に問われないなら、何ぼでもやるだろう」と、
故意に個人情報を漏洩させたのではないかと疑う声が数多く上がっています。
こうした個人情報流出事件の多くが、
各団体や企業に職員として紛れ込んだ創価学会員や中国共産党員が故意に引き起こしていることが明らかになっています。
○創価学会「広宣部」は個人情報盗難のプロフェッショナル。盗聴・盗撮・尾行・情報収集・攻撃の請負人たち。
○急増する幼児誘拐と創価=ベネッセの個人情報流出との明らかな関連性が見えてきました。核心は「日本ユニセフ」です。
○創価=ベネッセの個人情報流出の犯人である派遣社員は、創価=パソナが送り込んだ創価学会員でしょうか。
○個人情報流出はベネッセだけの問題ではない。ヤフーも個人情報流出により、創価学会幹部が逮捕されている。
創価学会や中国共産党は、
幼児誘拐などの凶悪犯罪に関与しているため、
個人情報の流出によって園児たちの身に危険が及ぶ恐れがあります。
凶悪犯罪を繰り返し、
人々の生活を脅かす創価学会や中国共産党、
そして彼らに与する全ての悪人たちが厳正に裁かれますことを心から祈ります。
【中国崩壊】
中国・貴州省が財政破綻
中央政府は救済措置を取らず 中国の地方債務は約1206兆円に達する
【中国崩壊】中国・貴州省が財政破綻 中央政府は救済措置を取らず 中国の地方債務は約1206兆円に達するhttps://t.co/ckgerYqVu0
— RAPT理論+α (@Rapt_plusalpha) 2023年4月20日
中国の貴州省が「もう無理」ギブアップ宣言!
呆れる財務状況 2023年4月19日
中国で最初に財政破綻したのは貴州省。
— god_bless_you_ (@god_bless_you_) 2023年4月18日
中国の地方負債は日本円で約1206兆円にもなる。
中国の崩壊が現実として可視化されてきた。https://t.co/DCeHCX0FzI
これから畳み掛けるように一気に滅びていく。 https://t.co/xdJyuk1PoP pic.twitter.com/rmRga8UXNH
【中国的核心】EV急拡大の路線バスが破綻 中国、財政難で補助金削減 https://t.co/K8qynGbX7O
— 産経ニュースWEST (@SankeiNews_WEST) 2023年4月19日
多くの事業者は当局の補助金を頼りに運営を続けるが、多額の債務を抱える地方政府は市民に最も身近な公共交通を支えきれなくなっている。
米NYで中国の『秘密警察署』運営の男2人を逮捕
一方の日本では、
落合陽一が中国の『秘密警察署』は「見て見ぬふりをすべき」と発言し批判殺到
米当局、NYで中国の『秘密警察署』運営の男2人を逮捕 一方の日本では、落合陽一が中国の『秘密警察署』は「見て見ぬふりをすべき」と発言し批判殺到https://t.co/t7N4llfUVq
— RAPT理論+α (@Rapt_plusalpha) 2023年4月20日
動画から抜粋しています
落合陽一の見解を聞いた
有働キャスターは、
「とはいえ、政府に不満を持つ人を監視してもいいというのが中国のやり方、ルールなのかもしれませんが、それは自由を重んじる国では通用しません。日本政府もルールに則って、毅然と対応はしてほしいと思います」と述べました。
中国によるスパイ行為を容認するかのような落合陽一の発言を受け、
Twitter上やYouTubeのコメント欄には、同番組や落合陽一に対する批判が殺到しています。
中国秘密警察には『大人の対応、見てみぬふりべき』
— ami (@amisweetheart) 2023年4月19日
今、世界中で問題の「中国秘密警察」、アメリカNYでは2名の中国人が逮捕され、日本でも岸田政権の対応が注目されています🤔
ところが‼️コメンテーター落合陽一氏は「大人の対応をするしかない。見てみぬふりするべき」って役に立たないですね‼️😩 pic.twitter.com/Msro8qRxvt
日本国内の中国「秘密警察署」について筑波大准教授の落合陽一氏が
— 加藤 健 (@JapanLobby) 2023年4月19日
「大人の対応をするしかない」
「見て見ぬフリをする」
と発言⬇️したが、臆病者の幼児の対応だ。
中国に誤ったメッセージを送ればエスカレートを生む。そして尖閣・台湾での武力衝突を誘発する。危険!https://t.co/i32LLAuhod
全世界でスパイ工作を繰り返し、
人々の生活を脅かしてきた中国共産党と、
彼らに与する全ての悪人たちが厳正に裁かれますことを心から祈ります。
【厚労省】
健康長寿のため、1日の食塩摂取量を10.1グラムから7グラム未満に減らすとの目標を設定
過剰な減塩により日本人の健康を破壊するようミスリード
【厚労省】健康長寿のため、1日の食塩摂取量を10.1グラムから7グラム未満に減らすとの目標を設定 過剰な減塩により日本人の健康を破壊するようミスリードhttps://t.co/V9VdMYn4tD
— RAPT理論+α (@Rapt_plusalpha) 2023年4月20日
🏃食塩摂取7グラム未満・睡眠時間6~9時間…健康長寿へ新たに数値目標https://t.co/iiJ5mFVcJN
— 読売新聞オンライン (@Yomiuri_Online) 2023年4月19日
厚生労働省の「健康日本21」は、健康寿命を延ばすことを目的とし、生活習慣病の予防や食事、運動などの目標を設定しています。 pic.twitter.com/OtKnm2GSOd
塩は、
人間の脳や筋肉などの働きに必要不可欠な栄養素であることが分かっています。
○あなたの健康法、本当に大丈夫?「減塩」「糖質制限」は超危険!その意外な真実とは。
○RAPT×読者対談〈第87弾〉過剰な健康・環境ブームも悪魔崇拝から始まった詐欺目的のデタラメ話。
日本人の食塩摂取量は世界的にみても多く、戦前は1日に20グラム近くも食塩を取っていたとされ、
1975年頃は男女とも1日あたり13~14グラム程度の食塩を摂っていました。
ところが、
厚労省や医療業界による
“減塩運動”の影響で、
食塩の摂取量は年々減少の一途を辿っています。
人体が
食塩(ナトリウム)不足に陥ると、
筋肉や脳神経の働き、
さらには血流にも影響を及ぼし、
体調不良の原因となる恐れがあり、
実際、江戸時代には塩不足で死者が出ることもあったと言われています。
○味がなくなるほど減塩、そこまでする必要あるの?~高血圧の95%はいまだ原因不明
このように厚労省は、
人間が本来必要とする栄養素を、極力摂取させないようミスリードし、
国民の健康を破壊しようと目論んでいます。
誤った健康情報を拡散し、
人々の健康を破壊しようと目論む悪人たちが厳正に裁かれ、
滅び去りますことを心から祈ります。
【永久不滅の🦠茶番劇】
厚労省専門家会合、新型コロナ『第9波』が起きる可能性を予測
「第8波より大きな規模になる可能性も残されている」
【永久不滅の茶番劇】厚労省専門家会合、新型コロナ『第9波』が起きる可能性を予測「第8波より大きな規模になる可能性も残されている」https://t.co/LfMtx02d0x
— RAPT理論+α (@Rapt_plusalpha) 2023年4月20日
“第8波超の「第9波」の可能性も” 新型コロナ 専門家会合有志 2023年4月19日 22時18分
これまで何度も述べてきましたが、
厚労省はファイザー社
と蜜月関係を築き、
コロナ感染者数やワクチン接種に関するデータを改ざん、コロナ茶番を煽り、毒物に過ぎないワクチンの接種
を推進してきたことが分かっています。
○【厚労省】コロナ入院患者の数を過大集計していたことが発覚 嘘にまみれたコロナ茶番
○【利益相反】厚労省アドバイザリーボードの『和田耕治』がファイザー社の部長に就任、さらにワクチン分科会のメンバー『坂元昇』がファイザー社の元社員だったことが判明
○中国共産党員の「河野太郎」が厚労省のデータ改ざんについて、謝罪もせず開き直り炎上「データを直したとしてもワクチンの有効性が極めて高いという所には何の変わりもありません」
🦠コロナ茶番に加担し、
人々の生活や健康を脅かす悪人たちが一人残らず厳正に裁かれ、
滅び去りますことを心から祈ります。
○【厚労省】国会議員と厚労省職員のコロナワクチン接種率を記録した文書の開示を拒否
○「こびナビ」は「厚労省」の言論統制機関だった!! YouTube上のコロナワクチンに関する情報検閲に最も大きく加担していたことが発覚
○【コロナ茶番のカラクリ】有名大学と製薬会社は利益相反の関係だった!! 2017年度に製薬会社71社が各大学に払った『奨学寄付金』の額は200億円
福岡市・帯広市などの自治体が、
18歳・22歳になる市民の『個人情報』を“無断”で自衛隊に提供していたことが発覚
福岡市・帯広市などの自治体が、18歳・22歳になる市民の『個人情報』を“無断”で自衛隊に提供していたことが発覚https://t.co/AbvmTG5uCA
— RAPT理論+α (@Rapt_plusalpha) 2023年4月20日
提供して良いかどうかの同意を取るべきで、同意がない以上は無断で個人情報を提供しちゃいかんやろ。
— 後藤富和@弁護士 (@ponkititurbo) 2023年4月13日
アベ政治のデタラメが社会の隅々に残っている。嫌になる。https://t.co/IXSkIZGakG#自衛隊#個人情報#福岡市 pic.twitter.com/7i2wE9721g
本当
やり方が陰湿!!
やり方が陰湿だろ
— ルパン小僧🍑💍kuu331108 (@kuu331108) 2023年4月17日
帯広市は18歳から32歳の住民を自衛官募集対象者として その個人情報を“個人への通知なく”自衛隊に提供します。
ぼ〜としてるとほんと何されるかわからんわこの国は😱@kishida230@shincho_shuzai@seven_syuzai#戦争犯罪#全体主義国家日本https://t.co/TtmGppvEIn pic.twitter.com/Nnm1Pu0BbZ
自衛隊は
中国の「人民解放軍」と交流会を開催しており、
基地内部の視察を許諾するなど、
密接な関係を築いています。
○「自衛隊」と中共の「人民解放軍」は蜜月関係だった!! 人民解放軍に自衛隊基地を視察させ、自衛隊員に中国人女性と結婚させるという愚行
また、自衛隊員のうち少なくとも600人は中国人と結婚しており、
自衛隊によって収集された個人情報が
中国に横流しされている可能性も十分にあります。
自衛隊に600人の中国人妻、スパイに利用との専門家の指摘も―中国メディア https://t.co/lHAw3RIvuA @recordchinaより#自衛隊 #中国人妻
— 粉川江里子 (@nightnight1525) 2022年1月9日
腐敗しきった政府組織全体が厳正に裁かれ、
人々が安心して暮らせる社会が到来しますことを心から祈ります。
4月19日