おすすめのニュースサイト【11月27日】



 

昆虫食メーカーの

「bugoom（バグーム）」から、


国内初の昆虫を使った

カップ麺「コオロギうどん」が発売され、物議を醸しています。


「コオロギうどん」には、

約100匹分のコオロギの粉末が練り込まれており、


１食あたり約22.9gのタンパク質が接種できるとのことです。

 

 

約100匹分のコオロギを麺に練り込んだ国内初の昆虫カップ麺「コオロギうどん」 

 グルメ Japaaan編集部@2022/11/25


 

J-CASTニュース コオロギ100匹分入ったバゲット、記者が食べてみたら...？　敷島製パンが挑む「昆虫食」 2020年12月08日06時00分

コオロギ100匹分入ったバゲット、記者が食べてみたら...？　敷島製パンが挑む「昆虫食」食糧危機の解決策として、世界的に注目を集めている「昆虫食」。日本でもベンチャー企業、大手では良品計画などが参入し、人々の生活に浸透しつつある。そんな中、敷島製パン（愛知県名古屋市）は2020年12月1日より、コオロギパウダーを使用した「KorogiCafe（コオロギカフェ）」シリーズを展開。その第1弾として「コオロギのフィナンシェ」「コオロギのバゲット」を数…リンクwww.j-cast.com


食糧危機の到来を煽り、

新たなタンパク源として


昆虫食を

普及させようとしているのは、


中国共産党と

世界経済フォーラム（ダボス会議）のメンバーであることが既に暴かれています。


彼らは、

環境問題を口実に家畜を殺処分し、


肥料を供給しないようにして、


全世界の農業、畜産業界を叩き潰し、


その代わりとして

庶民に昆虫を食べさせようと計画しているわけです。

 

 



 

 










 

 

アメリカ連邦通信委員会（FCC）は25日、


国家安全保障に容認しがたいリスクをもたらす恐れがあるとして、

「華為技術（HUAWEI）」など

中国大手5社の通信機器の輸入、

販売を禁止すると発表しました。


既にアメリカ政府は、

政府から補助金を受ける企業がファーウェイなどから機器を購入することを禁じていましたが、

今回さらなる排除策の強化を打ち出しました。


販売禁止となった対象企業は、

ファーウェイのほか、

通信機器の中興通訊（ZTE）、

監視カメラ大手の杭州海康威視数字技術

（ハイクビジョン）と


浙江大華技術（ダーファ・テクノロジー）、

無線機大手の海能達通信（ハイテラ）で、子会社や関連会社もその対象に含まれるとのことです。


米がファーウェイなど中国通信５社の販売禁止 

2022/11/26 10:58




一方、この日本では、

規制をかけるどころか、


ファーウェイのスマホやパソコンが

ごく普通に販売され、


各省庁や公共団体の施設においても

中国製の通信機器や監視カメラが導入されています。


5G基地局整備に国内企業参画　中国勢対抗、総務省実験 2021年12月3日 18:00 (2021年12月4日 5:32更新) [有料会員限定]

5G基地局整備に国内企業参画　中国勢対抗、総務省実験データ通信などを巡る経済安全保障の強化に向け、官民連携で高速通信規格「5G」の新たなネットワークを構築する構想が動き出す。5Gなどの基地局装置の市場は中国・華為技術（ファーウェイ）製品のシェアが高い。中国製に価格面でも対抗できる基地局装置づくりの新技術を日本メーカーを巻き込む形で確立し、中国勢の寡占を防ぐ狙いだ。5Gの基地局装置を異なるメーカーの機器を組み合…リンクwww.nikkei.com


 








 

 

次期NHKの会長に、

元文部科学省事務次官の「前川喜平」の就任を希望する署名が3万を超えたとして、ネット上で話題を呼んでいます。


前川喜平も、自身のTwitterを通じて

オンライン署名サイト

「Change.org」のキャンペーンページを紹介し、


「NHKを変えましょう。

権力におもねらず、真実を追求し、

視聴者・市民とともにある公共放送を実現しましょう」と述べ、署名への協力を求めています。

 

「前川喜平氏をNHK会長に」署名が3万件突破！　その裏で立花孝志氏も「会長になるべき」署名開始のカオス 

投稿日：2022.11.27 14:00FLASH編集部







 


 










 

ロシア下院は23日、

同性愛に関する情報発信を全面禁止する法案を

第2読会（3段階審議の2番目）で可決しました。




この法案は2013年から施行されている未成年者を対象とした「同性愛宣伝禁止法」の規制を強化する内容で、


今回、全ての年齢層に対象者が拡大されました。



インターネット、映像、書籍、広告、

公の場で同性愛を助長する行為や活動を行った場合、個人には最高40万ルーブル（約92万円）、


法人には最高1000万ルーブル（約2300万円）の罰金が課され、


外国人に対しては、国外退去を命じられる可能性があるとのことです。


このロシアの動きを受け、

賛否両論が巻き起こっているようですが、


そもそも

同性愛を普及する動きは、

中国共産党による破壊工作の一環であることが分かっています。


 














 

 

今月26日、Twitterで

「#岸田に殺される」というワードがトレンド入りし、


多くの国民が岸田総理に対し

怒りの声を上げ、炎上騒動に発展しました。


現在、岸田総理は

内閣府が設置する「政府税制調査会」を通じて、次々と増税案を打ち出しており、


それに加えて、国民健康保険などの社会保険料までも、

容赦無く値上げを断行しています。