週半ば以降、相対的に日本株の底堅さが認識されれば、押し目買いのタイミングへ。
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本日の日経平均は大幅続落、後場の途中まで維持していた節目27000円も割れて大引け(終値は836.85円安の26987.44円)。
前週末10日に発表された米消費者物価指数(CPI、季節調整済み)が想定以上に強い内容に。
そのことから、米金融引き締め懸念が強まり、米株が大幅に下落。
米株の大幅安の流れを引き継ぐかっこうで、東京市場は朝方から売られる展開となった。
明日以降も続き、神経質な展開、先進各国で中央銀行による金融政策決定会合が開催されるほか、注目度の高い経済指標の発表も多い。
最も注目されるのは、14-15日に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)。
前週末の米5月CPIが40年ぶりの高い伸びを記録し、3月でのインフレピークアウト期待を覆している。
そのため、0.5ptの大幅利上げが6、7月だけでなく年後半も続くとの警戒感が高まっているところ。
今会合では政策金利見通し(ドットチャート)が公表され、9月以降の利上げペースの行方に注目される。
今週のECBの政策決定がスタグフレーション懸念を強めているなか、FOMCの結果がタカ派な結果となると、ネガティブに反応するだろう。
また、16日には英国でも金融政策委員会が開催、同国でも高いインフレ率が続いている。
ここでも、大幅な利上げなどタカ派寄りの結果となれば、世界的な金融引き締め加速の懸念がさらに強まる可能性がある。
しかし、いっぽうででこれらを通過すると、市場の関心は日銀の金融政策決定会合に移るだろう。
緩和的な政策を据え置くとみられ、改めて日米金利差を狙った海外勢による資金流入への思惑が高まりやすい。
為替市場では円安傾向が強まるなか、円安のプラス面が意識されてくるか。
週半ば以降、相対的に日本株は、底堅いと認識されれば、押し目買いのタイミング、買いスタンスへと転換できる可能性もある。
それまでに日経平均は、本日に割れてしまった25日線(27042円)から、あまりに下に距離をとってしまうと厳しい。
少なくとも、やや下に控える75日線(26856円)は維持して、週半ば、後半を、向かいたいところ。
個別では、業績に安心感のある銘柄などの動向を注視して押し目狙い。
今週末には、政府が入国者数の上限を現行の2万人からさらに引き上げる方向で検討すると伝わるなか、リオープン(経済再開)関連。
その他に、国策に絡むなどテーマ性が意識される銘柄などを注視したいところ。
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・業績に安心感ありテーマ性にも優れる銘柄の押し目。
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