指数が一日に1~3%上下に動きボラティリティー(変動率)の高い相場、トレンドに乗る銘柄の押し目を拾っていきたい。
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本日の日経平均は600円近くの上昇で3日ぶり反発(終値は595.21円高の27460.40円)。
地政学リスクの緩和を受けた米株高の流れに乗ったかっこう。
日経平均は前日までの2日間だけで800円超も下げていたことがあり大幅に上昇した。
ウクライナ情勢を巡る危機が完全に過ぎ去ったかは不明も、本日はいったん買い戻す動きとなった。
とはいえ、これ以外にも懸念材料は残り、米連邦準備理事会(FRB)による金融引き締め観測がくすぶる。
そのことから日経平均は、心理的な節目27500円付近ともなる25日移動平均線(27474円)付近では伸び悩んだ。
さて米株市場では前日、ウクライナ情勢を巡る報道に目が向き、かき消された感あるも米1月PPI(生産者物価指数)が発表された。
前年同月比で+9.7%(予想の+9.1%)となり、前月比では+1.0%(同+0.5%)と予想比で2倍の伸び、市場予想を大幅に上回った。
米FRB(連邦準備制度理事会)の金融引き締めペース加速を一段と正当化しうる材料といえ、これがどう響いてくるか。
明日未明には、米FOMC(連邦公開市場委員会)議事録(1月開催分)の公表が予定される。
すでに、市場では今年の全てのFOMCでの利上げを織り込みつつある。
また、4-6月中の量的引き締め(QT)開始も織り込み始めている。
そのため、議事録公表がネガティブサプライズに働く可能性は低いと考えられはする。
しかし、QTに関する言及の仕方次第では、PPIの上振れと合わせて改めて金融引き締め懸念が強まる可能性もあるといったところ。
これを無難に通過することができ、米株高にあれば、日本株にとっての追い風。
日経平均は、本日に抵抗なった25日線、節目27500円を突破し、短期的にはあく抜け感から一段の買い戻しが想定される。
とりあえずは、75日線(28429円)、200日線(28558円)付近が戻しのメドとなる。
この水準では、3月の米FOMC、それまでの間に2月雇用統計など重要指標の発表が控え、結果見極めたいと一服感が出てくるか。
現状、指数が一日に1~3%上下に動く日が珍しくなく、ボラティリティー(変動率)の高い相場にある。
出てくる材料に大きく反応しやすく、どちらに振れてもおかしくない地合い。
そうしたなか、個別の戦略としては、足もとの決算で好内容が確認され、トレンドに乗るものの押し目を拾っていくのが無難か。
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