①まず、プロスポーツ選手並みのトレーニングを3ヶ月間給与を支払いながら行う。
またトレーニングと平行して自衛隊法関連や民法刑法国際法の講義を行い、確認テスト不合格者は3ヶ月間未満でも除隊させる。

②トレーニングと講義終了者は改めて自衛官になるかどうかの確認をし、入隊希望者は祝金を出す。
自衛官になりたがらない理由上位に、3K、体力に自信が持てない、政治信条で自衛隊を否定、のどれかが殆どである。

女性でもきつくない労働環境(運動部経験者)、2週間以上の長期休暇が多い(長期拘束後)、救助や救急など医療関連だけに従事できる、等時代のニーズに合わせるべきだ。

学生の基礎体力が落ちつつある今、給与水準だけでは人材を確保できない。
まず自衛隊が自ら運動経験者を作り出し、入隊の高い心理的ハードルをできるだけ低くする努力が必要である。
また失業者の職業訓練の一環と考えれば、身体を鍛え知識を得た有意義な人材となるだろう。

トレーニングと講義の間は宿舎に缶詰めで衣食住は給与から天引きとする。
さすがにトレーニングと講義の講習費用まで天引きにしたら手元にほとんど残らず、気軽に参加する気持ちを奪いかねないので行わない。

学生の半数は前年より運動能力が劣り、1割程度は前年より向上し、残りはほぼ変わらず。
結果、年々自衛隊の訓練に耐えうる人材は減少するばかりである。

人材育成の前段階から人を集めないと自衛官の人材不足は悪化し続けるだろう。

自衛隊に自衛官になるための職業訓練を押し付けないのであれば、学校のカリキュラムで体育の授業コマ数を倍(週6)に増やすべきである。

それくらい、若者の体力低下は社会の損失なのだから。