心理療法にはたくさんの種類があり実際の解決方法は
それぞれ違います。
カウンセリングでは来談者中心療法を基礎に
どの心理療法にするのかは相談しながら
悩みを抱えているクライアントの方の個別に合わせた
オーダーメイド方式で行います。
どうしたら心の悩みや苦しみ
不安などを良くしていけるのか一緒に考えていきましょう。
①来談者中心療法
多くの方々に適応でき、あらゆる心理療法の基礎となります。
カウンセラーから一方的にアドバイスはあまり行わずクライアント自らが最終的に問題解決できるようにします。
②交流分析
交流分析は個人のパーソナリティ、コミュニケーションスキルの成長を促す心理療法です。
③論理療法
感情の問題解決をすることに、焦点化した心理療法です。カウンセラーから積極的に質問をしたり提案をすることがあります。
④認知療法
クライアントの否定的な自動思考を矯正し自ら問題解決能力を身につける心理療法です。
⑤認知行動療法
認知療法と行動療法を合わせた心理療法です。
思考だけでなく行動にも働きかけ自ら問題解決を能力を身につける心理療法です。
守秘義務について
カウンセリングはとても
個人的な情報を取り扱うコミュニケーションです。
守秘義務、個人情報の取扱いについては以下をご覧ください。
守秘義務とその及ぶ範囲とカウンセラーの守秘義務
カウンセラーには守秘義務があります。
カウンセリングで知り得る情報を
クライアント（本人）の同意なくして他の誰かに伝えることはありません。
またカウンセリング記録や心理検査
その他、個人情報にあたる情報は厳重に管理します。
安心してご利用ください。
守秘義務の及ぶ具体的な範囲
例 ①
会社や勤務先の上司、同僚などから
「わが社の者がカウンセリングを受けていると思いますが詳しく教えてほしい」
という問い合わせがあったとしても内容はもとより
その方がいらっしゃるかどうかを伝えることはありません。
例 ②
ご家族や御親戚、友人知人から
「我が家の者がカウンセリングを受けていると思いますが相談に乗って欲しい」
という問い合わせがあったとしても
その方とのカウンセリングの内容に関する話をすることはできません。
しかしながら
こころの悩みを抱える家族をどのように支えていくのが良いかについては
お話しできることはあると思います。
この場合であってもクライアントの意思を尊重し同意が得られた場合に限ります。
守秘義務・個人情報の例外
以下に挙げるような場合には必要に応じて個人情報を開示することがあります。
- 本人の署名、捺印がなされた「情報提供依頼書」をお持ちの時
- 警察署や裁判所など司法関係者から、捜査上必要であるとの「捜査関係事項照会書」をお持ちの時
- 本人が失踪または死亡しており、本人の同意が不可能だと判断出来る状態で、かつご家族の同意が得られる時
- 自傷行為、他害などの人間の命に関わる場合や、犯罪行為などの法律に関わる時
ご家族や会社の方に対して
自分のこころの悩みや相談している内容を説明してほしいという方は
初回面接の際に、直接カウンセラーにお伝えください。
ご親族や勤務先の方に来て頂いた場合でも対応いたします。
☆ご予約・お問い合わせは☆
