茨城県沖、ひずみエネルギー蓄積の可能性

＜東日本大震災＞茨城県沖、ひずみエネルギー蓄積の可能性

毎日新聞 1月28日(土)22時20分配信

　東日本大震災で、これまでは海溝付近に蓄えられないとされてきたひずみのエネルギーが、日本海溝付近で蓄えられていたことが、筑波大の八木勇治准教授（固体地球物理学）の研究で分かった。また、プレート（岩板）が破壊された場所はこれまで「南北４６０キロ、東西１８０キロ程度」と大まかにしか分かっていなかったが、その中でも急激に破壊されたのが宮城県沖約２５０キロの日本海溝に近い深さ約１０キロ、直径約３０キロの領域と特定した。筑波大東京キャンパス文京校舎で２８日開かれた「研究成果発表フォーラム」で発表した。

　八木准教授は理論的に計算された波形と地震波観測データとの相関関係を使って地震波が放出された領域を初めて特定。解析の結果、地震発生から３６秒後、プレートが大きく破壊された領域付近で大きな地震波が放出されていたことが判明した。

　この領域では約１５秒、地震波の放出が続いた後、７５秒間は地震波をほとんど出さず、ずるずると滑るようにひずみを全て解放したという。滑りのきっかけについて八木准教授は「摩擦熱でプレートの間にある水の体積が膨張し、潤滑油のようになって強度が低下した可能性がある。証拠をしっかりと把握したい」と説明した。

　八木准教授は、茨城県沖の日本海溝付近には巨大なひずみが蓄えられている可能性が大きいとし、「今後、大地震につながる恐れがある」と、警戒を呼びかけている。

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山梨東部の地震、東海地震関連なし

【山梨東部の地震】東海地震関連なし

静岡新聞(1/29 08:21)

　気象庁は２８日、山梨県東部で同日午前に発生した最大震度５弱の地震について記者会見し、「富士山の火山活動や東海地震との関連性は今のところ見られない。いずれにも結び付かない活動と考えている」との見解を明らかにした。
　

　同庁地震津波監視課の永井章課長は今回の地震が富士山の火山活動と無関係との見方を示した理由について「富士山の低周波地震や周辺の傾斜計などの地殻変動データに異常はない」と述べた。想定東海地震に関しても「周辺のひずみ計に異常な変化は観測されていない」と指摘した。
　　

　今回の地震の震源の周辺地域について永井課長は「地殻が比較的ぜい弱なエリアで、マグニチュード（Ｍ）５を超える地震が時折発生している。それなりの地震活動がある場所だ」と説明した。昨年３月の東日本大震災や富士宮市で震度６強を観測した地震との因果関係については「分からない」と述べた。

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連動型巨大地震の痕跡発見

連動型巨大地震：痕跡発見　紀伊半島沖の南海トラフで

≪毎日新聞≫

　巨大断層が作成した海底隆起　和歌山・紀伊半島沖の南海トラフ沿いで、「連動型巨大地震」を起こす断層を発見したと、東京大大気海洋研究所の朴進午・准教授（海洋地質学）らの研究チームが２７日発表した。この断層は、東南海地震の震源域で見つかっている断層の西側に延び、総延長は２００キロ以上に及ぶ。チームは東海・東南海・南海の３地震が同時発生したとされる１７０７年の宝永地震（マグニチュード＝Ｍ＝８．６///　宝永４（１７０７）年１０月に東海、東南海、南海の３地震が連動して起きたとされる巨大地震。東日本大震災までは国内史上最大の地震とみられていた。西日本を中心に津波が押し寄せ、２万人以上が死亡したとされる。）でこの断層が大きく動き、大津波を引き起こしたと推定している。

　南海トラフでは、古文書に記された被害の状況から連動型巨大地震が起きたと推測されてきたが、連動を裏付ける断層が見つかったのは初めて。

　チームは１９９７～２００５年、紀伊半島沖で探査船から音波を出して海底下の地質構造を調査した。これまでに、潮岬東側で１９４４年の東南海地震（Ｍ７．９）を起こした断層と、断層が押し合って盛り上がった海底隆起を見つけた。集めたデータを再解析した結果、この海底隆起が潮岬西側の南海地震の震源域まで続いていると分かった。

　今後、この断層が大きくずれれば、海底隆起が形成される際に海面が押し上げられ、巨大津波が発生する恐れがある。隆起の地下の断層構造を詳しく分析することで、同トラフ沿いの地震や津波の被害をより具体的に想定でき、防災への活用が期待される。朴准教授は「南海トラフの地震の規模は最大でＭ９．０を想定しているが、発生のメカニズムは分かっていなかった。今回の発見は、津波想定の見直しなどに役立つだろう」と話す。

Ｍ７級の首都直下地震発生確率が４年内７０％!?

今朝は地震関連で驚きのニュースが飛び込んできましたね！

東京大学の地震研究所チームがまとめた内容によると、
『マグニチュード７級の首都直下地震が今後４年以内に約70％の確率で発生する』
という試算らしいです。同研究所の平田直(なおし)教授らは、首都圏における地震活動の活発化に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が10分の1になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算したそうです。

先日、政府の地震調査委員会からの発表で

『東南海地震の30年以内の確率は70％程度、南海地震も３０年以内は６０％程度』

などと評価していました。また、気象庁のこちらのページ には、

『南関東のマグニチュード7の地震の発生率は30年以内で70％』

と書かれております・・・

4年と30年ではエラいこと違いがあり、俄かには実感がわかない状況ですよね。地震活動の予測は数十年単位の絞込みでもかなり高水準なレベルと言われていますが、それを一桁の年単位で発表するのは、ニュース記事にも書いてある通りかなり切迫性の高い予測だと思います。

私も様々な文献を読んだ結果、頻繁な前震活動が大地震に繋がる可能性が高いと思っておりました。毎日、気象庁のデータをエクセルで管理しているのですが、東日本大震災以降の関東における震度1～3揺れは本当に多いと感じます。昨年12月までにマグニチュード3～6の地震が平均で１日当たり1.48回発生しており、震災前の約5倍にも上っているとのこと。これらの裏付けが実際の大地震に繋がるかは判りませんが、関東圏から近隣の地域まで災害に対する身構えを今一度確認する良いキッカケになればと感じます。

それにしても首都直下地震なんて、考えただけでもゾッとしますね。

イザと言う時の学習も兼ねて、以前フジテレビで放映していた『東京マグニチュード8.0』 を再放送または全国放送化して欲しいですね！

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宝永地震はマグニチュード９以上だった！？

宝永地震はＭ９！？静岡大教授が発表

配信元:産経新聞2011/10/12

　東海・東南海・南海地震の震源地になるとされる南海トラフ（海溝帯）で江戸時代に起こった「宝永地震」（１７０７年）はマグニチュード（Ｍ）９クラスだった可能性が静岡大学防災総合センターの石川有三客員教授の研究で判明し、１２日、静岡市で始まった日本地震学会で発表された。宝永地震はこれまで、Ｍ８・６で西日本最大の地震とされてきただけに、今回の研究成果は東海・東南海・南海地震対策に影響を与えそうだ。

　石川客員教授は「東日本大震災の発生により、Ｍ９地震の震度分布や、その後の余震の震度分布が明らかになったことから、宝永地震との比較が可能になった」としている。

　石川客員教授は宝永地震による震度分布と発生から１カ月間に余震が起きた地域の面積を東日本大震災と比べた。その結果、震度６だったエリアは宝永地震が５９０キロで東日本大震災の４５０キロを上回った。余震域の面積は東日本大震災の１・４倍だった。

　こうしたことから、石川客員教授は「宝永地震の規模はＭ９・１～９・３の大きさだった可能性が高い」としている。

　東海・東南海・南海地震をめぐっては東日本大震災後、宝永地震の震源域が日向灘沖まで広がっていた可能性が指摘されたり、大きな津波被害を起こしたとされる慶長地震（１６０５年）タイプと宝永地震タイプが連動した地震が発生する可能性なども新たに検討されたりしており、Ｍ９クラスの地震モデルの構築が進められている。

　しかし、石川客員教授は「従来の宝永地震だけでも東日本大震災より大きな地震だった可能性がある。新しい地震モデルを求めることより、宝永地震がどのような被害をもたらしたのか、実態を改めて調査検討し直す必要がある」としている。

　この日、石川客員教授の発表に先立ち、地震予知総合研究振興会・地震調査研究センター解析部の松浦律子部長も「東海・東南海・南海地震が３つ連動したと考えられてきたが、宝永地震に関する過去の研究や文献を精査した結果、全く別物の巨大地震だった可能性がある」とし、宝永地震を再調査する必要性を訴えた。