| 【損益法】 | ||
| 収益－費用=純利益 | ||
| 収益は収入の金額を超えられない | ||
| 費用は支出の額を超えられない | ||
| 教科書644ページ | ||
| P/L フローの数字なのでアバウト | ||
| 費用 | 収益 | |
| 資産 | 負債 | |
| 純資産 | ||
| B/S ストックの計算なので堅い数字 | ||
| P/LとB/Sを無理にくっつけるので、数字が曖昧になる | ||
| いつの期間の売上にするのか意見が分かれている | ||
| 【財産法】 | ||
| 期末純資産－期首純資産=総利益 | ||
| 【収益】 ※テストに出します | ||
| 収益の発生 | ||
| 会計では販売が行われるまで収益が実現しないものとする | ||
| しかし例外もあり、長期の請負工事がこれにあたる | ||
| 工期の長さではなく、期をまたぐかどうかの問題 | ||
| 請負時に「契約額」がわかる＝収益がわかる | ||
| 請負時に期毎のコストもわかる | ||
| よって毎期利益を乗せていく＝工事進行基準 | ||
| 検収後に利益を載せるのが工事完成基準 | ||
| 期毎に料金を徴収し、次期の見積もりをやり直す | ||
一期
二期
三期
四期
売上
売上
売上
売上
売上
|
||
| ※青棒=コスト | ||
| ※赤棒=収益 | ||
| 期末 | ||
| 【付加価値】 経営分析教科書129ページ | ||
| P/L | ||
| 費用 | 収益 | |
| 減価償却費 | 売上高 | |
| 人件費 | ||
| 純利益 | ||
| バブル崩壊以降、人件費や減価償却費を削って純利益を | ||
| 確保する体質となった | ||
| 問題の根本には「経営者は昨年度以上の純利益を確保する」 | ||
| という大義名分がある。 | ||
| 付加価値＝社会的貢献度 | ||
| 純利益は社会的貢献度のKPIとはならない | ||
| ※人件費などを削って作っただけの純利益が存在するため | ||
| 原料に付加価値を付ける事が社会貢献度である | ||
| 付加価値＝誰かが価値を認識してくれる価値 | ||
| 横流しだけでも付加価値と認められる（時間経過・場所移動） | ||
| 貯蔵していても価値を生んでいる | ||
| 輸送しても価値を生む | ||
| 付加価値はP/Lのあちこちに書かれている（教科書137ページ） | ||
| 減価償却費は利益ではないが、利益操作に使われやすいので、 | ||
| 付加価値計算のパラメータに入れる。 | ||
| 減価償却費＋人件費＋経常利益＋租税＝粗付加価値（粗利益） | ||
| 旧通産省方式計算をテストに出します | ||
| プリント（１４）に例題あり | ||
| これまで配布したレポートは試験日に全て提出してください | ||
| 次週最小二乗法をやります | ||