iPadに代表されるタブレット端末には、高齢者の間で高い関心が示されており、今後急速な普及が見込まれている。 ライフメディアが8～9月に、60代の男女を対象に実施した調査によると、「タブレット製品に関する知識がある」との回答が過半数に達している。「実際にタブレット製品を購入して利用している」は、わずか2％にとどまったものの、「これから購入して使ってみたいと考えている」は全体の4割近くを占めた。 購入希望理由のトップには「外出先で情報が必要になった時に便利」や「旅先で使いたい」が入っており、すでに自宅でパソコンを所有していても、新たな利用目的のためにタブレット端末を使いたいと考える人が目立った。 若者の関心も高い。イードが今春、20～50代の社会人を対象に実施した調査によると、ビジネスパーソンの9.8％が「タブレット端末を所有して使っている」と回答した。その54.4％がiPadを利用しており、OSにAndroidを搭載したタブレット端末の利用者は38.2％となった。 タブレット端末購入者の88％が「ビジネスでの活用を目的に購入した」と答え、パソコンユーザーであっても、新たなビジネスツールとして期待を抱き、出費をいとわない姿も見受けられている。しかしながら、「思うようにビジネスでは利用できなかった」が全購入者の過半数を占めた。その理由として、「文字入力がしにくい」「データ処理速度が遅い」「いつも仕事で使っているのと同じソフトウェアが使えない」などの不満が上位に挙がった。 スマートフォンと比べると、タブレット端末の普及率は決して高くはない。とはいえ、パソコンとは異なる新たなツールとしての期待は大きく、今後も幅広い年齢層で購入が進みそうだ。（加藤 秀行 、 湯木 進悟）
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