日本が日本である限り、サイバー拷問は永続する。リブログした記事を書いた２年前はまだそれがはっきりとは分かっていなかった。
２年前の2月、テクノロジー犯罪被害ネットワーク会員の被害者たちが理事長に託したサイバー拷問被害届のうち、私のだけ警察に受理されなかった、理由はわからない、と返送されてきた。
それからも延々と続くサイバー拷問で、その被害届に書いた通り、私と家族は人生を妨害され、破壊されている。私より酷い目に遭っている被害者が何万人いようとも、日本政府はこの犯罪を認めず、捜査しない。この犯罪が存在することを認めることは即亡国だから。
私の被害届を拒絶した直後の警察庁の動きは、サイバーを日本語に訳さないことも日本を守るためなのだと示していた。
Cyber：サイバーとは、アメリカのプリンストン大学の物理学者の造語で、原語はギリシャ語のkybernanである。意味は船の操舵、誘導。Cybernetics：サイバネティクスとは、人の神経を電波で乗っ取り、心身を遠隔操作するサイバー拷問の研究である。国連が４年前にCybertortureと名付けたサイバー拷問を国連加盟国で安保理の常任理事国になりたがっている日本は絶対に認めるわけにはいかないという以前に、サイバーを遠隔操縦という日本語に訳すことは絶対にしたくないだろう。
サイバー拷問を明確にできない理由は、私の被害届だけを受理しなかった理由と同じ、加害者河童への遠慮しかない。他にどんな理由があるというのか。
日本国民の一人である私からの通報・相談は、理由なく拒否された。しかもこの文書が発行される直前に。日本国家（河童）の関与が疑われても、実態解明を進め、公表し、被害の未然防止を推進するとは到底思えない。
２年経た今も、日本サイバー犯罪対策センターは、サイバー拷問について効果的な広報啓発活動を推進していない。国際的な感覚に秀でた多様な人材を確保・育成することは、河童の存在を認めることができない限り、永遠の夢に終わる。
インターポールに加盟しているのは形式なので、サイバー特別捜査隊を設置したのも形式で、よく練られた美しい文面を読んだ47都道府県警の警察官たちは、何の責務も感じず、捜査はおろか、被害相談の受付さえまともにはできないことにも気づけない。
テクノロジー犯罪被害ネットワークが30年前から訴え続けてきたサイバー拷問を本当に犯罪として捜査するつもりがあるなら、警察庁がまずすべきことは、サイバーを遠隔操縦と訳すことで、それだけでも被害者は救われる。しかし、それは永遠にないだろう。
トランプが有罪になる前、判事は陪審員に暗示を与えていた。誰の目にも明らかなことへの対処法を考えてほしいという意味で。判事が2回繰り返したraincoats（カッパ）のためにトランプを有罪にしたアメリカの誇り高さを日本人はぼうっと見ていなければならない。CIAの異常心理戦略は世界のインテリジェンスの基本。
トランプ有罪判決後の24時間で３千万ドルを超える寄付が集まった。
河童は世界中にトランプ支持者を増大させてきた。
28歳の首相が誕生するかもしれない。
3年前に書いた記事から。
2年前に書いた記事から。
インターポールの本部はフランスにある。そしてグローバルイノベーションセンターは日本ではなくシンガポールにある。インターポールはオンラインで犯罪の通報を受け付けているので、先日日本のサイバー拷問犯罪の通報メッセージを送った。
欧州議会は、2年前、神経の権利を議題にした。日本の国会で議論されるとしたら２千年後だろう。
