XMtradingとのやり取りは全てメールだから安心
安心して下さい。
XMとのやりとりはすべてオンラインだから、郵便物が自宅に届くなんてことないですよ。
アカウントを作るときに登録したメールアドレスが、XMからの連絡窓口になります。
入出金情報や日々の取引履歴、そして月末のまとめなんかが送られてきますが、それらはすべてあなた宛のメールとして送られてきます。
だから、自分だけがアクセスできるメールアドレスを登録すれば、誰にもFX取引はバレないってことです。
だから、すっきりした気持ちでFXにチャレンジし、安心してXMの口座開設をしてください。
XMtradingから電話で何か聞かれる事はある？
XMから電話がかかってくるようなことは基本的にないですよ。
非常に思いがけないかもしれませんが、口座の設定プロセスで電話番号を尋ねるのは、それがアカウントセキュリティの一部だからです。
それによってXMが直接電話をかけてくるという事態は生じません。
私が先にも触れましたが、XMからユーザーへのコミュニケーションは全て、登録したメールアドレス経由で行われます。
取引の詳細や口座残高といった情報は、自分だけが見ることができるプライベートなメールにて送信されます。
ただし、ここで少しだけ特異なケースを述べると、それは大きな金額を引き出したときです。
その場合、銀行から電話が掛かってくる可能性があります。
透明性を確保するため、銀行はユーザーがマネーロンダリングとは無関係であることを確認する必要があります。
「FX取引による利益を引き出しました」と簡潔に説明すれば、それで全てです。
しかし、特に覚えておいてほしい事は、銀行からの電話でXMの名前を具体的に挙げられることは滅多にないという点です。
彼らは代わりに、「ある企業からの送金がありましたが、これは何に関するものですか？」と、送金を処理する企業の名前で問い合わせをします。
そのため、初めて聞く社名に遭遇した場合でも、取引を思い出し、「それはXMのFX取引で得た収益の引き出しです」と説明すれば、問題なく受け取ることができます。
最後に、心配に思うかもしれませんが、銀行から連絡があるのは非常にまれな事態です。
ですので、過度の不安にかられることはないでしょう。
XMtradingの口座開設をした後に、郵送物が送られてくる事はあるのか？
オンラインでXMのFX口座開設を行うには、適切な本人確認書類の提出が不可欠です。まずは、適切な書類についてご説明します。
FX口座の有効化に必要な書類は、写真付きの身分証明書2点、または、写真付きの身分証明書1点と現住所を確認できる書類1点です。
写真付き身分証明書には期限内の運転免許証、パスポート、マイナンバーカード（通知カードを除く）、在留カード、特別永住者証明書、障がい者手帳、住民基本台帳カードが使用できます。運転免許証は裏面に変更事項が記載されている場合、両面を提出しましょう。
マイナンバーカード使用時は裏面の提出は不要です。
また、現住所証明として使用できる公的な書類は、発行されてから6か月以内のもので、住民票、健康保険証、公共料金や電話料金、クレジットカードの請求書・領収書、納税通知書等が含まれます。
重要な点として、口座開設自体は本人確認書類なしでも可能ですが、有効化のためには必ず書類の提出が条件となります。また、マイナンバーの提出は求められますが、現段階では任意です。 最後に、全ての手続きはオンライン中心で進められ、郵送されることはありませんので安心してください。
XMtradingから出金する時には国内銀行からの電話に注意⚠️
海外のFX業者との取引で、自己の口座に利益を引き出す場合、「海外銀行から国内銀行への入金」という形態を取ります。
それにより、「取引の目的は何ですか？」と問い合わせる確認の電話が時折、国内の銀行からかかってくることがあります。
特に、取引額が1000万円を超えるケースでは、より頻繁にこれらの確認連絡がなされる傾向にあります。
ただし、各銀行での取り扱い基準によっては異なるため、不明な点があれば事前に各自で銀行に確認をすると良いでしょう。
また、自宅で銀行からの確認電話を受け取ることに不安がある場合には、連絡先電話番号をスマートフォンに変更することを思案してみてください。
さらに、海外送金は国内送金と比べ、手数料が高めに設定されていることが多く、それが明細に記載されると疑念を抱かれる可能性があります。
だからこそ、明細書は適切に保管しましょう。
その上で、XMの口座開設に当たっては、本人確認をするための書類の提出が求められます。
しかし、プロセス全体は全てオンライン上で進められ、郵送物は一切ありません。
マイナンバーの提出についても、現段階では任意であり、必須条件ではありませんので、安心して手続きを進めていただけます。
具体的な手続き方法や必要な書類については、前述した通りです。