1万円から購入できる投資信託は、個人投資家が最初に検討
すべき商品です。その投資信託の購入にかかる費用を
改めて整理します。

(販売手数料)
販売会社に支払う手数料であり、同じファンドを買うにしても
販売会社により手数料は異なります(0~4%)。ノーロードと
呼ばれる販売手数料をゼロとする投資信託が増えており、
引下げ競争が激化しています。

投資家のコスト負担を軽くして新規顧客を開拓しようとの狙いが
あり、今後も各社のサービス競争が続きそうです。

(信託報酬)
投資信託の運用に必要な費用を販売会社、投資信託会社、
信託銀行に支払うことになり、預り資産から差し引かれます。
この費用は投資信託を購入して保有している間、継続的に
支払う必要があります。

(信託財産留保金)
投資信託の解約があると、ファンドマネージャーは現金を
確保するために、株や債券など保有資産を売却する必要
が出てきます。その際に売却手数料などさまざまなコストが
かかりますが、それを残された投資家が負担するのでは
不公平になるということで、解約者からそうしたコスト分
として徴収するのが信託財産留保金です。いわば、解約の
ペナルティーのようなものと考えられます。

これらの手数料は、販売会社の窓口、HP、目論見書などで
確認できます。コストを抑えて賢く投資信託を行うためにも
手数料には敏感になりましょう。