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『三橋貴明の「新」日本経済新聞』
2014/04/22
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From 藤井聡＠京都大学大学院教授
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●韓国大崩壊 ただ１つの理由
https://www.youtube.com/watch?v=ZK5RY5rIGs8
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いきなりで恐縮ですが、「あなたは、メロンが好きだけどミカンはあまり好きじゃ無い、という人だった」と考えてみてください。
で、あなたはイマイチ、お金持ちじゃなかったとしましょう。だとすると、どれだけメロンが好きでも、メロンなんて滅多に買えません。でも、ミカンは安いからあまり苦も無く買うことができます。
だから、あなたは結局、年間1つか２つくらいしかメロンを買わないけど、ミカンはたくさん買うことになります（思えば、筆者の幼少期はそんな家庭でしたし、周りも皆そうでしたねｗ）。
そんな中で、もしも、あなたが徐々にお金持ちになっていったとしましょう。
そうすると、あなたはもう、我慢してミカンを買う必要なんてありません。好きなだけメロンを買うことになります。
だから、「メロンの消費量は年々増えていく」一方、「ミカンの消費量は年々減少していく」ことになります。
グラフにすれば、メロンの消費量は「右肩あがりで増えていく」一方で、ミカンの消費量は「右肩下がりで減っていく」ことになります。
。。。。
なんだか、大学の統計の講義みたいになってきましたが（笑）、さらに講義チックにお話すると、このミカンの消費量とメロンの消費量の「統計的関係」を分析したとしましょう。
そうすると、メロンの消費量とミカンの消費量は「マイナス相関」の関係となります（一般に「マイナス相関」とは、一方が高い時にもう一方が低いという関係を言います）、
さてさて、ここで、オカシナ科学者が出てきて、
「メロンの中にはＭＥＬＯＰ細胞があって、それをたくさん摂取すると、ミカンＴＡＢＥＴＡＩホルモンが減退していって、結局、ミカンの消費量が減るんですよ。へへへへへ」
と主張したとしましょう。そして、その上で、彼は、
「実際、あなたのメロンの消費量とミカンの消費量の間には、マイナス相関の関係があるじゃないですか。あなたのミカンの消費量が減ってきたのは、メロンをたくさん食べるようになったからなんですヨ！ＭＥＬＯＰ細胞こそが真犯人なんすっ！！」
と主張したとしましょう。
。。。。さて、この科学者は、エセなのかマトモなのか、どちらでしょう？
答えは簡単。彼は、完全に間違った、エセヤローですよね（笑）。
彼のミカン消費に、このオカシナ科学者が言うようねＭＥＬＯＰ細胞なんて、なーーんにも関係ありません。ただ単に、メロン好きなあなた、お金持ちになった「結果」として、「マイナス相関」が「見かけ上」見られるようになっただけの話ですよね。
だから、もしも、その科学者が、そんな「マイナス相関の真実の理由」を耳にした上でも、まだ「ＭＥＬＯＰ細胞説」を主張し続けたとしたら、そいつは
「よほどのバカ」
か、
「ウソつき」（あるいは、ワルイ詐欺師）
かのいずれか一方、ということになりますよね。
。。。
さて、「統計」をやっていますと、こういう問題（一般に「見かけの相関」問題と言います）に年がら年中、突き当たることとなります。
特に、金利や為替、マネタリーベースや物価を扱う「マクロ経済」になると、この「見かけの相関問題」だらけとなります。
だから、統計を扱う人間は、
「統計学の知識と技術」
のみならず、扱う現象についての
「科学的理解」
を深めることが不可欠なのです（つまり、自分の頭をつかって「考える」事が大切だ、という事です）。
。。。。。
さて、前置きが長くなりましたが（笑）、マクロ経済で取り扱う、金利や為替、ＧＤＰ、公債発行額、について、わたしは次の様な理論仮説（＝科学的理解）を持っています。
それは、
「デフレが諸悪の根元仮説」
です。
これは、次の様な因果関係を考えます。
金利： デフレ下では、儲けたお金を皆、銀行に預ける傾向が強くなる一方、オカネを借りようとする人が少なくなる（流動性の罠、という現象です）。その結果、銀行にカネが余るようになり、「金利」がさがっていく。
失業率： デフレになって、各企業収益が悪化すると、リストラ、倒産が増え、失業率が増えます。
自殺者数： デフレになって倒産が増えて失業が増えると、それを理由として自殺する方が増えます。
為替： デフレとは、物価が低いということですが、物価が低いと言う事は、逆に言えば円の価値が高い、ということです。つまり、円を持っていると（株式等の各種金融商品を含めた）色々なモノをたくさん買える、ということをになります。その結果、為替市場で、円が人気となり、円高が進行、結果、「為替が円高」に向かいます（※１）。
（※１ 念のために、為替についてしばしば引用される「修正ソロスチャート」的に説明すると。。。。デフレになって銀行内でカネが余っていって、結果「実質的なＭＢ」（ＭＢから銀行内の“ブタ積み”分を差し引いたもの）が低下していくことで円高になっていく、と説明することもできます）。
特例国債： デフレになると税収が下がりますが、一方で、社会補償費等は、経済状況とは関係なく支出する項目が多く、かつ、生活保護費などは、経済状況が悪化すれば増える項目もあります。したがって、税収が下がる一方で、一定の政府支出を確保しないといけないため、結局、「国債」を発行する必要がでてきます。なお、一口で国債といっても、こういう経緯で発行される国債は「特例国債」で、「建設国債」ではありません。したがって、建設国債額ではなく「特例国債発行額」はデフレになると「増加していく」、ことになります。）
つまり、デフレになれば、
「金利はさがり、失業率があがり、自殺者数は増え、為替は円高に向かい、特例国債も増えていく」
と予想されるわけです。
では、実態はどうなっているのでしょうか？
日本のデータ（１９８０年以降←１７年間のインフレ期と、１６年間のデフレ期の双方のデータを含むモノ）を見てみましょう。
そうすると、以上に述べた「理論的な予想」（科学では一般に、理論仮説と呼ばれます）は、
「全て」
実証データによって支持（サポート）される結果となりました（！）。
つまり、「デフレータの変化率」（＝物価の上昇率）
と、次の変数との相関係数（－１～＋１の尺度）は、それぞれ次の様になったのです。
金利 ＋0.85
失業率 －0.83
自殺者数 －0.78
為替 ＋0.65 （数字は「1ドル」の円レート）
特例国債 －0.77
（しかも、統計的な検定の結果、それぞれの相関係数について「ホントはゼロ＝無相関なのに、こんな相関係数が得られた、という確率は1％にも満たない」という事も示されました！）
これはつまり、
インフレがすすむ（物価が上がる）と
「金利はあがって失業率と自殺者数が下がり、円安になり、特例国債も減る」
ことを意味しています。逆に言うと、
デフレがすすむ（物価が下がる）と
「金利は下がって、失業率と自殺者数があがり、円高になり、特例国債も増える！」
ことが示されたわけです。
繰り返しますが、これは、当方が仮定した理論仮説に「全て一致」する結果です。
しかも、そもそもこれらの変数は、実に様々な変数（要因）に影響を受けるものです。したがって、仮説が「真」であるにも関わらず、仮説通りの相関係数が得られなくっても、不思議ではありません。。。。が、それにも関わらずこうやって、全ての変数について「仮説通り」となったという事は、「デフレが諸悪の根元仮説」っていうのは、相当信憑性が高いんだろぉなぁ。。。。と改めて深く感じている次第です。
（※ ちなみに、「建設国債」については、相関が見られませんでした(－0.23: p=.19)。これは、建設事業はデフレであろうがインフレであろうが、政府がやろうと思えばいくらでもできるからです。
ただし、兎に角公共投資を減らす」というシーリング方針を政府が採用する「以前」の1980～1997年のデータを使うと、マイナス相関が見られました！(－0.55: 5%有意) これはつまり、1997年までは、日本国政府は「景気が減速しだしたら、公共投資を増やしてデフレを食い止めようとしていた」という態度を持っていたことを意味しています！！
97年以前って、ホントに素晴らしいというか、理性的で常識的なマクロ経済政策をとっていたんですねｗ）
・・・・
ところで。。。。
これだけ強い相関が得られれば、「見かけの相関問題」というのが、様々に発生することとなります。
例えば、そもそも、デフレだから「金利は下がり為替は円高に、そして特例国債も増えている」のですが、「見かけの上」では、これらの３変数は皆、相関することになります。
つまり、
１．「特例公債発行額と金利の間にマイナス相関」が「見かけ」の上で見られ、
２．「特例公債発行額と為替の間にマイナス相関」が「見かけ」の上で見られる、
の二つが統計的に示されることになります。
なんだかややこしい話だなぁ。。。とお感じになってられるかもしれませんが、この１．こそが、当方が以前ご紹介した、「国債発行額と金利の間に見られるマイナス相関」の真相だったのです。（http://shuchi.php.co.jp/article/1877 の図１）
つまり、かの有名な「マンデルフレミング理論」（以下ＭＦ理論）では、「国債発行⇒金利上昇」となる関係があるはずなのに、それとは真逆の逆相関が見られたのは、「デフレのせいで、国債発行も増えると同時に金利も下がった」という因果関係が理由…
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