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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２６（２０１４）年１月１７日（金曜日）貳
通巻第４１２２号
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(速報)
米国債保有は中国がトップ、猛追日本は第貳位だが。。
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米財務省が2014年1月16日に公表した「国際資本動向統計」によれば、2013年11月末段階で、中国の米国債保有残高は前月比122億ドル増加し、1兆3170億ドル。日本の保有残高は120億ドル増の1兆1860億ドルであることが分かった。
言ってみれば米国株式会社の筆頭株主が中国、第貳位の日本が肉薄しており、両国で米国の赤字国債の16％前後を保有していることになる。
この数字をバックに中国はあれほど野放図な要求をワシントンに発しているのに比較して、日本はまだ発言力が低いと言うべきだろう。
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◆書評 ◇しょひょう ▼ブックレビュー ◎ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ◆
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テロ、拉致、ハッカーなど日本企業を待ちかまえる世界のテロリスト
先端のセキュリティ対策を講義し、たとえ観光旅行でも安全保障情報を入念に
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菅原出、ニルス・ビルト共著『海外進出企業の安全対策ガイド』（並木書房）
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タイミングも絶妙、この本はビジネスマン待望のもの、内容がしっかりしている。
あたかもナイジェリアで日揮のエンジニアがテロリストに殺害されるという不幸な事件から一年、あのとき安倍首相はインドネシア訪問中だったが、日程を繰り上げ急遽帰国、対策本部をおいたものの、情報の決定的な不足に悩んだ。
現地で何がどうなっているのか、情報ネットワークのない日本は闇の中に取り残されていたのだ。
英国から情報がもたらされた。英国は世界中に情報網を張り巡らせて、テロリストの動きを掴んでいた。
これからも日本企業の海外進出は続く。アセアン重視への転換により、日本企業は大々的にミャンマー、インドネシアへ進出する。ベトナムへも行く。まだ少数とはいえ、これらの進出対象国にはバングラデシュ、パキスタンというようなテロリスト集団がうごめく国々がある。
インドでもマオイスト武装勢力が東ベンガルに蟠踞している。
産油国ともなれば、イスラム過激派の出撃基地があり、とりわけ日本企業の進出が多いのはイラクとトルコ。シリア内戦のため、テロリストがトルコを中継拠点とするようになり、観光立国トルコが標的に入ったと著者らは指摘する。
まして安倍首相はアフリカ諸国へも足を延ばしたが、エチオピアとは直行便が結ばれることとなった。
エジプト、チュニジアの政情不安が続いている。日本企業は二の足を踏んでいるが、もっと危険なのはアンゴラ、スーダンあたりである。
しかし経済援助、インフラ整備への協力が決められ、それとともに、これら危険な地域へも社命で出かけなければいけない宿命が商社マン、メーカーの人々に待っている。
現地で安全保障をいかに対策して身を守るのか？ セキュリティ対策を決定的に欠いてきた日本企業にはまだノウハウが蓄積されていない。海外派遣の経験をいくらか積んだとはいえ、自衛隊とて盤石ではない。
本書は、こうした悩みや対策を専門的に講じた入門書、同時に適切なアドバイスが多く含まれていて有益である。
著者の菅原氏はオランダ留学のスペシャリストで、世界情勢を分析する著述家でもあり、共著者のニルス・ビルト氏は海軍将校としてボスニア、コンゴなどで特殊作戦に従事し、その経験から紛争地域の情報にあかるく、テロ対策専門家でもある。
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樋泉克夫のコラム 樋泉克夫のコラム
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樋泉克夫のコラム
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【知道中国 1024】
——「中国政府はなぜこれほど金持なのだろう？」（本多の10）
「重慶の印象」（本多秋五 『世界紀行文学全集』修道社 昭和46年）
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大企業のオーナー社長から街角の商店主まで、自らの商才と汗と涙で蓄えた全資産をタダ同然に巻きあげられながら、「大きな希望をもって公私合営から、完全な社会主義への道を進んでいる。・・・労働者階級の仲間入りする光栄ある道を歩んでいる」などと信じ込んでいるわけがない。それがヒトとして本然の姿だろう。にもかかわらず、こういった見え透いたウソを口にするということは、かの民族得意の面従腹背術か、そう信じた風を装わなければ何をされるかわからないという恐怖心に駆られた集団的自殺行為か、あるいは後先考えない熱狂的宗教心ということか。おそらく恐怖心と宗教心とが重なったに違いない。
まさに当時の中国は、社会主義化を目指していたとはいうものの、実態は恐怖心に覆われた毛沢東教カルト国家、いうならば客観情況を頭から否定し、頭のなかに妄想した社会主義社会に盲進しようとする妄執に駆られた毛沢東を教祖とする巨大宗教国家だったということだ。
こう考えれば、「中国では、あらゆる企業が国営か公私合営だ、公私合営の企業は利潤の四分の一が資本家にあたえられ、四分の三は政府の収入になる」という本多の言い分（正確には本多が受けた説明）が如何にインチキであったかが判るはずだ。収入は基本的に全部が「政府の収入になる」。
であればこそ、確かに「あれら全国の企業からあがる政府の収入は莫大な額にのぼる」のも当たり前ではないか。
話を合作社に戻すが、本多は「六畳敷き位の、床に木の張ってない、粗末な小屋」でしかない合作社の応接間で、「どう見ても農業合作社の備品にふさわしからぬ」豪華な調度品を見て、土地改革の際に地主から取り上げて農民に分配された「勝利果実」の「一種じゃあるまいか、と考えていたのだが、そのとき、一毛作しかできなかった土地が『解放』後に三毛作が可能になったという話をきいて、なにか急に諒解の扉がひらかれた」と綴る。
「解放」の前後で一毛作が三毛作に。単純に考えれば収量が3倍だ。こんな荒唐無稽なバカ話を信じ込むとは、さすがに本多ならではである。
続けて本多は、「重慶の土地をはじめて踏んで、飛行場から市街地へ入って来る途中、漠然と感じたある感じ——はたらく人たちが、どうも少し本気ではたらきだしたらしいぞ、六億の人間が少しずつ本気ではたらき出したら、これはどえらいことになるのじゃあるまいか、と漠然ながら強く感じた、あのときの感じとソレとが結びつくのを感じた」そうだ。
なにやら「感じ」が多すぎる感じの文章だが、次のように結論づける。
「つまり、無名の農民たちの間に、あきらかに積極的な『慾』がめざめた証拠とソレとが結びつくのを感じたのである。そして、中国政府の『富の秘密』の少なくとも一端はこの辺にある、たとえば税率はさげたにしても、それなら国庫収入はふえるはずだ、と素人考えに考えた」
土地改革によって地主から取り上げた土地を共産党政権から分け与えられ、それを「無名の農民たち」は自分のものとして、「あきらかに積極的な『慾』」によって働きだし、一毛作を三毛作にも増産させた。「それなら国庫収入はふえるはずだ」——こう思い込んだ本多は、その先の社会主義社会を妄想してみせる。
「徒手空拳の農民に土地をもたせ、彼らを一個の小生産者に仕立て上げただけでは社会主義の意味がない。農業経営は、（集団化へ）強行的にでも組織をすすめて行かねばならない。いま中国農村の問題は、最低限に見積もったとしてその段階にあるらしい」と見做しながら、遂には当時の中国が「土地改革を底辺とした革命の初期段階の成功」に達したと、革命家のような妄言を綴る。どうしようもなくデタラメな妄想家。それが本多だ。
《QED》
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（週末休刊のお知らせ）小誌は１８日（土）、１９日（日）を休刊します
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読者の声 どくしゃのこえ ＲＥＡＤＥＲＳ‘ ＯＰＩＮＩＯＮＳ 読者之声
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(読者の声１)貴誌の通巻第４１２１号（１月１７日）「杉並の噛みつき亀」樣の投稿についての意見です。
（引用開始）「首相が、戦没者の霊を慰めるために神社仏閣で祈りをささげたとしても、それは我々が、法事で神社仏閣或いは教会に行くのと、どこが違うのでしょう。特定宗教を称揚するために行くのではありません。日本国憲法を是認したとしても、首相が、どこかの神社仏閣、教会に亡き人の慰霊のために行くことを（特定の）宗教行為だとするのは、反日論者の土俵に乗ってしまったことになります。どこかで打破すべきだと思います」
（引用終わり）
もっともなご意見ですが、現行憲法を打破しない限り、解決しないと思います。
平成９年４月、最高裁は、愛媛県知事の靖国・護国神社にたいする玉串料等の公費支出は憲法違反、という判決によって、靖国神社の英霊を国家が公的に慰めることを事実上違憲との判断を示してしています。
かなりの偏向判決ですが、（２名の判事の反対意見の方がはるかにまとも。）確定判決にはちがいない。靖国関係者は皆さんよく御存知のはずですが、この問題に関係者が触れたがらない理由は分からないではありません。
憲法問題を持ち出すことは、暴風の最中に雨戸を閉めるために窓を開けるようなもので、これを言いだした途端、反日勢力は憲法違反を理由に、靖国参拝反対の声を高めるにきまっているからです。（個人参拝が違憲であるわけではないのに、です。）
雨戸が閉まるまでの間、つまり、靖国の公的参拝違反とするような、そんな憲法ならば変えてしまおう、という声が大きくなるまでは、靖国の立場がかえって困難になるからです。
しかし違憲判決が出ている以上、小細工はもはや限界に来ていると思います。
以前、自民党が提出していた靖国の国家管理法案なども、憲法二十条に触れないように気を遣っていたようですが、何回か継続審議の後、廃案になっています。反対派は（公明党ももちろん反対派です。）憲法を盾に反対してきました。従来、なんとかそれをすり抜けようとしてきたのでしょうが、この辺で思いきった方向転換を図らないと、たとえ国民世論が盛り上がったとしても、結局、「無宗教の新しい施設」という主張に足をすくわれる危険が大きいと思います。
具体的な解決策は、杉並の噛みつき亀樣が、上記引用のように言われることが、すんなり通るような条文に改めることです。拙案を示すならば、下記条文の[]内部分を全部削除すること、そして、条文を１項を追加することです。
これは、占領軍による神道追放令によって受けた打撃から回復し、反撃に転じる闘いであると考えます。
（改憲は、次第によっては、９条などからでなく、２０条からはじめてもいいではありませんか。この案も暫定処置であって、本来の自主憲法では、日本文明独自の宗教と国家・政治との関係を根本的に考えるべきでしょう。）
＜記＞第２０条 信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。[いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない。]
[２ 何人も、宗教上の行為、祝典、儀式又は行事に参加することを強制されない。]
[３ 国及びその機関は、宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない。]
＜追加項目＞国民の宗教上の信念並びに祈祷・礼拝、儀礼・儀式及びその他の慣習・習俗は、公共の安寧秩序を妨げない限り尊重される。
（東埼玉人）
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(読者の声２) 昨年から注目しているブログがあります。秋田県出身で現在はウィーンを拠点に仕事をしている方のもの。欧州の中央でもあるウィーンから見た日本と秋田ローカルの話題が中心ですが、どちらも現代日本の問題点が浮かび上がってきます。
海外からの旅行者を呼びこもうと懸命な日本、首都圏の鉄道ではＪＲ・私鉄を問わず見たくもない簡体字とハングルがあふれています。
日本全国、まんべんなく訪問してくれる台湾の観光客はどう思っているのでしょう。
『筆者も台湾には仕事の付き合いなどで知り合いが結構いるが、日本での旅行などで少し不便だと思うことは、標識や観光地での案内で繁体字表記ではなく簡体字表記が多いことと英語表記が少ないことだと大抵の知人が言う。無論どちらも読める人が多いが、彼らには彼らなりのプライドがある。
最近は秋田空港の国際線のほうに行ったことがないが繁体字表記もあるだろうか?
日本人が海外でパンフレットや何かで変な日本語、変な日本語フォントを見ておやっと思うのと同様に案外そういう気遣いは重要だ。ドイツのミュンヘンの駅などの看板には各国語のWelcomeが書かれているが、繁体字ではなく簡体字ばかりだ。
それと、台湾人は『朝鮮人』と間違われると非常に怒る。これだけは気をつけたほうが良い。『中国人』と一括りにされることを嫌がることも知っておいたほうが良い。清の時代には『化外』(文化の及ばない野蛮な地域)と呼ばれたが、台湾は台湾なのだ。』
http://argusakita.wordpress.com/2014/01/10/%E7%9F%A5%E4%BA%8B%E3%81%AE%E3%83%88%E3%83%83%E3%83%97%E3%82%BB%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%82%B9%EF%BC%9F/
東京の都知事選で問題になっている「脱原発」については日本のマスコミがまったく報じない視点から脱原発絶対反対の立場。
エネルギー安全保障 ・廃炉、廃棄物処分を考慮した研究者、技術者の確保 ・既存
立地地域の経済、といった観点からの反対はもちろんのこと、実は「年金問題」からも脱原発には絶対反対なのです。
「東電の事故による(12月20日現在)賠償実施額は3兆1,142億円(秋田県の予算の約5年分)、原子力賠償支援機構を通じて国から無利子の金(3兆8千億円は決定済み)が東電に渡るため通常業務の電力供給も滞ることがないが普通の企業なら倒産、株価は紙切れ同然になっているはずである。
しかし、もし脱原発によって稼働中、再稼動準備中の原発が不良資産となれば東電はじめ電力会社の株価が大きく下落することは間違いない。
筆者が電力株を持っているわけではないが、従来、安定・安心株的な要素の強かった電力株の下落は、それをポートフォリオに組み込んでいる各種年金、年金基金の運用に大きな影響を与えるはずだ。
つまり国の年金、企業年金などをもらっている人、これからもらう人は電力株の下落をもたらすことに反対してもおかしくないはずだ。この株価と年金の話はマスコミは意図的に取り上げない。平均年齢45歳の日本国民が『それなら脱原発など絶対あり得ない』と流れるのは明らかだからだ。実際、世界有数の機関投資家であるオaランダの公務員年金基金ＡＢＰが、昨年東電株を売却(1,800万ユーロ相当)していたことが年末発表された。しかも1月1日付で東電株は投資してはならない対象に指定した。これは他の機関投資家にも大きな影響を与える。
マスコミは貸し手責任だので銀行等の金融機関、保険会社に批判の矛先を向けたりするが、株価下落が彼らのB/Sを痛めるだけではないことを年金受給者や近い将来の受給予定者等は知っておくべきだろう。
無責任に脱原発、即廃止などを言っている連中は厚生年金、企業年金などとは関係ない連中と見て良いかもしれない。」
http://argusakita.wordpress.com/2014/01/11/%E6%97%A9%E6%80%A5%E3%81%AA%E8%84%B1%E5%8E%9F%E7%99%BA%E3%81%8C%E6%8B%99%E3%81%84%E7%90%86%E7%94%B1%E3%81%AE%E4%B8%80%E3%81%A4%E3%80%81%E3%80%8E%E5%B9%B4%E9%87%91%E3%80%8F/
都知事選、佐川急便一億円問題の細川バカ殿様を担ぎだした小泉元総理、なにを考えているのでしょうね。
（ＰＢ生、千葉）
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(読者の声３) 前々号でしたか、貴誌投稿欄（杉並の噛みつき亀）様のご意見に感想です。
＜引用＞ 「靖国参拝に関して、私は二つの疑問を提起します。第一に神道は宗教なのかということです。キリスト教徒やイスラム教徒にとって、真の宗教は一神教であるはずです。また神道にあがめるべき一人の神はなく、聖書やコーランのような経典もありません。また、仏教その他と共存しています。西欧的常識から言えば、こんなのは宗教ではないでしょう。・・・（杉並の噛みつき亀）＜引用終わり＞
ご質問は神道は宗教なのかということですが、これは宗教とは何かと言う問題になると思います。宗教とは至高存在を想定して従うということでしょうか。
日本民族は人類の最も古い原初の宗教を維持していると言えます。神道は大自然を神とする思想です。人間はその一部に過ぎません。
これに対してイスラム、キリスト教、ユダヤ教は新興の人工宗教です。人間のご都合主義の救済願望が生み出した妄想（殺されますが）なのです。これは宗教の歴史と内容を見れば分かります。新聞の人生相談です。
次は民族固有の宗教の問題です。
欧州諸民族は本来自分の宗教を持っていました。しかし中東に源を発するキリスト教に滅ぼされてしまいました。ピーターパンやハリーポッターは実は英国の土着神だったのです。しかし妖精の地位に追いやられてしまいました。イスラムも土着の宗教を滅ぼしました。ゲルマン人も北欧神話を失ってしまいました。
故倉前盛通先生によると、自分の民族の宗教を維持している民族は世界で日本民族とユダヤ民族だけです。しかし古代の指導者の血統を今も守っているのは日本民族だけです。ユダヤ人はモーゼの子孫を失ってしまったからです。その意味で神道と天皇を守る日本民族は世界の奇跡なのです。
しかし喜んではなりません。欧米のように民族本来の宗教を失った民族は、それを保持している民族（日本、ユダヤ）を嫉み、奪おうとするからです。
日本はキリスト教徒やイスラムに狙われているのです。この視点から見ると昨今の日本に対する外国の反感、靖国参拝反対などの真意が見えてくるのではないかと思います。
正月に神社の側で、よくキリスト教の宣伝が行われますが彼らは本気なのです。だとしたら我々はどうすべきか。
神道をもっと盛んして皇室を護持し、日本を異教の攻撃から守らなければなりません。以上ご参考まで。
(東海子)
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（Ｃ）有限会社宮崎正弘事務所 ２０１４ ◎転送自由。転載の場合、出典を明示
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