宮崎正弘の国際ニュース・早読み (南スーダン内戦の意外な展開) | My Flame

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 
平成25(2013)年12月24日(火曜日) 
      通巻第4097号   <増大号>
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 南スーダン内戦が激化し国連監視団にも犠牲者
  日本、国連経由で韓国軍に弾薬を緊急供与。危機は目の前にきた
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 スーダンは「ダルフールの虐殺」で世界に蛮族の印象を与えたが、虐殺の主体はスーダン政府軍。武器を背後で提供していたのは中国だった。
 中国はスーダン南部に石油鉱区利権を保持し、「グレート・ナイル・パイプライン」と呼ばれる長距離パイプラインを砂漠に敷設して輸出港へ運び、日量30万バーレルの原油をスーダンから輸入してきた。

 そのパイプラインを防衛するために数万の中国兵が送られたという説も有力だった。
 カントリー・リスクを考慮せず、紛争地へ武器とバーターで乗り込み、石油を有利に買い付ける凄まじき荒技、しかも欧米メジャーに挑戦するわけだから、日本はちょっと中国の芸当はできまい。

 2011年7月、スーダンは南北にわかれ、南スーダンが独立した。
慌てたのは中国だった。油田の場所は南スーダン、パイプラインは北へのびて輸出港は(北)スーダン側。スーダンの首都はハルツーム、南スーダンはジュバ。独立時、胡錦涛特使としてスーダン入りした劉貴今(中国アフリカ事務特別代表)は「南スーダンともうまくいける」と表明していた。
 
 南スーダンに位置する「ヘグリグ油田」はスーダン産出全石油の半分を生産する。
 予想通り、南スーダンは独立後、部族対立が激化し、内戦状態に陥った。2013年8月に西部のダルフールでおきた部族衝突では百名前後が死亡、近隣の金鉱区をめぐる部族対立の結果だった。

 東に位置するジョングレー州アコボでも部族衝突が発生し、およそ五百名が死亡した。キール大統領派とマシャール前副大統領派の激突で、キール大統領派はティンカ族出身、副大統領はヌエル族である。宿命の対決である。

 12月18日、同所でふたたび軍事対立がありヌエル族の若者二千名が、ティンカ族テントを襲撃し武器を奪ったため、警備に当たっていた国連軍の印度兵ふたりが死亡した。俄に緊張が高まった。

 さてわが自衛隊は、この近くに駐屯しているのである。
 2012年1月、政府は国連ミッションに基づき、スーダンへの自衛隊派遣を決めた。この派遣は大がかりなもので、C130輸送機四機、空中給油機、大型輸送機(B747)、輸送艦「おおすみ」には装甲車を含む車両160両、機関銃5,小銃297,拳銃84,合計350名が駐屯し首都のジュバで復旧工事に当たっている。自衛隊を警備しているのはルアンダ軍だ。


 ▼カダフィ体制が崩壊したリビアには36000名の中国人がいた

 リビアのケースを思いおこしてみよう。
 2011年1月、チュニジアで「ジャスミン革命」が勃発し、独裁者ベン・アリ大統領はサウジアラビアへ逃亡した。
「アラブの春」のはじまりだった。

同年2月、隣のリビアに飛び火した「アラブの春」は迅速な勢いで反政府武装集団を勢いづかせ、周章狼狽した中国は、周辺国からクルーズ船、観光船、チュニジアとエジプトからは大型バス130台もチャーターし、そのうえ輸送機イリューシン76機を四機、護衛艦「徐州」などを派遣し、リビアに駐在していた中国人35860名を救援した。

 カダフィと取引して中国は武器供与と引き替えに、75の中国企業が50のプロジェクトをリビア国内いたるところで推進していた。
中国の投資は合計180億ドルの巨額にのぼり、石油、鉄道、道路、港湾、通信のインフラ建設を請け負っていた。
内戦突入とともに中国企業は強盗団にしばしば襲われた。

 同年8月、カダフィ政権が軍事的に不利となるや、中国は「カダフィとは友人ではない」と言い放って、国連決議を棄権した。

同年9月首都トリポリ陥落、10月20日、カダフィ銃殺の後も、国内はすぐにはまとまらず新政権は国民の全面的な支持を得ていない。新政権はカダフィと密接に繋がっていた中国に不信感を抱いており、中国は本格的にリビアに回帰できていない。

 リビアは暫定政権の内部対立、民兵の武装解除が進まず、治安が極度に悪化しているが、油田にもどっているのは仏トタル社、伊エニ社。リビア石油は内乱前の165万バーレル(日量)にはいたらないまでも、150万バーレルに回復している(13年11月)。
空爆に貢献した国々はちゃんと利権を得ていたわけだ。

 けっきょく、リビアでカダフィ政権を倒したのはNATOの空爆である。
リビア反政府武装組織が束になってかかっても、NATOの支援がなければカダフィは倒せなかった。その点でもリビア新政権は欧州企業の復帰を大歓迎しても、中国企業の迅速な回帰には同調しないだろう。


▼シリアはどうなるのか、シリアにおける中国企業は?

 シリア内戦はスンニ派とシーア派の代理戦争の赴きもあるが、欧米は「人道、人権」を理由に内政に干渉し、軍事的に反政府勢力を支援して空爆をおこなうか、ミサイル攻撃を展開する手はずだった。
オバマ政権が口実としたのは「化学兵器が使われた懼れがある」ということで、しかし、それはアサド政権が使ったのか、反政府勢力の謀略を明確にできなかった。

 もとより2011年10月、国連のシリア制裁決議にロシアと中国は反対した。
 2012年の人道問題への介入でも安保理事会でロシアと中国は反対した。シリアは1956年からロシアとは親密な関係にあり、シリアの港をロシアは黒海艦隊に寄港地として燃料補給ならびに艦船の補修基地にしてきた関係がある。ロシアの軍港咀嚼はシリアへのミサイル提供と取引された。

 中国はシリアにスカッド・ミサイルや武器を供与し、かわりに石油鉱区を3億ドル投資して開発してきた。したがってシリアの独裁者アサドが崩壊すれば中国もロシア同様に困るのである。

 アサド政権は歴代、ロシアを政治的保護者として、少数派アラウィー派が権力を握る。社会主義を標榜するバース党の独裁政治である。
この党はイラクの前大統領サダム・フセインと兄弟党である。

 2013年8月、米国はシリアにトマホーク・ミサイルをお見舞いする準備を整えていた。ヘーゲル国防長官は「いつでも準備は出来ている」と発言し、キャメロン英首相は積極的な賛意を述べていた。

 ロシアと中国が猛烈な反対を展開し、また英議会がキャメロン提案を否決し、同時にサウジアラビアなどが、「アサド崩壊はつぎにサウジ、クエート、カタール、UAEの王政を打倒する勢力を助長する」として賛成しなかったため、オバマ政権は面子をつぶされ、ミサイル攻撃は沙汰止みとなった。

 中国はかろうじてシリアにおける石油利権を維持したが、今後どうなるか誰も分からない。


 ▼パキスタンは中国の同盟国だが。。。

 2007年5月、エチオピアの石油鉱区にある中国企業のサイトがゲリラに襲われ、74名が殺害されたが、うち9名が中国人だった。
 同年8月、パキンスタンのペシャワール地域で中国人女性が殺害された。翌年1月、パキスタン国内で四名。13年6月、ギルギットで中国人三名が殺害された。パキスタンは中国の同盟国である。

 ともかくかように中国の評判は最悪で、つねにテロとの戦いにあるが、それでも構わずにアフリカ諸国へ進出を繰り返す。アフリカ全体にいる中国人は二百万人を超える。
 南スーダンの内戦は中国の資源戦略の今後を問う。

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 樋泉克夫のコラム  樋泉克夫のコラム  樋泉克夫のコラム
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樋泉克夫のコラム
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【知道中国 1011】     
 ——「新中国には殆ど『無駄』なるものが存在しない・・・」(宇野の2)
    「忘れ難き新中国」(宇野浩二 『世界紀行文学全集』修道社 昭和46年)


  △
 「ここで、もう一度いふと、おなじ新中国の内でありながら、羅湖はイギリスの領分(或る本には、『イギリスの領分』としないで、『香港国』とある、)であり、深?は新中国(中華人民共和国)にある、という事になつてゐる」とする。どうやら宇野の頭の中では、香港側の羅湖は飽くまでも「新中国の内であ」らねばならないらしい。

 どんな本を宇野が目にしたのかは不明だが、当時の香港はレッキとした英国植民地であり、断じて「国」などではない。残念ながら、これが当時の日本の周辺諸国・地域に対する認識の程度ということになるわけだが、それを真に受ける宇野は実に困ったゴ仁だ。

 羅湖の移民局の前に立ち宇野は、「イギリスの旗をつけた竿が立つてゐるのも目についた。それが目につくと直ぐ、向こうの方に、中華人民共和国の旗をつけた竿が立つてゐるのが目に止まつた。/この光景は、私には、妙に異様に見えた」と記す。

 だが「イギリスの領分」である羅湖にイギリス国旗が、「新中国の内」に位置する深?に中華人民共和国の国旗である五星紅旗が立っていて、いったい、なぜ「異様に見えた」のか。「異様に見えた」宇野の方が、やけに「異様に見え」てしまう。

 やがて入境手続きも完了し、「剣つき鉄砲を持った新中国の兵隊」が立つ所を「通り過ぎると、鉄橋らしい橋の袂に、新中国の番兵が立つてゐた」。さらに進むと、またまた「新中国の番兵が、立つてゐた」。こういった情況に「決してよい気持ちがしなかつた、いや、遠慮なく云ふと、大へん否あな感じがした」そうだ。どうやら新中国が共産党一党独裁の閉鎖国家であるということが、宇野には全く判っていないらしい。
 
 たとえば文学者に対しては、「(宇野が訪ね懇談した)どこの町の文学者たちも、結局は、共産主義のキデオロギイにかなふものを書く、と云ひはつた。私は、この事を思ひ出す毎に、政治家とかその道の人たちは別として、これらの人びとは『芸術家』ではないか。芸術家ならば、百人の中の一人か二人ぐらゐは、あるひは、千人の内の三人か四人ほどは、『共産主義』といふものに対して、不審か、疑惑か、あるひは、反対か、の考えをもつべきではないか、と、しばしば、考へた。しかし、新中国では、そのやうな事は、殆んど絶対になささうであり、いや、絶対にないらしい」とし、「かういう点では、日本の文学者と新中国の文学者の考へは、まず、当分は、あるひは、半永久的に、並行するにちがひない」と、なにやら“達観”しきったかのような感想を綴っている。
 
 だが、文芸は政治・革命に、労働者・農民・兵士に断固として奉仕すべしという毛沢東の文芸政策に従うなら、「百人の中の一人か二人ぐらゐ」であれ、「千人の内の三人か四人ほど」であれ、当時の中国で「『共産主義』といふものに対して、不審か、疑惑か、あるひは、反対か、の考えをもつべきではないか」などといった寝言が許されないことは、当の「どこの町の文学者たちも」十二分に弁えていたはずだ。
 
 じつは宇野が訪中する2年前の1954年6月に公表した「文芸問題に関する意見書」のなかで文芸評論家の胡風(1902年~85年)は、共産党の文芸に対する無理解と派閥的運営を批判した。毛沢東はこれを反革命と断定し、55年5月に逮捕を指示。かくて共産党は、中国全土で胡風反革命集団の摘発を進める一方、胡風批判の大運動を展開する。

2000人以上が厳正な調査を受け、92人が逮捕され、70人前後が労働改造などの名目で牢獄送り。胡風は55年から10年間の牢獄生活を強いられた後、出獄するや65年には直ちに再入獄。結局毛沢東の死から3年が過ぎた79年に出獄。監獄生活は前後2回、総計で4半世紀に及んだ。

 「『共産主義』といふものに対して、不審か、疑惑か、あるひは、反対か、の考え」を持った胡風のことに全く考え及ばないというのだから、宇野の鈍感力も相当なものだ。
《QED》
 
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 読者の声 どくしゃのこえ ERADERS‘ OPINIONS 読者之声
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(読者の声1)インド旅行での現地ガイド(40歳代男性)の話を断片的ですが報告します。
・ガイド自身の話、「日本が大好き、日本人が大好き」「将来、日本のお好み焼き屋をインドで始めたい」。「自分はヒンズー教徒であり、玉子・鳥・肉を食べたいとも思わない」とのこと。
・インド人は中国と韓国が嫌い。インド人の半数は内緒で酒を飲んでいる。
・ターバンの色は自由で、服装に合わせたりしてそのつど選んでいる。
・仏教はかつて弾圧され、現在ほとんど存在しない。
・人口の内五億人はかなり金持ちだが、政治が悪いため、インフラ等が未発達。特にアグラ市(首都から南東に数百キロの地。タージ・マハルの近隣)の政治家が一番悪いとガイドは言う。瓦礫とごみと土ぼこりがひどい。インド三回目の旅行同行者は、「町の風景は十年前と全然変わっていない」と言う。
・サフランはインドとスペインだけに産出している。
・子どもたちは頭が良くなっている。なぜなら、親が子育てに熱心で、ヨガ鍛錬させ、サフランと新鮮な食事を与えている。学制は、6・3・3・3年制で義務教育は無い。私立は内容充実しているが、入学賄賂として50~300万円が必要。病院も政府系と私立がある。
・カースト制の下層民も、輪廻転生の思想により位置づけられている。富裕層は、市内各所で下層民に食事を施している。
・主婦が生理の時は不浄として三日間台所に入らない。夫が調理する。
・地価が上昇しており、インドで最も早く金持ちになるには土地を購入すること。デリー市に比較的近いアグラ市、ジャイプール市などでも、牛や犬が自由に歩き、野生の猪・サル・リスが市内でも散見される。ラクダが荷車を引いている。
・ ネコは宗教的に忌み嫌われ全く見ない。デリー市内は、交通渋滞のため牛等を歩かせることは禁止されている。
・  (寺元生)


(宮崎正弘のコメント)そうですか。小生も来月はインド各地、とくにチェンナイ(マドラス)、ゴア、ハイダラーバードを廻る予定です。



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(読者の声2)中国が新たに東シナ海・尖閣上空に防空識別圏を設定して緊張が高まる今こそ、この問題の「本質」を知ろう! 国防を語らずして、日本を語るなかれ!
【第16回 軍事評論家・佐藤守の国防講座】
軍事評論家としてブログやチャンネル桜などで活躍中の当会顧問・佐藤守が「国防」を熱く語る連続シリーズの十六回目です。
外務省が沖縄返還に関する日米間の外交文書を一般公開したことにより、東西冷戦が緊迫化した昭和30年代、対共産圏の防波堤・沖縄の返還をかたくなに拒否する米国に対し、岸信介首相が執念を燃やして米国との会談に臨んでいたことが明らかになりました。その後、中ソ対立が深刻化し、ニクソン大統領が訪中した昭和47年、ようやく沖縄返還が実現しましたが、我が国の国防上、重大な問題点が置き去りにされたままでした。
沖縄返還後の南西諸島防空は、航空自衛隊の態勢整備が間に合わないため、約一年は米空軍が担当し、領空侵犯機には撃墜を前提とした「交戦規範」で対処していましたが、日本政府は対外的に自衛隊の領空侵犯措置と同じ「警察行動」であると偽りの説明をしていたのです。
今回の国防講座では、日本の防空についての第一人者である佐藤顧問に、返還交渉当時、戦闘機パイロットとして航空自衛隊の第一線で活躍し、返還後は南西航空混成団司令を務めた体験などを交えて、こうした問題について「新たな視点」から分かり易く解説していただきます。
さらに中国による尖閣諸島上空への防空識別圏設定や、米軍普天間飛行場の辺野古移設が争点となる名護市長選などで混迷を極めつつある沖縄の現状と将来、そして、我が国の防空体制のあるべき姿などについてもお話いただきます。
脱線転覆を交え、大人気の佐藤節が唸ります。どうぞご期待下さい。

演 題:防空識別圏問題と南西諸島の防空 ~沖縄返還時の外交文書公開に思う
日 時:平成26年1月25日(土)12:30開場、13:00開演
場 所:靖国会館 2階 偕行の間(東西線、半蔵門線、都営新宿線:九段下駅1番出口)
講 師:佐藤 守(日本兵法研究会顧問、元南西航空混成団司令・空将)
参加費:1,000円 (会員は500円、高校生以下無料)
お申込:MAIL info@heiho-ken.sakura.ne.jp FAX 03-3389-6278
   件名「国防講座」にてご連絡ください。なお事前申込みがなくても当日受付けます。
      (日本兵法研究会事務局)



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(読者の声3)『WILL』二月号によれば、中国では日本のポルノ女優の蒼井そらが大ブレークしており、訪中すれば追っかけ数千人、志願ボディガードに囲まれると村西とおるというポルノ映画監督が書いていますが、蒼井そら現象については、たしか宮崎先生も何かにお書きになったと記憶します。
あの反日国家で日本人ポルノ女優が持て囃されるという矛盾はどうなっているんでしょうか?
  (HJ生、茨城)


(宮崎正弘のコメント)ご指摘をうけて、小生も『WILL』の当該記事を読みました。すこしオーバーですね。ツィッターのフォロアーが1400万人もいるとか。海賊版が50円とか。
 中国人男性はカネ勘定の恋愛しか知らない中国人女性より、可能なら日本女性と結婚したいと考えているのは相当程度事実でしょう。
 蒼井空が中国各地のイベントにでると、あちらの新聞で必ず出ますから、それもカラー写真で。しかし彼女は中国で『尖閣諸島は中国領』と発言しています。
ちなみに壇蜜は「性感女神」、上戸彩は「秀甘蜜」と比喩されています。飯島愛も台湾訪問時、空港からホテルまで千名の追っかけがあり、五つ星ホテルの玄関ガラスが割れる騒ぎでした。そのとき、たまたま台北にいたので新聞報道で知って、そういう女優が日本にいたことを知りました。台湾の飯島愛事件ですが、たまたまそのハプニングのとき、馬英九総統はフランスからきたノーベル文学賞作家の高健行(中国人)と高尚な話題で会談中でした。なんとも言えない皮肉です。
       ○○○○
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