昨日、グローバルスタディ海外留学センターが所属する特定非営利活動法人JAOS海外留学協議会が主催する、
2008年度第2回 JAOSセミナー「就職できる留学」
後援 特定非営利活動法人JAFSA国際教育交流協議会
後援 財団法人 日本英語検定協会
が竹橋のパレスサイドビルにて開催されました
パネラーは、
経済産業省 経済産業政策局 産業人材政策室室長補佐 中原廣道氏
JAFSA事務局長 高田幸詩朗氏
（株）毎日コミュニケーションズ就職情報事業部事業推進部 部長 栗田卓也氏
日産自動車株式会社 IPプロモーション部 部長 曽根公毅氏
という早々たる顔ぶれ。
参加者は、大使館や公的機関、留学エージェント、留学準備専門学校、国際就職支援サービス会社、留学を検討している大学生や社会人など総勢100人弱ほどが集まりました
様々な立場から、留学の意義、留学後の就職活動に勝つため準備の仕方、留学から帰国した学生の就職状況、今後留学生を増やすため問題点について話し合いました。
留学した後の就職については、多くの若い方が昔以上に不安を感じている時代。
不安がゆえに留学を躊躇する方も多いとのこと。
実は、留学自体、決してマイナスになることはない。
ただ、就職活動で、英語が話せることしかアピールできなければ上手くはいかない。
何故留学したのか、何をしてきたのか、何をどうやって得てきたのか。
留学でしか得られないことをアピールして欲しいようです。
企業側の課題としては、英語が話せることを活かせる活躍の場がない、活躍の場がなければ就職してもらえないのではという消極的な考えがある様子。企業の人事担当者の意識改革をしていく必要性を語る方もいました。
大手企業は、英語力ももちろんだが、海外の異文化で得てきた国際的な感覚や、論理力、分析力などを取り入れることで、企業はより発展すると考える企業が増えてきており、積極的に採用している企業が多いとのこと。
具体的な就職活動の仕方などのプラクティカルな面もあまり知られていないため、日米教育委員会では今年の12月に、国際フォーラムなどの就職活動の場所について、留学前の方々に情報を提供するセミナーを開催するとのこと。
政府が掲げた、留学生受け入れ30万人計画の裏には、受け入れる日本人の意識改革も当然必要。
留学経験者がその架け橋を担い、少子化の日本を2050年までに立て直す架け橋に使うべきだとの意見もでました。
グローバルスタディ海外留学センター でも多くの方を米国の大学に送り出しているが、今年から出発前に、個別就職ガイダンスを行うサポートを加えました。
留学後の就職の不安を少しでも取り除き、日本を代表してどんどん海外に出て行って欲しいと願う今日この頃です。