完成される支配社会と未来７：仕組まれた第二次世界大戦とホロコースト(2)
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１．世界支配の陰謀の歴史
(5)．仕組まれた第二次世界大戦とホロコースト
（完成される支配社会と未来６からのつづき）
②アジア側の大戦の原因
第二次世界大戦の日本を理解するために、それまでの日本の時代背景について説明しよう。
19世紀後半から、イギリスをはじめとする帝国主義の列強は、その野心からアフリカやアジアに侵略して植民地の拡大を競い、東アジア諸国は開国を迫られるようになったといわれる。
19世紀にイギリスが中国の清を侵略して半植民地化した時代、1853年にアメリカ合衆国艦隊のペリーの来航によって開国を迫られて日米和親条約を締結し、1867年の大政奉還とそれ以降の王政復古によって明治維新が成立したのである。
http://thinker-japan.com/thinkwar.html
https://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/a08e247897d2124a16b479d868fb4a2b
http://blog.nihon-syakai.net/blog/2008/03/641.html
江戸時代末期、イギリスの武器商人でありロスチャイルド系列マセソン商会のトーマス・グラバーは、日本でグラバー商会を設立した。
このグラバー商会は中国へのアヘン密輸とアヘン戦争に深く関わった会社である。
http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_he/a6fhe150.html
グラバー商会は日本の社会混乱に乗じて倒幕派藩士に武器や弾薬を売り、さらに資金を提供してクーデターを起こさせ、政府を転覆させた。
ロスチャイルド閨閥が、グラバー商会の息のかかった藩士を通じて日本を間接的に支配したのが1868年の明治維新であった。
この明治新政府後の内紛で戊辰戦争が起きたが、英仏のロスチャイルド家がそれぞれ、薩長倒幕勢力と江戸幕府の両方を資金と武器で支援し、どちらが勝っても支配権と利益を手に入れる目算で両者を戦わせたのである。
結局、倒幕派が勝って旧幕府勢力を排除して権力を確立し、急速に日本の近代化が進んだのであった。
https://www.google.co.jp/amp/s/kabukachan.exblog.jp/amp/21031920/
そして、日本は欧米の支援のもと、台湾出兵、朝鮮開国、日清・日露戦争に突き進んでいった。
これらは、欧米の財閥がアジアで利権を手に入れ、日本を使ってロシアを追い出すために引き起こさせたものであった。
1900年にロシアは清で発生した義和団事変に便乗して満州へ侵攻し、占領下に置いて植民地化しようとしたことにより、イギリスはロシア南下を防ぐ目的で日本に戦わせるために日露戦争を引き起こさせた。
そして、日本に大国ロシアを叩かせた上で、これをジェイコブ・シフや、エドワード・ハリマンなどを通じて支援したのである。
そこで、日本政府にロスチャイルド系列の軍需企業から兵器を購入させ、兵器費用を含めて戦争資金を調達させるために日本に国債を売らせ、欧米のロスチャイルド支配下の銀行団がこれを購入して巨額の利子を得る、ロスチャイルド閨閥はそれで二重に利益を得る目算であった。
結局、アメリカの講和を受け入れてロシアは戦争に負け、日本も賠償金を得られず、経済的な大打撃を受けるだけに終わり、この戦争で勝ったのはロスチャイルド家だけだったといわれる。
アメリカにとって脅威の日本が賠償獲得でより強力にならないようにするために、ルーズベルトは日露戦争で日本が賠償金を得られないように仕向けたと言われる。
また、ウッドロー・ウィルソンは日本を弱体化するために国際社会から締め出そうとしていたという。
さて、日露の戦後の南満州鉄道の日米共同経営について交渉するために、アメリカの鉄道王エドワード・ハリマンが、クーン・ローブ商会の代表として来日した。
鉄道王ハリマンは、シベリア鉄道の通過権と支配権とを得ることで、バルチック海と大西洋を横断してアメリカの鉄道に達して世界一周できる、鉄道を完全に自分の支配下に置く野望と計画を持っていた。
また、これはアメリカが満州を支配するための布石でもあったと言われる。
http://ktymtskz.my.coocan.jp/cabinet/hariman.htm
http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_he/a6fhe150.html
http://www2s.biglobe.ne.jp/t_tajima/nenpyo-5/ad1905a2.htm
https://blog.goo.ne.jp/nvno/e/20482bfef383c0abb5a6fbc39671fa27
http://www.bestopia.jp/pdf/bestopia345.pdf
ハリマンは、1905年10月に鉄道の共同経営の予備協定「ハリマン協定」を桂太郎首相と結んだが、日露戦争で大きな代償を払った
日本の国益のために小村寿太郎はこれを許さず、
「日本が２年間に渡る大戦で血を流し財を尽くして獲得した報償は、まことに貧弱である。
講和条約を不満とする愛国の至誠が、暴動とさえなっている。その上また、この貧弱な戦果の半ば以上の価値がある満鉄をアメリカ人に売り渡してしまい、満州そのものを外国商業との自由競争の場に委ねてしまおうというのは、とうてい忍ぶことができない」
と言い、桂内閣にこの予備協定を破棄させてしまったのである。
ハリマンが烈火のごとく怒り、
「日本は十年後に後悔することになるだろう！」
と言ったといわれ、これが「ハリマン事件」と言われるものである。
日本とアメリカは満州をめぐって対立し、ハリマンとアメリカ政府はこれに懲りず、利権を手中に収めるために４度、満州鉄道を敷設しようとしたが、日露に４度打ち砕かれてしまった。
これにより日本は次第にアメリカから敵視されるようになっていった。
アメリカのハーディング大統領は、1921年に「ワシントン会議」で「日英同盟」破棄させ、日本とイギリスの同盟関係を破壊して日本を孤立させたのである。
この頃から、米英は協力して日本の勢力拡大を抑える反日の姿勢を明らかにしていったといわれる。
1931年の満州事変で、日本が翌年1月のスティムソン国務長官の満洲原状回復要求を拒否すると、米英は日本打倒を決めたという。
https://ironna.jp/article/4870
http://rekisi.amjt.net/?p=193
http://risingsun.wiki.fc2.com/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E3%81%8C%E7%9C%9F%E7%8F%A0%E6%B9%BE%E6%94%BB%E6%92%83%E4%BB%A5%E5%89%8D%E3%81%AB%E5%AF%BE%E6%97%A5%E5%8F%82%E6%88%A6%E3%81%97%E3%81%A6%E3%81%84%E3%81%9F%E8%A8%BC%E6%8B%A0%E3%83%BB%E7%B1%B3%E6%AD%A3%E8%A6%8F%E8%BB%8D%E3%81%AB%E3%82%88%E3%82%8B%E6%97%A5%E6%9C%AC%E6%9C%AC%E5%9C%9F%E7%88%86%E6%92%83%E8%A8%88%E7%94%BB%E3%81%AB%E7%B1%B3%E5%A4%A7%E7%B5%B1%E9%A0%98%E3%81%8C%E7%BD%B2%E5%90%8D
https://ianhumondai.blogspot.com/2015/06/h2768.html
https://ameblo.jp/kousyoku-labo/entry-12030256226.html
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9F%B3%E6%9D%A1%E6%B9%96%E4%BA%8B%E4%BB%B6
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9C%9F%E7%8F%A0%E6%B9%BE%E6%94%BB%E6%92%83%E9%99%B0%E8%AC%80%E8%AA%AC
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%94%AF%E9%82%A3%E4%BA%8B%E5%A4%89
https://hakkou-ichiu.com/archives/11682
https://sahorimatu.exblog.jp/22694945/
さて、盧溝橋事件を発端とした1937年8月の支那事変は、スターリンがドイツと日本によるソビエト挟撃作戦を破るために、蒋介石を使って起こした戦争であるといわれている。
講和のために、日本はアメリカに仲介を要請したが、ルーズベルトはこれを断り、逆にソ連を支援したのである。
さらにルーズベルトは1939年に日米通商航海条約を破棄し、宣戦布告をせず、蒋介石のフライングタイガーに偽装して米陸軍航空部隊を投入し、国際法の中立条約を破って日本軍と交戦していたのであった。
（大統領と米軍中枢の承認を受けた軍事行動であったといわれる）
ルーズベルトは日本先行爆撃計画「JB-355」を承認し、中国経由でアメリカ空軍が日本を爆撃するつもりであったが、欧州戦線が急迫したために取りやめとなったといわれる。
ルーズベルトは対日経済制裁を敷くため、日本の在米資産を凍結し、石油、鉄屑の輸出を禁止して、ABCD包囲網を形成し、日本を圧迫したという。
https://ja.wikipedia.org/wiki/ABCD%E5%8C%85%E5%9B%B2%E7%B6%B2
http://www.kanekashi.com/blog/2015/04/4047.html
日本は日米和解を求めて首脳会談を提案したが拒否され、さらに1939年11月のハルノートにより支那満州からの全面撤退を要求されたのである。
（ハルノートはスターリンが原案を作ったといわれている！！）
日本はアメリカとソビエトの謀略によって対米戦を避けることができず、日本の自衛反撃で真珠湾攻撃が起きたといわれている。
日本を先制攻撃し、経済制裁で圧迫し挑発して日本を開戦に引き込み、さらに日本が先に攻撃したと見せかけることによって、アメリカの軍産複合体は米国民の参戦支持を獲得したのである。
ルーズベルト政権において、ヘンリー・スチムソン陸軍長官がこの一連の黒幕であり、経済制裁によって日本を圧迫し、中国軍を装って日本本土を爆撃し、日本による真珠湾攻撃を誘発してアメリカとの戦争に持ち込んだ張本人なのであった。
さて、ここまでを振り返ると、日本の第二次世界大戦参戦として語られる太平洋戦争は、米英ソの政府の連携によって引き起こされたように見える。
しかし実は、世界大戦によって日本を打倒する計画は、コミンテルンとシオニストによる合同会議である、1918年の日支闘争計画によって打ち立てられていた。
（コミンテルンは国際共産主義組織であり、ロスチャイルドの計画で創られた組織である）
引用元、ユダヤが策した日支闘争計画
http://d.hatena.ne.jp/jimrogers/20070610
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・日本と支那の内部破壊
・支那に反日運動を起こさせる
・日支武力闘争から、ソ連・アメリカが干渉する戦争へ発展させて日本を倒す
・ヨーロッパに社会革命を起こさせる第二次の世界大戦を計画する
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引用元、ウィキペディア「日支闘争計画」
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%94%AF%E9%97%98%E4%BA%89%E8%A8%88%E7%94%BB
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日支闘争計画（にっしとうそうけいかく）とは、日本と中国を争わせ、世界戦争を誘発して日本を包囲殲滅する計画と言われるもの。
コミンテルン（国際共産党、第三インターナショナル）によって考案され、コミンテルンに指導された勢力ー中国共産党、日本軍部の統制派、太平洋問題調査会（IPR）などによって実行されたと一部の論者により主張されている。
【概要】
1918年（大正7年）9月、モスクワにおいてボリシェビキの会議が開かれ、日支闘争計画案が決議された。
その内容は、直ちに日本と中国の内部破壊を図るとともに、中国に抗日レジスタンス運動を起こさせ、それを日支の武力闘争にまで発展させ、それに対してソ連とアメリカとを干渉させる戦争にまで発展させて日本を倒し、それとともに欧州に社会革命を起こさせる第二次の世界大戦を計画するというものであった。
「この計画案通りに、大日本帝国は日中戦争、太平洋戦争へと導かれ、滅亡した」
と、この説を紹介した渡部梯治は主張している。
【日支闘争計画の実行機関、太平洋問題調査会（IPR）】
IPRは1925年（大正14年）に設立されたロックフェラー主催の民間機関である。
日本代表は新渡戸稲造、松岡洋右、鶴見祐輔らであり、幹事長は斉藤惣一（日本YMCA同盟総主事）であった。
第3回会議は1929年（昭和4年）10月、京都で開催され、アーノルド・J・トインビーやジョン・ロックフェラー三世らが出席した。
米国代表はオーエン・ラティモアであった。
日本からは西園寺公一らが参画した。
1936年（昭和11年）7月、カリフォルニアのヨセミテで太平洋問題調査会の第6回大会には牛場友彦、尾崎秀実らも参画した。リヒャルト・ゾルゲ、原田熊雄らもこのラインにつながっていた。
----------------引用終わり↑--------------------
日支闘争計画の目的は、引用にあるとおりである。
すなわち日支闘争計画により、ロスチャイルド閨閥の影響下にあるコミンテルンとシオニスト達が、米ソの両政府に働きかけて日本を世界大戦に参戦させ、日本を打倒するということが目論まれていたのであった。
（第二次世界大戦の14年前の1925年に、である！）
（ちなみに、日本を参戦に導くために、日本に２億ドルを融資して、米国に対抗するための艦隊を造らせたのはJP・モルガン社であったといわれ、1941年には真珠湾攻撃のために、ロックフェラーの資金が太平洋問題調査会(IPR)を通じて日本の皇族に渡されたともいわれている）
ロスチャイルド閨閥とシオニスト、共産主義、軍需産業、政府が連帯し、日本を参戦させて勝ち目の無い戦争に引き込み、敗戦に導いたというのが真相なのである。
（完成される支配社会と未来８につづく）
#第二次世界大戦#グラバー商会#ロスチャイルド#ソビエト#アメリカ#コミンテルン#真珠湾攻撃#日支闘争計画#共産主義#IPR