「客に応接する東インド会社軍医・カルカッタ州知事ウィリアム・フラートン」
Dip Chand: " William Fullerton of Rosemount, EIC Surgeon in Patna and Mayor
of Calcutta, receiving a visitor, attended by servants with fly-whisks", (1760-64)
Victoria and Albert Museum, London. ©Wikimedia. ２人の従者に蝿払いを
させ、水ギセルでアヘンを嗜みながら、インド人来訪者に面会している。
【80】 「組み込み」の初期条件
――すでに解体されていた「ムガール帝国」
ムガール帝国の「組み込み」過程が、オスマン帝国の「組み込み」過程と大きく違う点は：
この 1750-1850年の「組み込み」期間に、オスマン帝国は「内部的には」それ以前よりも「強力な国家にな」ったが「対外的には弱体化し、地理的にも収縮し」ていった。ところが、ムガール帝国の場合は、この時期が「政治的分解の〔…〕最終局面」だった。
ムガール帝国は、すでに 1750年の時点で「オスマン帝国ほど内部的に統合されておらず」、地理的にも、インド亜大陸のうち一部分しか支配していなかった。オスマン帝国は、「ヨーロッパ世界経済」の圧力を受けつつもそれを利用して集権化改革を一定進めることができたが、ムガール帝国には、「組み込み」が始まった最初から・すでにそのような力は残っていなかったのです。
とはいえ、オスマン帝国も、この期間の終りまでには、アナトリアに縮小した帝国中枢部も、バルカン各地とエジプト，シリアに分裂した後継国家も、「すべてインターステイト・システムに完全に組み込まれ、その制約を受けた。」ムガール帝国の場合、「結末は 1857年の同帝国の完全な消滅であった。」インド亜大陸の他の「中小政治体も、同様に消滅し」、全体が史上初めて「インドという〔…〕単一の行政単位」になった。ただしこの「インド」は、「主権を欠く存在でしかなかった。」
「にもかかわらず、」オスマン，ムガール「両地域の歴史的展開」は、「インターステイト・システムに完全に組み込まれた〔…〕強すぎもせず弱すぎも」しない「国家機構の（再）構築」――という点で共通していた。ただし、インドの場合は、主権国家イギリスのもとでの国家機構の構築であった。（p.196.)
『17-18世紀におけるムガール帝国の脆弱性については、〔…〕
中央の政府は、その軍事力を確保すべく、農民から十分な税収を得ようとした。しかしムガール帝国は、』インド亜大陸における他の諸王国・土侯国と同様に、『徴税のために中間階層の仲介を必要とした。』ムガールの場合は、『ジャギルダール〔※〕が、それにあた』るものだった。ジャギルダールは、『自己の取り分を増やすために、経済的剰余の搾取率をどんどん高める傾向が強かった。〔…〕それが、〔ギトン註――農民の〕土地からの逃避，武装蜂起，耕作の衰微などをもたらし、長期的には帝国構造の経済的基礎の衰微につながった〔…〕
ムガールの体制は、〔…〕「行政コストをカヴァーし、組み込るうこは、必然的に」』には足りなかった。『その政治体がインターステイト・システムによって――〔…〕実態「世界経済」は、一握りの強国によって――強制される・一定のルールの制約の下で動く〔。それる――ギトン註〕のである。』
ウォーラーステイン，川北稔・訳『近代世界システムⅢ』,2013,名古屋大学出版会,pp.196-197. .
註※「ジャギルダール」： ムガール帝国で行なわれた一種の秩禄制。第３代皇帝アクバルは、征服したインドを統治するために、在地のヒンドゥー領主層のなかからジャギルダール（知行地主）を任命し、徴税権（しばしば行政権・軍事権も）を与える代わり、危急時には・定められた数の騎兵を率いて出陣する義務・を負わせた。ジャギルダールは本来、ムガールの官僚であり、土着化を防ぐために数年ごとに任地替えがあり、非世襲とされた。オスマン帝国の「ティマール」も、同様の制度だったようだ。ジャギール（知行地・租税額）は禄位に応じた定額であったが〔日本の幕藩制の「石高」と同様〕、↑引用文にあるように、ジャギルダールは定額を越えて租税を徴集し・差額を私する傾向があった。
ベンガル産・手織りモスリン。Francesco Renaldi: "Muslim Lady Reclining"
or "An Indian Girl with a Hookah(水キセル)", painted in Dacca,
Bengal 1789, Yale Center for British Art. ©Wikimedia.
そもそも、ムガール帝国の体制は、「当面入手可能な剰余では、行政コストをカヴァーし、いろいろなタイプの戦争の費用を賄い、支配階級に期待どおりの生活水準を保障する」には足りなかった。この窮状は、「組み込み」以前の時期にすでに、「ヨーロッパ人の進出によって」悪いほうに「促進され」ていた可能性がある。
というのは、「組み込み」以前の 16-18世紀前半においてすでに、「アジア物産に対するヨーロッパの需要が、アジア市場におけるこれらの物産の実質的な価格を引き上げ」、その結果、アジアの経済に［大混乱］をもたらし、支配階級の［財政的困難］を深刻化させたはず」だと、ある論者は言う。「その結果は、現地資本の流出を招き、」地方の支配者たちは「［膨大な租税］を帝国に支払うことは不可能となって、」彼らは「しばしばその徴税権を売却、または抵当流れ」にして譲渡「してしまった。」
「こうして〔…〕ムガール朝の末期には〔…〕、［土地市場が機能しはじめるための前提条件が〔…〕生まれた］」と言う。1740年代までには、ムガール帝国の軍事的分解や、インド亜大陸における広範な戦争状態、〔「マラータ同盟」諸国などの〕自立的な地域が新たに出現しはじめたことなどから、ヨーロッパ諸国の貿易会社は、［自社の経済的利益を促進できる政治的機会が開けていることに気づいた」（p.197.)
【81】 植民地支配はコストがかかる。
――「組み込み」の第１期
しかし、「機会が開けた」というだけでは、それをつかんだことにはならない。機会をつかむには、それ相応のコストがかかった。すなわち、「政治的征服と直接支配」は、「かなりの財政負担をともなった」ので、イギリス本国では、多くの有力者が、それは避けるべきだと考えていた。にもかかわらず、イギリスは 1858年には最後のムガール皇帝を廃位させて、インドの直接支配に乗り出した。イギリスは、避けようとしていた莫大な財政支出を、実際には、あえてしたのである。なぜ、そうなったのか？ ‥18世紀後半期からの経緯を観察してみよう。
「七年戦争」〔1756-63〕は、「大きな役割を果した。〔…〕インドにおいても自分たちの軍事力が優位にあるという確信を」、イギリス人に改めて抱かせた。その後のクライヴ時代には、インドは「富のあふれた土地」だという「神話が広められたために、軍事・行政コストがかかるという現実」にイギリス人の眼が行かなくなっていた。
他方、インド人のほうでは、インドが「［世界経済］の生産ネットワークにどんどん組み込まれ」ることと、「その結果、政治ネットワークも改編され」てゆくこととの連関が、地方支配者のレベルでも鋭く認識されていた。1784年に西南部を旅行したあるイギリス人商人は、「ビャクダンの木と胡椒の木がすべて切り倒されているのを見」て、住民に理由を訊くと、「ヨーロッパ人がこれらの木を求めて戦争を仕掛けてくるから〔…〕スルタンが〔…〕それらを根絶するよう厳命した」というのだ。
ロンドンの「東インド会社」本社 (1800年頃)。Thomas Malton the Younger:
"Expanded East India House", the company's headquarter in London,
(c. 1800), Yale Center for British Art, Connecticut. ©Wikimedia.
とはいえ、「18世紀には、イギリス政府も〔ロンドンの〕東インド会社重役会も、軍事力の行使を」望んでいるようなことは無かった。にもかかわらず「実際には〔…〕植民地化が進行した」のは、東インド会社傘下のイギリス人商人という階層の活動と要求によるところが大きかった。
インドで活動したイギリス人「私商人には、東インド会社の社員〔…〕とそうでない者との〔…〕２種類〔…〕があった。」重要な影響力をもったのは、社員の資格を持つ私商人のほうだった。インドには、東インド会社の拠点から距離があって監督の眼が届かない場所・が多かったので、社員である私商人は、「私的利益を自由に実現」することができた。彼らは、「しばしば会社の権威を笠に着て、インド諸国に政治的圧力をかけ〔…〕私的利益を追求」した。彼らは、地方の「支配者から譲歩を勝ち取るために、」イギリスの「軍事的優位を利用」した。それが重なると、地方の「現地国家は弱体化し、ついには破滅」した。
「政治的支配を求める・このような圧力」は、現地のイギリス人商人から、東インド会社の現地機構を通じて、ロンドンの本社に及び、東インド会社の内部で論争を引き起こした。しかし、結局は妥協が成立し、「東インド会社と私商人のあいだにギヴ・アンド・テイクの関係が成立した。」私商人たちは、「東インド会社の存在」を背後にした「信用に依存」しただけでなく、「イギリス国民としての保護にも依存」した。他方で彼らは、「東インド会社の商業上のインフラストラクチュアの利用者」であり、関税を支払い、貿易を促進し」て、会社にも英政府にも貢献した。「送付資産の割引や許認可」の手数料，運賃，さらには会社から課される損害賠償や罰金を支払うことで、私商人たちは財政に貢献した。私商人たちは、「ときに不埒な行為」で会社と英政府を困らせることもあったが、利益のほうがはるかに上回ったのである。
こうして、東インド会社および英国政府と、私商人たちとは、付かず離れずの関係、「愛憎相半ばする関係」をつくりあげた。そして・そのおかげで私商人たちは、国家機構・準国家機構「との関係に深入りしすぎるのを避けることができた。」（pp.197-199.)
【82】 領土支配への道
――「組み込み」の第１期
イギリス政府は、「セポイの反乱」〔1757-59 インド大反乱〕を鎮圧した後、ムガール皇帝を廃位するとともに東インド会社を解散し、インドの直接統治を開始します〔1758 インド統治法〕。これをもって、インドの「資本主義的世界経済」への「組み込み」は完了したと見ることができます。
この「直接統治」に至るまでの過程は、① 1757年〔七年戦争，プラッシーの戦い〕から 1793年〔永代地租査定法〕まで、② 1793年以後、という２つの時期に分けることができるでしょう。1793年には、東インド会社の特許状が改訂され、東インド会社はイギリス政府から・より強い監督を受けるようになります。
第２次マラータ戦争 (1803-05年)「アッサイェの戦い」。 J.C. Stadler after W.Heath:
"Battle of Assaye, Close up of Arthur Wellesley", 1815. National Army Museum,
London. ©Wikimedia. ヒンドゥー教徒の「マラータ同盟」の内紛に
イギリス東インド会社が介入した戦争。
① の時期には、「ベンガルの政治的併合」すなわちイギリスによる直接統治は、イギリスにとって「大いに利益があると思われた」。たしかに、当時、短期的にはそうだったのです。「イギリスからの地金の流出は止まった」が、「綿織物などのアジア商品は〔…〕イギリスに届いていた。」その支払いに充てられていたのは、ベンガルなどのインド統治から上がるイギリス「国家の収入」でした。当時、イギリス政府は、アメリカ独立戦争で戦費がかさみ、“先進国” オランダの商人に国債を売って借金をして凌ぐありさまでした。そのイギリスを窮地から救ったのは、「ベンガルの銀」だったのです。イギリス政府は、オランダから国債を買い戻し、「ベンガルの銀は」インドの「他の管区に流れ出し、そこでの征服や統治にも使われ」はじめた。イギリス政府が、1780年代の財政危機を急速に克服し、国家財政を建て直したことは、フランスとの関係でも、「英仏抗争」における「イギリスの経済的優位を決定づけ」たと言えます。
こうして、「東インド会社重役会とイギリス政府」は、「しだいに」インドの「直接的な政治的支配に引きずり込まれ」ていった。まもなく、「直接統治」は短期的には利益が多くても、中期的には「統治の費用が予想以上に大きいことが〔…〕判明した」。しかし、気づいた時には、もう後戻りはできなかった。というのは、「直接統治」の副産物として、つぎのような・手放すことのできない２つのメリットが生じていたからです：
まず、東インド会社にとって “役に立つ手足” でもあったが、御しがたい・ならず者でもあった「東インド会社社員」つまり私商人たちの処置です。「直接統治」に近づくにしたがって、彼らのインドでの専横は邪魔になりました。「東インド会社の・にわか成り金は、海外の社会における自分たちの支配を、イギリスが黙認することを要求していた」が、それは認められないことだった。しかし、「解雇するだけでは〔…〕会社にとって脅威となる」ので、「半官僚的なものに変容させていく」必要があった。それは、「東インド会社」単独でできることでもなかった。「イギリス国家そのものが介入するほかなかった」し、実際に介入したのです。「インドにおける強力な政府の樹立」がめざされたが、それは、「より強力な本国政府のチェックと管理の下にある政府でなければならな」かった。
具体的には、1784年の「ピット〔英首相：1783-1801,04-06〕のインド法」と「それに続く 10年間の〔…〕改革とによって、東インド会社社員は、自律的な行動をとる者としては、歴史の場面から姿を消した。」（pp.199-201,228[302].)
もうひとつの副次的効果は、イギリスによるインドの強力な統治が、中国との貿易を支え、莫大な利潤をもたらしたことです：
『18世紀末の状況を、スペアは次のように要約している。
インドにおける東インド会社の交易は、もはや利益が無かった。というのは、その利潤は〔…〕行政コストに呑みこまれてしまったからである〔貿易の利潤と税収を合わせたよりも、統治コストが上回った。――ギトン註〕。利潤と言えるものは、中国から来た。インドでヘゲモニーを求める』ことが経済的にも見合うと言えるとしたら、その根拠は、『中国貿易の保全のためということしかない。〔Percival Spear, History of India, Vol. Ⅱ. 1965.〕
イギリスがインドを支配しているからこそ、中国に販路のある作物〔ケシ，アヘン――ギトン註〕をつくりだすことができた。しかも、その中国は、イギリスが生産過程を再編成するなどということはできない土地であった〔ので、アヘンを持ちこむ以外に、［ヨーロッパ世界経済］へと飼い馴らす手段はなかった――ギトン註〕。』
ウォーラーステイン，川北稔・訳『近代世界システムⅢ』,2013,名古屋大学出版会,pp.200-201. .
「５人のインド人新兵」（1815-16年）William Simpson: "Five Recruits--
Ummee Chund, Indur, Goolzaree, Bukhtawur and Juhaz", (1815-16).
Freer Gallery of Art, Washimgton. ©Wikimedia.
【83】 英国国家による直接支配へ――
「組み込み」の第２期
『1793年に東インド会社の特許状が更新〔改訂――ギトン註〕され〔…〕、イギリス政府は東インド会社にたいする監督権を強化した。
東インド会社は、中国貿易の独占権を維持した』が、インドにおける独占権の数は減らされ、そのぶん『私商人たちは、新たに多少の貿易の権利を合法的に主張できるようになった〔従来は、公式的には会社がすべてを独占し、私商人は事実上会社に成り代わって不法な権力を振るっていた――ギトン註〕。〔…〕
1793年〔…〕は、「永代地租査定法」の年でもあったが、この処置こそは、一連の行政的〔…〕法的改革の〔…〕頂点を示すもので〔…〕、「土地は市場で売買可能な商品である」』ことを『妨げる条件を取り除』いた。
『1813年、東インド会社がふたたび特許状の更新を求めた機会をとらえて、イギリス政府は直轄の主張をいちだんと推し進めることができた。〔…〕新しい特許状は、インドに関するすべての独占を廃止』する一方、『会社の中国貿易独占権を 20年延長した。
また、この特許状は、領土支配にかかわる勘定と、商取引にかかわる勘定の峻別を求めることで、本来の意味での完全な植民地行政への道を開いた。「1873年までには、イギリス人は、〔…〕インドを支配する〔訳者註――唯一の〕権力そのものになったのである。』
ウォーラーステイン，川北稔・訳『近代世界システムⅢ』,2013,名古屋大学出版会,p.201. .
【84】 まとめ――「組み込みの時代」
以上においてウォーラーステインは、「資本主義的世界経済」への組み込みは、「外延部→組み込み→周辺（亜周辺）の順に進行していく」という「明確な理論的枠組み」のもとに語ってきた。
しかし、“移行” 論争に参加している研究者の多くは、このような明確なモデルをもたず、資本主義に「なった」とか、まだ「ならない」とか、「萌芽ができた」などと思いつきで主張しているのが現状である。
「われわれのモデル」の言い方でいえば、ある論者たちは「組み込みの時期を、当該地域が外延部の一部になった時期にまで」遡らせている。他の論者は、組み込みの時期を、ずっと後に設定する。
ヘンドリック・アーフェルカンプ『氷上の遊び』（1585-1634）
この場合、学界で「ふつう」の議論のスタイルは、その地域を、世界のほかの地域からも「資本主義的世界経済」からも切り離して、其処では「資本主義がいつ始まったか」を論じる、というものである。
ある論者は、「外延部」としての遠隔地貿易の広範な展開をとらえて、「すでに資本主義が成立している」と主張する。これに対抗する論者は、そうした交易は、資本主義を成立させるどころか、むしろ地域固有の資本主義を破壊した。それは、西洋からの “経済侵略” の始まりであって、当該地域が「世界経済」に出会う以前から自生的に育んできた「［土着の］資本主義」発展を妨害，ないし「中断」してしまったのだ、と言う。
また、それらいずれにも反対する論者は、「最初の資本主義時代は、もっとのちになって」先進国の開発援助によってはじめて訪れたのだ、あるいは、開発援助にもかかわらず、近代化しなかった。こんにちでもなお「資本主義とはいえない」――などと決めつけている。
しかし、「われわれのモデル」では、「多数の〔さまざまな発展段階の〕資本主義国家が存在したのではなく、単一の資本主義的世界システム」が存在し、徐々に拡張してきたのだ。「したがって、最低限、世界システムの生産ネットワークすなわち商品連鎖に統合され、」政治構造の面では「インターステイト・システムに加わっている〔…〕かぎり、その地域は世界システムの一部となった」と言うことができる。
「組み込みの時代とは、まさにこうした統合の時期のことなのである。」（pp.206-207.）
以上で、1750-1850年の時期における「４つの外延部」の「組み込み」過程についてレヴューを終えました。このあとも、南北アメリカ諸国の植民地からの独立過程など、興味ある叙述が続くのですが、『近代世界システム』全４巻のレヴューは、ここでいったん終了とします。
次回からは、私たちにとってもっとも関心のある「東アジア」の組み込み過程、そしてその「現在」に、正面から斬り込んでいきたいと思います。…とは言っても、東アジアについてウォーラーステインが書き遺した文章は、まことにわずかなのです。そのなかでも比較的大きな塊り――まったく違う内容の “ふり” をした大部の本のなかの約１章――を発見したので、ご紹介したいと思います。
こちらはひみつの一次創作⇒：
ギトンの秘密部屋！
