スーパーチューズデーの調査・分析が終わった後くらいから風邪気味で仕事が止まっていました。まさかコロナウイルスに感染したのではないかと不安になり、近所の大きい病院に電話して検査してもらえるかどうか聞いたところ「ウチではやっていません。自治体の相談窓口に電話してください」とのこと。そこで自治体の相談窓口に電話してみると、私の今の健康状態や平素の生活パターンを根掘り葉掘り聞かれた挙句「あなたがコロナに感染している可能性は低いから、そういう人に検査が出来る病院を教えることは出来ない。そういう本人が“少し不安”くらいの人が皆、検査に押しかけると、病院の負担が大きくなり、また却って感染拡大のリスクが高まる。もう数日、様子を見て、それでも体調が回復しなければ、また電話してください」とのことであった。
この““少し不安”くらいの人が皆、検査に押しかけると、病院の負担が大きくなり、また却って感染拡大のリスクが高まる”という考え方には一理あるとは思う。しかし本当に感染拡大を阻止したければ、できるだけ多くの人に検査を受けさせるべきなのではないか？
15歳未満の感染率が0.9%にも関わらず学校を休校にしているのも少し不思議な気がする。政府の指示で比較的簡単に実行できることで、かつ社会全体への強い注意喚起になるとは思うのだが。
今回のコロナ危機はおかしなことが多過ぎる。複数の医療関係者から「悪性の風邪以上のものではない。致死率等も今のところインフルエンザ以下だ。政治や経済の関係の人々が、パニックになっているだけではないか？」という意見も聞いている。
何れにしても米国中心の世界の株式市場の暴落は、実は１、2年前からリーマン危機再発リスクの高まりが金融専門家の間では言われていたのであって、コロナ問題のお陰で、もっと大ごとになる前に、ウミを出すことが出来たとも考えられる。そして株の暴落の原因を、コロナウイルスのせいにできる。またトランプ政権が苦労して来て実現が難しい中国中心の世界のサプライチェーンの切断が進んでいる。
余り陰謀論的になるのは良くないだろう。今のトランプ氏ないし他の世界の指導者達の様子を見ていると、あえてコロナの不安を煽ることで、株価の調整やサプライチェーンの切断を、行おうとしているとは思えない。むしろ自らの地位保全のためにも何とか不安を解消しようと頑張っている。
しかし結果として株価の調整やサプライチェーンの切断が実現していることは確かだ。もし各国や世界を代表する科学者の心配が杞憂で、暖かくなれば自然に落ち着くのであれば、コロナ問題は、むしろメリットの部分も大きかったことになる。
そうなることが最も理想的である。しかし各国や世界を代表する科学者の心配が杞憂ではなく、特にコロナウイルスに人間の免疫系を破壊する作用があるとしたら、これから私が若い頃に流行ったSF映画のような「人類の破滅」に向かっていくのかも知れない。
実際、最近になって政府高官筋から私が得ている感触では、オリンピックは延期、中止、無観客開催になる可能性が、とても高まっているように思う。やはり安倍総理以下、政府高官達には、コロナウイルスが非常に危険なものであるという確かな情報がもたらされているのかも知れない。
そう考えると学校の休校も説明が付く。検査してくれる病院を、なかなか教えてくれないのも、もっと感染者が多いことが露見しないようにして、少しでもパニックを防ごうとしているのかも知れない。
オリンピックが延期、中止、無観客開催になるとして、その正式発表は、オリンピック開催３ヶ月前の４月頃だろうか？逆にコロナウイルスが、ただの悪性の風邪だとしたら、その頃には沈静化している筈である。
まあ今月一杯は様子を見るしかないのだろう。私自身の健康その他も含めて。