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CDCの組織的不正の根源。崩れ落ちる権威への信頼、目覚める国民の怒り
















7/10にFDAがモデルナによるコロナワクチンの6～11才の接種を承認したのは、RFK Jrが休暇中のことで、決定についてまったく知らされていなかったとマローン博士が暴露。

この承認でRFK Jrはやっぱり製薬利権に取り込まれたとされていたが、組織的問題が背景にあったようだ。

「休暇から戻った直後に保険福祉庁に大きな組織再編があり、解雇された政策担当の主席補佐官はあまりにも動揺していたため自分の車を長官の車に衝突させてしまった」

スピード、基準、および審査——トライアルサイト、トランプ・ケネディ政権下でのFDAの最初の6ヶ月をレビュー



『CDCの組織的不正の根源』中西部の医師
https://midwesterndoctor.com/cp/168837900
～内部告発と司法手続きで暴露された「公衆衛生の番人」の裏の顔とは

「ワクチンは安全で効果的」。テレビや新聞で繰り返されるこの言葉を、あなたは疑ったことがあるだろうか。CDCという政府機関が科学的根拠に基づいて発表している 情報だから、当然信用できると思っていないだろうか。

しかし、その「科学的根拠」の裏側で、実は製薬会社からの巨額の資金が流れていたとしたら。ワクチンの安全性を審査する委員会のメンバーの9割以上が、ワクチンを作っている製薬会社からお金をもらっていたとしたら。そして、ワクチンで健康被害を受けた人たちの声が、組織的に隠蔽されてきたとしたら。

これは陰謀論ではない。アメリカ政府の公式文書と職員の内部告発によって明らかになった、あまりにもショッキングな現実だ。

✅ 1983年から始まった製薬マネーの合法的流入システム

CDCが製薬会社の「代理店」になった転換点は、1983年にさかのぼる。この年、議会がCDCに企業からの「贈り物」を受け取ることを合法化したのだ。表向きは「公衆衛生事業の促進」という美名の下に。

1992年、さらに巧妙な仕組みが作られた。「CDC財団」という組織が設立され、CDCが企業から資金を受け取るための「洗浄装置」として機能し始めた。そして現在まで、この財団を通じて約10億ドル（約1500億円）もの企業資金がCDCに流れ込んでいる。

お金の出どころを見れば、その意図は明らかだ。ファイザー、モデルナ、メルク、ジョンソン・エンド・ジョンソンといったワクチン製造企業。ビル・ゲイツ財団のような巨大ワクチン推進組織。そして、フェイスブック、グーグル、マイクロソフトといったネット検閲を行うテック企業たち。

これらの「寄付者」たちに共通するのは、ワクチン政策によって巨額の利益を得る立場にあることだ。つまり、CDCは「公衆衛生を守る機関」ではなく、「製薬業界の利益を守る機関」になってしまったのである。

✅ ワクチン推奨委員会ACIP、利害関係者だらけの茶番劇

あなたの子どもが受けるワクチンの種類や回数を決めているのは、ACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）という専門家組織だ。15人程度の「専門家」が集まって、科学的根拠に基づいて冷静に判断している——少なくとも表向きはそういうことになっている。

しかし現実は全く違った。委員のほぼ全員が、ワクチン製造企業から何らかの形でお金を受け取っていたのだ。研究資金、講演料、コンサルタント料。名目は様々だが、要するに製薬会社から給料をもらっている人たちが、その会社のワクチンの安全性を「科学的に」判断していたということだ。

その結果は予想通りだった。ACIPに提出されたワクチンは、ほぼ例外なく推奨スケジュールに追加される。反対に、一度追加されたワクチンが危険だったとして取り下げられることはほとんどない。まさに「茶番劇」そのものだ。

2010年、C型肝炎対策を名目とした連合組織に、検査・治療機器メーカーから2600万ドルが流れ込んだ。その後、なぜかC型肝炎の検査が大幅に拡大された。2012年の推奨事項を決めた外部専門家34人のうち、9人が製薬企業との金銭関係を申告していた。しかも、申告書類の97%が不完全で、13%の専門家は何も申告すらしていなかった。

これが「科学的根拠に基づく公正な判断」の実態だった。

✅ 内部告発者への組織的圧力と口封じ工作

CDC内部からの告発によって明らかになったのは、ワクチンの安全性に疑問を呈する職員に対する組織的な圧力と報復の実態だった。

ある研究者は、心筋炎の発生率が公式発表よりもはるかに高いことを示すデータをまとめ、上司に報告した。しかし、その研究は「機密扱い」とされ、研究者は「キャリアに影響する」と脅された。別の職員は、VAERS報告の削除を指示され、拒否すると「組織への忠誠心が疑われる」と警告された。

最も深刻だったのは、内部告発を試みた職員への報復だった。匿名でメディアにデータをリークしようとした職員が特定され、「国家機密漏洩」の容疑で脅迫された。実際にはワクチンの安全性データは機密情報ではないが、組織を守るためには手段を選ばない姿勢が露骨に示された。

このような圧力の結果、多くの職員が沈黙を強いられた。「真実を話せば職を失う。家族を養えなくなる。だから黙っているしかない」——ある職員の証言は、組織の腐敗がいかに深刻かを物語っている。

✅ ワクチン被害者を「なかったこと」にする巧妙なシステム

ワクチンで健康被害を受けた人々に対するCDCの対応は、冷酷を通り越して残酷だった。被害者やその家族がCDCに被害を訴えても、決まって返ってくるのは「因果関係は認められない」という紋切り型の回答だった。

CDCが用いた手口は巧妙だった。まず、「因果関係の証明」に極めて高いハードルを設定した。ワクチン接種と健康被害の間に時間的な前後関係があっても、「偶然の一致の可能性を完全に排除できない限り、因果関係は認められない」とした。これは事実上、因果関係を永遠に認めないと宣言したに等しい。

次に、被害者の声を組織的に封殺した。公聴会では被害者の証言時間を極端に制限し、「個人的な体験談は科学的根拠にならない」として一蹴した。メディアに対しては「陰謀論者の戯言」として報道しないよう圧力をかけた。

さらに悪質だったのは、被害者への「ガスライティング」（心理的操作）だった。ワクチン接種後に深刻な症状が出た患者に対し、「それはワクチンとは無関係です」「精神的なストレスが原因でしょう」「別の病気の可能性を調べてください」と医師が説明するよう指導していた。患者は自分の体験を否定され、混乱と絶望に陥った。

✅ 新政権下でも続く「ワクチン安全神話」の維持工作

ロバート・F・ケネディ・ジュニアが保健福祉長官に就任し、ワクチン政策の見直しが始まった。しかし、CDCの抵抗は予想以上に激しく、組織的な妨害工作が続いている。

2025年1月のACIP会議で、CDCは驚くべき発言をした。「我々はもはやCOVIDワクチンの長期合併症を追跡する方法がない。時間が経つにつれ、より多くの交絡変数が導入されるからだ」

これは事実上の「安全性監視の放棄宣言」だった。ワクチンの長期的な影響を調べることを最初から諦める、と公言したのである。つまり、「将来何が起きても、ワクチンとは無関係だと主張し続ける」という方針を明確にしたということだ。

さらに、CDCは依然として「COVIDワクチンに深刻な副作用はない」と主張し続けている。心筋炎、血栓、神経障害、月経異常など、世界中で報告されている副作用をすべて「偶然の一致」として否定している。

この頑なな姿勢の背景には、組織の生存本能がある。ワクチンの危険性を認めれば、過去4年間の政策が誤りだったことを認めることになる。それは組織の威信失墜だけでなく、巨額の損害賠償請求に発展する可能性がある。だからこそ、どんなに証拠が積み上がっても、絶対に認めるわけにはいかないのだ。

📌 崩れ落ちる権威への信頼、目覚める国民の怒り

長年にわたって「科学的権威」として君臨してきたCDCだが、COVIDを機にその化けの皮が剥がれてきた。

ワクチン被害者たちの証言を聞く議会公聴会が開かれ、これまで「陰謀論」として片付けられてきた声に、ようやく公の場で発言する機会が与えられた。製薬業界が支配してきた情報統制システムにも、ひびが入り始めている。

しかし、既得権益は簡単には諦めない。何兆円もの利益がかかっているのだ。彼らは今、メディアを使って「ワクチン反対派は危険な陰謀論者」というレッテル貼りを必死に行っている。そして、「科学への信頼を損なう」として改革派を攻撃している。

だが、もはや以前のようにはいかない。インターネットの普及により、一般市民が直接情報にアクセスできるようになった。政府や専門家の「お墨付き」がなくても、自分で判断できる時代になったのだ。

CDCという巨大な利権構造の解体は、単なる組織改革ではない。国民の健康を人質に取った巨大企業と腐敗官僚との戦いなのである。この戦いの行方が、あなたと家族の健康、そして子どもたちの未来を左右することになる。

出典：Where Does the CDC's Pervasive Dishonesty Come From? (2025年7月21日) -Midwestern Doctor

🚨重大な問題：デンマークの研究が「ワクチン中のアルミニウムと自閉症の関連性はない」と主張しているが、データが改竄された可能性が浮上

「論文の主張は改竄されたデータと一致しているが、数値は一致していない。そして、数値を一致させるようにデータを更新すると、補足データの統計的有意性が原稿自体と矛盾している」——シニア研究員カール・ヤブロノフスキー。


アメリカの医療従事者が、患者のケアを得ることがどれほど不可能かを皆に示すため、UnitedHealthcareとの電話を撮影

1か月以上承認されているにもかかわらず、UnitedHealthcareは依然としてサービス提供を拒否

「これは完全に狂っている」

薬も承認されているにもかかわらず、1か月以上拒否されている（命を救う必要な薬を1か月以上入手できないことを想像してみて）

「Uhcはわざと難しく不便にしている」

これがアメリカの医療の現状：




コロナ騒ぎで目立ったのは「学歴が高いのに浅薄な考えの人々、ゲスい人々」かなあ


とにかく良かった
普通に良かった
どう考えても良かった！




カンザス州やテキサス州など5州がファイザーを提訴,コロナワクチンの効果やリスクについて虚偽の宣伝を宣伝を行ったとして訴訟を起こしている。カンザス州の司法長官クリス・コバックは「安全で効果的」との主張が人々を誤導したと非難している。

















コロナワクチン 副反応データベース検索
https://covid-vaccine.jp/



新型コロナワクチン副反応検証サイト
https://side-effect.jp/
新型コロナワクチンの効果や副反応疑い報告を比較検証し、リスクやメリットを判断するための情報サイト。厚生労働省公表の資料を元に詳細な検索にも



最悪ミスリード大賞 結果発表！ - 世界のゴー宣ファンサイト
https://www.worldofgosen.com/2022/07/11/最悪ミスリード大賞-結果発表/