禁止になったのはANNで放映されたこの1枚。
— Deelgai (@deelgai) June 2, 2025
なぜ禁止になったのかはっきり分かる。
この中で選べと言われて立憲を選ぶ人など、誰ひとりいないからだ。
悔しかったら一律消費税減税ぐらいしてみたら如何ですか?
王様は裸だと
子供に指さされるまで沈黙を守る永田町の大人達。
懲罰大好き政治屋の弾圧 https://t.co/VF1tGCyguE pic.twitter.com/Q8L3OePoA0

日本の体制って、国民をタダ働きさせるようにできているのではないかと思うこともあります
【日本の体制って、国民をタダ働きさせるようにできているのではないかと思うこともあります。国民の善意を利用して、これはいいことですから、みんなで頑張ってください。頑張りましょうと。あおってきたんだなと私は思います】https://t.co/h3DLWORxo8
— 伊勢崎賢治 (@isezakikenji) June 2, 2025
『備蓄米は旨いのか?安く買えるのか?』だけを問題視した小泉劇場がアホみたいに連日報道されてるが、そもそも争点そこじゃねーだろ。 大至急でコメ農家への所得補償と価格保証に着手しろよ! このままいったら飼料米不足や米倉庫廃業という新たな問題が勃発するだけだぞ。pic.twitter.com/o6ZPUrv3qf
— 桃太郎+ (@momotro018) June 2, 2025
小泉純一郎の息子より田中角栄の娘の方がコメ問題を正しく認識しているな。
— 水島悠 (@BldgMBNMrZkPxFO) June 2, 2025
「生産者の担い手がいないということ。これを私は今日一番よーく申し上げたい」
「もう4、5年したら、お米を作る人がいなくなりますよという、基本的な問題をしっかり考えないといけない」https://t.co/OO2BYBVK5Z
うわぁwヴィンテージ米って言い出した
うわぁw
— ヒカス(石破でも三浦でもないw) (@hikasu) June 3, 2025
ヴィンテージ米って言い出した〜w https://t.co/W3wewgDxu6
第二次安倍政権以来、日本をアメリカのために戦わせる体制作りが着々と進んでいる
第二次安倍政権以来、日本をアメリカのために戦わせる体制作りが着々と進んでいるhttps://t.co/KxOuFsPM40
— 岡口基一 (@okaguchik) June 2, 2025
この関係でも、自公維が過半数を占めるのは危険
大川原化工機事件に関与した捜査機関関係者の実名報道
判決で事実が確定した以上、実名報道が相当だ
主要各紙はこれまで、大川原化工機事件に関与した捜査機関関係者の実名報道を避けてきたが、朝日新聞および毎日新聞は今般、安積伸介警部補、塚部貴子検事らの実名を報じた。
— 高田 剛 Tsuyoshi Takada | 和田倉門法律事務所 (@WadakuraO) June 2, 2025
塚部検事は、逮捕立件を容認し、起訴後も保釈に反対するなど人質司法の当事者。判決で事実が確定した以上、実名報道が相当だ pic.twitter.com/UwenSO1bNv
大川原化工機側は、昨年4月、安積警部補が島田氏の弁解録取状況の顛末を記した報告書の内容が虚偽であるとして刑事告発した。
— 高田 剛 Tsuyoshi Takada | 和田倉門法律事務所 (@WadakuraO) June 3, 2025
東京地検は不起訴としたが検察審査会が「不起訴不当」の議決を行い、今は地検が再びボールを持っている。
地検は東京高裁の事実認定を尊重し、安積警部補を起訴すべきだ。 https://t.co/m6addjpTH0
検察に残る「女性差別的な風土」 検事正官舎で平気でレイプが行われる
— 岡口基一 (@okaguchik) June 2, 2025
法務・検察OB「検察組織にはびこる古い男社会の悪弊等が、一連の問題の原因となっているのではないか」
検察関係者「問題の本質は、検察内部に女性差別的な風土が現存し、自らの違法行為に甘いことだ」…
郷原弁護士と石森弁護士はこの反訴だけで終わらせる気は無さそうね
郷原弁護士と石森弁護士はこの反訴だけで終わらせる気は無さそうね。。
— 🌊🏝️ナミ🌊👑 (@hpadtgtmwtp) June 2, 2025
福永弁護士を法曹会にいさせておいたら、弁護士の社会的信用と品位が落ちると危惧していますね。。 pic.twitter.com/iRN1YL1sDf
おーい、福永弁護士さん!!
— 🌊🏝️ナミ🌊👑 (@hpadtgtmwtp) June 2, 2025
気合いいれて、陳述しないとダメだよー笑
この郷原弁護士の反訴に負けたら、弁護士登録をはずせよ!!
訴権の濫用として反訴だからね。。
ついに福永弁護士が自らバッジを外すかもしれません。。
全面的に郷原弁護士を応援します! https://t.co/eyjOUiqDb9 pic.twitter.com/lc6BeoFNfi
↑この界隈、終わりの始まり↓
急に「密接交際者では無い」とか言い出してどうしたの?🥺
【逮捕された「エンターテイナー折原」と参議院会館で対談していた立花孝志】
— 時空せんせ~ (@rnQtx7Igg7yJiDz) June 2, 2025
めっちゃ笑顔で仲良く話してたじゃない。
急に「密接交際者では無い」とか言い出してどうしたの?🥺#立花孝志 #エンターテイナー折原pic.twitter.com/Q1WRlk4sBu
エンターテイナー折原!NHK党から獄中立候補をする予定!!🤣 https://t.co/M7pHK4I5k6
— 🌊🏝️ナミ🌊👑 (@hpadtgtmwtp) June 2, 2025
本日、恐喝の容疑で逮捕されたエンターテイナー折原は過去にjunkoさんも攻撃していましたね。。
— 🌊🏝️ナミ🌊👑 (@hpadtgtmwtp) June 2, 2025
立花さんの選挙関連会社のd2cを皆んなでちょうど調べていた時ですね。。
まぁ、折原は青汁の下について、青汁ヒルズに過去に居候もしていましたからね。。 pic.twitter.com/JhsTlBKML6
「大津を殺せ」と金銭で依頼されたとされる人物を、今回の参院選に立候補させようとしたNHK党の行動は、反社会的カルト集団そのものです。法律を軽視して、国民の安全や人権を踏み躙り、命を脅かす危険な団体に政治を任せられるわけがない。全力で阻止します。 https://t.co/VQYUE9ULcF
— 大津あやか (@ayaka_otsu) June 3, 2025
駅前にスゴい人だかり。萩生田光一議員から、なんと「内乱罪」で訴えられたことに抗議する街宣だという。選挙出馬を警察を使って妨害しているというが、内乱罪の構成要件があるのか。おそらく名誉毀損じゃないの。なんか誇大妄想で嫌になるねぇ。デマの言いがかりでは、萩生田議員が不憫に思えるよ。
— 一水会 (@issuikai_jp) June 2, 2025
亡くなった細川先生が池田大作を敬愛し
— ララ (@zqpCL4gDknmK1wE) June 2, 2025
日本が外資に食われると訴え続ける深田萌絵が
中国に日本の土地を売る斡旋をしていた・・
もう私には何がなんだか
わけがわかりません😭
【速報】元県民局長の私的情報が立花孝志氏に流出しSNS上で拡散された問題 兵庫県警が県の告発状を受理 地方公務員法違反の罪での告発 容疑者不詳(MBSニュース)#Yahooニュースhttps://t.co/0gzaGegnJ9
— 大津あやか (@ayaka_otsu) June 2, 2025
問題の本質はメディアではなく、情報を受信する個人の認知。XなどSNSは情報の拡散以上に「他者の模倣」や「感情の拡散」がトレンド形成の主体となっている
「オールドメディア」と「ニューメディア」で比べることに意味がないと指摘する苫米地博士。問題の本質はメディアではなく、情報を受信する個人の認知。XなどSNSは情報の拡散以上に「他者の模倣」や「感情の拡散」がトレンド形成の主体となっている。pic.twitter.com/zoMq7R3kFK
— あいひん (@BABYLONBU5TER) June 1, 2025
日本はどうなのでしょう?↓
🚨衝撃の独占記事:リンジー・グラハム上院議員とリチャード・ブルメンソール上院議員のキエフでの豪華なホテル代が暴露される!
リンジー・グラハム上院議員とリチャード・ブルーメンソール上院議員がウクライナのキエフを闊歩する中、USA Spendingに驚くべき国務省の記録が提出され、彼らの莫大なホテル代が明らかになった。2025年6月1日、2件の驚くべき取引が明らかになった。1件は驚愕の40万3172ドル、もう1件は目もくらむような41万1634ドルだった。
誰もが抱く疑問は、この天文学的な支出を正当化するものは何なのか、そしてなぜこれほどの金額が必要なのかということだ。
@BasedMikeLeeこれを非難するかどうか見てみましょう。
@DataRepublican @LauraLoomer @LoomerUnleashed @jacktronprime @T_Q_Gardner @Igotqueries
🚨SHOCKING EXCLUSIVE: Senators Lindsey Graham and Richard Blumenthal’s Lavish Kyiv Hotel Bills EXPOSED!
— Alladdin (@Alladdin1983) June 1, 2025
While Senators Lindsey Graham and Richard Blumenthal strut through Kyiv, Ukraine, jaw-dropping State Department records have just dropped on USA Spending, revealing their… pic.twitter.com/SYCUXDU86U
⚠️お約束通り、リンジー・グラハム議員の長年にわたる旅費リストを公開します。ほとんどの旅費は国務省のホテル費として記録されており、具体的な金額は記載されていません。相互参照することで、政治家が旅行する際には国務省が経費を記録していることが推測できます。もし、米国外へ旅行する下院議員や上院議員をご存知でしたら、お知らせください。関連する費用を追跡いたします。
適切な時期が来たら、さらに情報を公開する予定です。どうぞお楽しみに。
また、国会議員/上院議員が海外へ旅行される場合は私に知らせてください。旅行費用を調べます。
@DataRepublican @elonmusk @RedHeadedPicker @Fchatban @T_Q_Gardner @GenFlynn @TPASarah
⚠️As promised, here’s the list of Lindsey Graham’s travel expenses over the years. Note that most trips are recorded as Department of State hotel expenses without specific details. By cross-referencing, you can deduce that when politicians travel, the State Department logs the… pic.twitter.com/IvfbUYsMEy
— Alladdin (@Alladdin1983) June 2, 2025
これが、民主党員がパニックに陥っている理由です。
This is why Democrats are in a panic. pic.twitter.com/EGJ1Dbddw6
— Catturd ™ (@catturd2) June 2, 2025
騙し討ち↓
JSF、Tu-95戦略爆撃機を41機撃破から「10数機の撃破はほぼ確実」にトーンダウン。
— コード・アリス(Code_Alice) (@AIs_of_Dragoon) June 2, 2025
実際は撃破5(内3機は修理可能)、輸送機1なのに、悪質デマ記事を書いた上で、なおも印象操作。
ロシア・ウクライナ情勢において、朝日新聞とコイツの言うことを信じたらダメ。 pic.twitter.com/fNvYTQ9RBO
ロシアの空港に対する攻撃に関して。
作家で元仏軍のザビエル・モローによると、MI6が犯行を指示した。
「キエフには、数千km離れた戦略的基地を攻撃する手段も技術的専門知識もない。この作戦は明らかにロンドンが仕掛けたものだ。
目的は?和平交渉を妨害すること。
なぜ?なぜなら、停戦=選挙=ゼレンスキー政権の終焉を意味するからだ。ウクライナの背後で、ロンドン、パリ、ワルシャワ、ベルリンがウクライナ人の犠牲の上に自らの政治的生存をかけている。しかしワシントンはますます存在感を薄れさせ、静かに駒を動かしている。
モスクワはそのことを知っている」
ロシアの空港に対する攻撃に関して。
— tobimono2 (@tobimono2) June 2, 2025
作家で元仏軍のザビエル・モローによると、MI6が犯行を指示した。
「キエフには、数千km離れた戦略的基地を攻撃する手段も技術的専門知識もない。この作戦は明らかにロンドンが仕掛けたものだ。
目的は?和平交渉を妨害すること。… pic.twitter.com/bT1cVAgz2i
なぜ核兵器搭載爆撃機が屋外のわかりやすい場所に駐機されていたかというと🇷🇺🇺🇸間のSTART協定での決まりから。この協定を利用した🇺🇦のテロ攻撃は今後の核協定へ悪影響を及ぼすと。これを防ぐために核関連爆撃機の居場所が掴めなくなる事で、本格的な核戦争への道を開く可能性がある。本当に許し難い。 https://t.co/PmeODbjubN
— zakkubard (@zakkubard) June 2, 2025
今回のロシア飛行場に対しての攻撃はジュネーブ条約を回避したかったのかな?
— Pepper_fanatic (@oj_pepper) June 2, 2025
ポイントは
”(C)民間人、非戦闘員の地位を装うこと、そして”… pic.twitter.com/P99JUUTpwF
ソロス禁止↓
ロシアは、憲法と国家安全保障に対する脅威としてジョージ ソロス財団を禁止
— MD Family June (@Junika2022) June 2, 2025
ハンガリーは「ソロス阻止」法を可決
パキスタンはソロス財団を閉鎖
アメリカもこれに追随すべきとき pic.twitter.com/sCEBaJnnaq
米国債務市場危機が迫る
米国債務市場危機が迫る、JPモルガン最高経営責任者が警告https://t.co/5J1ienWslb
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) June 2, 2025