パウエル:敵対4カ国が米国の選挙集計サーバーに侵入《米大統領選2020》 | Ghost Riponの屋形(やかた)

Ghost Riponの屋形(やかた)

 お気に入り動画の整理&保管庫

【新聞看点】信じれる?!中国コロナワクチンの有効性 共和党 大統領選の信用調査を要求
ますます多くなる有力な証拠に直面して、下院司法委員会のジム・ジョーダン氏と監視・政府改革委員会のジェームズ・コーマー(James Comer)氏は、総選挙の「信憑性」を検証するための公聴会を直ちに開催するよう促した。

ワクチン開発は、早くから、国家間で密かに競争が繰り広げられてきた。ワクチンを持っている人には発言権があるからだ。19日、 中国疾病予防管理センター(CDC)の高福主任が学術会議で“信じてください、中国のワクチンは非常に効果的だ”と発言した。しかし武漢での流行が始まった当初、高福氏を中心とした専門家チームは“ウイルスが人から人に感染する証拠はない”と公言した。中共が開発したワクチンをどうして人々が、まだ信じる勇気があるのというのだろうか?

https://www.youtube.com/watch?v=kYAZXERC9As

パウエル弁護士、敵対4カ国が米国の選挙集計サーバーに侵入
2020年11月23日 大紀元
https://www.epochtimes.jp/p/2020/11/65010.html
トランプ大統領の弁護士シドニー・パウエル(Sidney Powell)氏は11月20日、「米軍がドイツで押収したサイトル(Scytl)社のサーバーに敵対国4カ国の回線が接続されていた」と保守系ラジオ番組Triumph Radio & Glenn Beck's showで語った。同氏はまた、別のラジオ番組で「票操作の写真を入手した」ことを明らかにした。

サイトル(Scytl)社は、2020年米大統領選でいくつかの激戦州で使用されたドミニオン(Dominion)社の投票機に集計サービスを提供している。今回の選挙の不正集計に関与しているとの疑惑が浮上している。

「米軍によってドイツのサイトル社のサーバーが押収されたと聞いている。政府は現在何が起こったのかを調査していると思う」とパウエル弁護士は明かした。

同氏はまた、「われわれは米国の利益に対して非常に敵対的な外国4カ国が同サーバーに接続したという証拠も持っている」と語った。

さらに同日、米紙ワシントン・エグザミナーのポッドキャスト「Examining Politics」の独占インタビューに応じ、「弁護団はリアルタイムで票が操作されている写真を持っている」と述べた。

パウエル弁護士は19日のトランプ弁護団の記者会見でも、「米国の投票データーは集計のために海外に送られ、ドミニオン社の投票機およびスマートマティック(Smartmatic)社の集計ソフトが外国の利益集団によって制御されており、彼らがそれを使って結果を改ざんした」などを指摘した。

同氏はまた、「キューバ、ベネズエラ、中国共産党などの『共産主義資金』が米国の選挙に影響を与えるために使われた可能性が高い」と言及した。


同氏は20日のツイッター投稿で、「ドミニオン社はただの運び屋で、誰がこのシステムを開発してベネズエラに渡したのか」と裏勢力の存在をほのめかした。また21日には「もうすぐ答えがわかるはずだ」とオバマ前大統領、ブレナン前中央情報局長官、クラッパー前国家情報長官らの名前にハッシュタグをつけてツイッターを更新した。



(大紀元日本ウェブ編集部)


「敵対4カ国が米国の選挙集計サーバーに侵入の証拠」から、これらが既に発動しているかも知れない↓

米国選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁措置を課す大統領令

シドニー・パウエルは独立法務官で、軍事法廷で反逆罪を起訴できる《米大統領選2020》


米国内での中共の活動↓

【冗談じゃないよ】八名キツネ狩り行動スパイの逮捕 米が中共狼爪を切る
アメリカは、多数の中共「キツネ狩り」メンバーを逮捕し、中共法執行活動を禁止した。

https://www.youtube.com/watch?v=mBeoRyTL1nY































保守派の言論を検閲 大手IT企業とマスコミを支配する黒幕は
カリフォルニア州選出の共和党下院議員で、上院情報委員会メンバーの、デビィン・ニューナス氏は、2020年大統領選で、大手IT企業と主流メディアは、大きな役割を演じたと話しました。また 選挙の不正や詐欺の可能性を示す証拠に対する、バイデン陣営の反応をみると、バイデン元副大統領は、勝利に自信を持っていないようにみえると、話しています。
ニューナス氏は、自分の意見を米国人に伝えるために、保守派は「パーラー」や「ランブル」などの、言論の自由と開かれた議論を優先する、ソーシャル・メディアを使うことを、 提案しています。

https://www.youtube.com/watch?v=Ex4HHOlfCDA