現役の高校教師、水谷先生から学ぶ
「学校では習わない大東亜戦争」シリーズ第１5回。
今回も、前回のテーマにひき続いて
「日本を二度とアメリカの脅威にしないために」Part4
「日本を二度とアメリカの脅威にしないために④」
--------前回までのおさらい
さて、前回は大東亜戦争占領編の３回目として、日本人に戦争贖罪意識を植え付けるため、マスコミや私信を検閲し世論を封じ込めていったというお話でした。現在でもそうですが、子供の教育機関が学校ならば、マスコミは大人の教育機関みたいなものです。これはマスコミに限った話ではありませんが、ＧＨＱに都合よく働く日本人を中心に据え戦後体制は形成されております。
前回までの内容をさらに具体的に触れながら、教育界の改悪についてお話ししましょう。
まず、GHQが教育やマスコミに手を出すのは条約違反であり、国際法にも違反しています。それはポツダム宣言もミズーリ号で調印した休戦協定にも具体的な内容として「日本軍の無条件降伏」と条件が記されているだけで、日本の国体や制度にまで改変を加えるなどとは一言たりとも書かれていません。例えるなら、女の子をナンパするのにお茶だけやしって誘い出して、何にもせえへんしって部屋まで連れ込んでいるようなものです。
軍事力が無かったがためにＧＨＱの圧力に抵抗しきなかった訳です。戦闘では相手に脅威をあたえるまでに戦い抜き譲歩を引き出しましたが、停戦後はせっかく譲歩を得たにも関わらず毅然とした態度が貫けず交渉で負けたという状況です。
そのようなどさくさ紛れの中で憲法と言う名の占領基本法を押しつけられ、マスコミや教育も改悪されていきます。ただし巧妙な点は、生活の糧を得るのに必死な日本人にはわからないようにです。マスコミ界は前回にお話しした通り、ＧＨＱの意向に沿わない新聞社は発行停止になり、再刊後はＧＨＱ御用新聞となりました。つまりＧＨＱがまず真っ先に手なずけたのはマスコミです。マスコミをコントロールできるようになれば近代国民国家は掌握したも同然だからです。
そしてその次にしたことが、昭和20年10月4日、「政治的市民的宗教的自由に対する制限の撤廃に関する覚書」を発表し、内務大臣、警察幹部、特高警察全員の罷免と再任用の禁止を指示しました。つまり、占領軍が最初にしたかったことは戦前の左翼を押さえていた機関に属する人を、一挙に追放することです。実ははルーズヴェルトの側近たち、特にＧＨＱ民政局は共産主義者の巣窟でしたから。
ちなみにこれは教科書に記されている「五大改革指令」の一つです。
・・・五大改革指令とは何ですか。
連合国軍最高司令官マッカーサーが就任直後のあいさつに訪れた幣原喜重郎首相に対し命じたもの。その内容は５つ。
１、秘密警察など圧政的諸制度の廃止、政治犯の釈放
２、労働組合の結成奨励
３、婦人の解放
４、教育の自由化
５、経済の民主化
聞こえは良いかも知れませんが、中身は日本弱体化のための基本方針です。
つまり、マスコミを押さえたＧＨＱがその次にしようとしたことは、戦前共産主義者を押さえていた特高や内務省を廃止しして、共産主義者が自由に活躍できる環境を整えたことです。政治犯であった共産主義者の徳田球一や志賀義雄らが釈放されています。
ちなみに昭和２０年１０月、戦前は大政翼賛会に一本化するため解散させられていた政党でしたが、ＧＨＱの命令のもと占領下で真っ先に復活させられた政党は日本共産党です。日本自由党や日本進歩党など自民党の母体となるような政党よりも早くです。ちなみに彼らは連合国軍のことを解放軍と呼んでいます。
私も以前そうであったように、戦後教育で育った人の多くが、アメリカと言う厳しいけど優しいお父さんが軍国主義日本を解放してくれたなんて考えていますが、まさに共産主義者の歴史観です。
つまり、アメリカは民主化という名の下、実際は日本の共産化を目指したわけです。
日本を弱体化するためには共産化するのがちょうど良い。共産化というと反発がきますので、ポツダム宣言にあるように民主化と呼んで共産化を推し進めていったわけです。彼らの言う民主化とは日本弱体化のための共産化です。
では、マッカーサーは共産主義者だったのでしょうか。
マッカーサー自身が共産主義者かどうかはわかりませんが、少なくとも日本を弱体化するために共産主義者を利用したことは確かです。真っ赤ーサーと言いますから。
・・・失礼しました（笑）。