ジィジの住んでいるまちでは、紙おむつを常時使用している家庭に、ゴミ袋専用袋が１人あたり年間50枚が無料で支給される制度がある。
現在、娘が１歳半になる孫を連れて里帰りしているので、市の担当課に相談したところ、「市に住所を有しないと、支給できない」と言われた。
ジィジが「市営の子育て支援センターは里帰り出産で帰省している人（子ども）は利用できるのに、なぜ、ダメなのか？」と問いただすと、「決まっていること。上司に相談しても良いが、すぐには支給されることにはならないだろう」との答え。
これ以上、この職員に言ってもムダだろうと、思い、諦めた。
電気代が高騰し、12月の請求書を見て、ビックリ。前年の２倍近く高騰していた。我が家は１月から家族も増え、さらに光熱費が嵩みそうなので、こまめに電気を消すなど、節約するよう心がけている。
節約の一環とごみ減量を兼ね、燃えるごみとプラスチックごみの分別を徹底するようにした。その分、可燃ごみの量は大幅に減ったが、紙おむつの減量だけは難しく、指定ごみ袋の費用がかさんでいる。
３月には第２子も生まれ、紙おむつの量もさらに増える。だから、ダメ元で市に相談したが、あっけない返答だった。
娘は現在、郷里の市に市民税を払っていないかもしれないが、結婚する前、２０年以上、地元に住んで、税金を納めている。
市の重点目標は「子育てしやすいまち」。しかし、実際は「子育てしにくいまち」。
たかが、ごみ袋50枚くらい。ケチくさい話と思われるかもしれないが、「何とかしてあげよう」という市職員の態度ではなかった。
物価高騰の世の中。相手の立場を考え、細やかな（融通の利く）配慮をしてくれても、いいはず。