日経新聞、５月１３日「今どきの移住」という記事中に、オリコンの調査結果が引用されていた。
記事に驚いた。あきれた。
記事には、こうある。
老後に移住したい県はどこか。
２０－４０代の人にたずねたところ・・・の結果が一位は沖縄県とあって、ランキングの表や、コメントつき。
オリコンが独自調査をなさることは、立派なことです。
しかし、いただけないのはこれを新聞記事中に大きく取り上げた日経新聞。
いいですか？
２０代なんて、これから社会人として人生を歩き出したばかりぐらいのもんで、こんな人たちに聞いての結果を取り上げていること自体、ちょっと違和感を感じる。
４０代なら少しましだけど、それでも、仕事、家庭、など目の前にやらねばならないことがてんこ盛りだから、人生のセカンドステージを真剣に考えれる人が多いとは思えない。
人生においてはこれから様々な荒波をかぶって、その先が老後だから、このアンケートは、ちょっとピンずれではないでしょうかね。
老後のプランが現実味を帯びてくるのは５０代後半であろう。
５０代前半の小生にとっても、現役の仕事バリバリだから、じっくり考えることは難しい。
日経新聞も、もうちょい考えて編集すべきでは。
私が考えるのは、過疎地域の自治体がこれから取り組むべき課題として、いかに人口減に歯止めをかけるか。
①国土交通省の「これからの住まい方と不動産についてのアンケート調査」では、中で、
団塊世代が６５歳以降に暮らしたい地域
・現住地、５６．２％
・・・・・・（中略、以下抜粋）
・自分のふるさと、７．２％
・自分とかかわりの無い新しい土地、３．７％
・配偶者のふるさと、１．８％
・友人の住んでいる地域、１．１％
・・・・・
②NPO「１００万人のふるさと回帰･循環運動 推進支援センター」の大都市圏でのでの調査で、
・ふるさと暮らしをしたいと答える人は、20代から50代まで、ほぼ４割程度
③野村総合研究所の「団塊世代のセカンドライフに関するアンケート調査」では、
・田舎暮らし、田舎と都会の行き来が２３．２％
・・・・
・・・などと、勇気付けられるデータがある。
つまりこういった意向を持つ人々に対し、過疎地域の自治体が、うまく仕掛けを作れば、やりようがあるということだ。
老後の定住、もしくは半定住（別荘・仮住まい）でも、さらには観光など交流人口増加策でも、仕掛けを作ることが急務ではないだろうか。
松浦市の海岸線
風光明媚で海、山と自然環境満喫できる環境
海に囲まれている平戸市
平戸市松浦市では、昨年度より雇用促進に取り組んでおり、私もマーケティング領域で地元事業者のセミナーや個別指導を担当した。
築城町での大楠コンサート
毎年１１月に行われる大楠コンサートは圧巻。ボランティアだけで運営。
入場料も取らない名物イベント。
築城町は町村合併で築上町となったが、築城町商工会は合併統合化も目前にしながらも、地域の特産品開発などに力を入れている。３月、ここに招かれて商工会会員向けに講演し、同時に開かれた試食会に参加。
イノシシ肉のシチュー
これは旨い。
特に最近の肉は霜降りだらけで、私はあまり行き過ぎた霜降りは嫌いになってきたところで、脂身が少ないイノシシ肉のシチューは、格別のご馳走。
他に豚汁ならぬ、とても美味しいシシ汁も出され、ご相伴に預かった。
これぞ純田舎料理
味噌、柚子や地域の野菜類をふんだんに使った料理の数々をいただいた。
ぜひ商品化や、地元の名物料理として育って欲しい。
ここでは、定住促進も課題だ。
こういった地道な取組みを続ける方がいるところの過疎地域には、何とか応援したい。
老後の定住促進などマーケティングが活用できる領域なので、何らか働きかけも考えたいところだ。
頑張れニッポン！過疎地域！