私は、仕事上で健康食品に関わることが最近多くなって来ました。
また、本当にいいものであれば自分で取り入れたいと思うからです。
さて、星の数ほどある健康食品ですが
薬事法の規制を厳しく受けているため、
その効果を表現することは出来ません。
法律上はサプリメントや健康食品というというジャンルはありません。
それらは全て食品として扱われます。食品である以上、効能表現やそれを暗示する表現は全て御法度となります。
かつて流行った「血液サラサラ」などという言葉も広告としてはNG 表現です。
「血液」という体の部位を特定しているところが法に触れるわけです。
先日、たまたま見ていた健食のショッピング番組では、
「サラサラした成分」と言っていました。
けれども「サラサラした成分」では意味がよく分かりませんね。
その商品が何のためのものなのか分からないということは
消費者にとっても、購入の判断ができないという弊害が出てきます。
もちろん健康食品にはいかがわしいものが必ず現れるので
そこはきちんと目を光らせてもらいたい。
けれども政府が打ち出したのは「何でもNG」という方針。
これ、当局の怠慢だと思います。
いちいち検査をする必要もないから、そりゃ、ラクですよね。
ちなみに例外はあります。
特定保健用食品（特保）と栄養機能食品の認可を受けること。
認可を受ければ、その範囲内で効能訴求が許可されます。
例えばへ○シアの「体脂肪が気になる方に」という表現は、
認可を受けて初めて可能になりました。
しかし、この認可は大変な時間と経費がかかるため、
大メーカーだけに与えられた特権の様なものです。
激烈な競争にさらされている健康食品はその品質も上がり
人の健康維持にも役立っている。
ところが情報規制のため、消費者の混乱を招いている。
こうした、状況にどうやら政府も動き出したようです。
サプリメントの健康効果をある程度認めようじゃないかという動きです。
いいことだと思います。
商品の中身がガラス張りになることにつながっていくかもしれないからです。
イメージだけで売られていては、怪しい商品が増えることにもなりかねません。
この動きを歓迎したのが当然のことながら、健康食品メーカーです。
そうした、状況の中で起きたのが今を賑わす
DHCからの渡辺喜美への５億円資金提供。
いやあ、やっちまいましたね、渡辺喜美さん。そして天下のDHCさん。
業界のリーディングカンパニーのブランド力が落ちて
規制緩和が進めば、サプリメント業界は大小入り乱れての混戦になること必至です。
それでも、買うか買わないかは消費者が決めること。
少なくとも、選択肢と情報が増えるのはいいことだと思っています。
私の場合は塩分と活性酸素が気になるので
これをなんとかしてくれるちゃんとしたサプリが欲しいですね。
なければ、自分で作って売り出そうかな（笑）
資金提供の余裕は全くありませんが。
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