米国における製造業・鉱業・公益事業（電気・ガス等）などの 生産能力に対する実際の生産量の割合 を示す指標です。
この指標は、景気や設備投資、インフレ圧力の先行指標として広く注目されております。
なぜ見るか — “何を示すか”
- 設備稼働率は、実際の生産が「どこまで潜在能力を活かせているか」を示す。
- 稼働率が高いほど、設備が効率良く使われており、追加投資なく生産を拡大できる余地が小さい＝需要が強く、生産体制が逼迫しやすいと判断される。
- 一方、稼働率が低いと、まだ余力がある ― 需要が弱い、あるいは供給過剰・設備余剰 ― と判断され、設備投資や生産拡大の余地がある。
- だから 設備投資の抑制や増加、物価やインフレの圧力、景気動向 につながる可能性がある。
“80％超”の意味 ― ひとつの目安
多くの市場参加者にとって、設備稼働率が 80％を超えると「投資が活発化しやすい」 とみなされるのが通例です。
この閾値を超えると、
- 設備がフル近く動いており、追加の生産には新たな設備投資が必要
- 設備投資の拡大の前触れ
- 供給制約 → 価格上昇圧力（インフレ） の可能性
などが意識されやすくなります。
“前年同月比”“トレンド（流れ）”を重視する理由
ただし、設備稼働率は 季節性やサイクルの影響、単月のブレ があるため、単月の数字だけを見るのは不十分です。季節調整後／前年同月比や 複数月の連続データ で見ることで、実際の “景気の流れ” をより確かに捉えやすくなります。
また、単に「80％超かどうか」だけで判断するのではなく、過去の水準と比べた“上昇傾向か減退傾向か” を見ることで、設備投資や生産の拡大・縮小の可能性を読みやすくなります。
注意点
設備稼働率は便利な指標ですが、以下のような制約があります：
- “潜在能力（潜在出力）”の見積もりの仕方に依存：どこまで「フル稼働」とみなすかによって変わるため、絶対値だけで過信できない。
- 稼働率が高くても、実は人手不足・部品不足・資材供給の滞りなどが原因で“最大生産能力を発揮できていない”可能性あり。最近の報告でも、「受注不足」「労働力不足」「材料不足」などが、設備をフル活用できない理由として挙げられている。
- また、稼働率と物価上昇（インフレ）の関係は常に一定ではない。たとえば原材料価格ショックやエネルギーコストの変化があれば、稼働率が下がってもインフレが起きることもある。歴史的にも、稼働率とインフレが逆に動いた例がある。
補足：数値の“長期平均”との比較も重要
最新データを見るだけでなく、 長期平均と比べる のが有用です。
例えば、あるデータでは米国設備稼働率の歴史的平均が約 80.0％ とされており、現在値がこれを下回っているかどうかで“余力の有無”を判断することも。
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