為替の相場は
通貨同士を交換する仕組みです。
その国の通貨に
人気が出れば買われて上昇し、
不人気となれば、
売られて下落します。
例）
アメリカのGDPが上昇すると
経済成長していると評価され、
米ドルが買われる要因となります。
雇用や消費、設備投資などの
景気が拡大していることを示す、
経済指標も同様に
ドル買いを促す効果があります。
各国の中央銀行が物価や経済を
安定させる為に行う金融政策も、
為替相場に大きな影響を与えます。
アメリカの金利が上がると、
米ドルで運用すれば、
高い金利が見込まれるので
米ドルの人気が高まることに
なるからです。
金利に関しては、
金融政策だけでなく
国債の利回りにも注目しましょう。
アメリカ国債は、
入札状況で利回りが変動し
人気がないと価格が下落し
利回りが上昇します。
一般的に利回りが上昇すれば
米ドルが買われ、
下落すれば売られるといった動きを
示すことが多いです。
中央銀行や政府のトップ、
幹部など為替への影響力を持つ
重要人物の言動にも注目が集まります。
彼らが会見などで発するたびに
マーケットは大きな動きを見せることも
少なくありません。
2016年秋に市場の様相を覆して
米大統領選を制したトランプ氏の
Twitterでの発言も、
一時は為替市場を
動かす要因となりました。
一般的な要人の発言なら、
会見や国際会議などの発言の場が
ある程度制限されるため、
投資家も警戒できますが、
Twitterはつぶやきがいつ飛びだすか
分かりません。
予測不能なツイートは、
大きな波乱要素となりました。
アベノミクスで
注目を集めた日本の金融政策も
為替相場に
劇的なインパクトを与えました。
市場に出回るお金の量を増やし、
インフレを目指す量的金融緩和により
急激な円安ドル高が進みました。
当時は、
ドル/円をロングしているだけで
大きな利益をあげられた相場で、
FXや株式投資で
億万長者に成り上がる「億り人」が
数多く登場した稀有な相場でした。
また、政府や中央銀行が
為替レートの急激な変動を
防ぐ為に取引に参加する
「為替介入」も
一定の影響があります。
実際に介入をしなくても、
要人がそれを匂わせる発言をするだけで
動くことも多くあります。
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