こんにちは。
古川書房の古川創一です。
一昨日、印税の話をしました。
その続きです。
一昨日のブログはこちら。
- 印税で儲けることを考えないこと
- 出版の目的を考えること
印税については、この辺りのことをおさえてほしいですね。
昨日のダイジェストとしては、こんなところです。
では、具体的に出版社からの印税を
どのように使うといいのでしょうか？
「これが正解だ」というものはありませんが、
最近、多くの著者さんが示している最適解は、
「著書が売れるように販促として使うこと」です。
つまり、印税を著書の販促費に補てんするということ。
狙いは次の通りです。
- 販促効果が出たら、著書が売れるようになる
↓
- 著者が売れたら、POS（販売）データをみたいくつかの出版社も注目
- 1作目の出版社はもちろん、他の出版社からも出版オファーが届くようになる
- 会社やあなたの知名度も上がる
要は、１作目が売れたら、
２作目、３作目のチャンスに恵まれたり、
本が売れることによりブランド力が上がったりするので、
そのための「投資」と考えるのです。
この話は昨日も少し触れましたね。
では、具体的にどのような販促方法が考えられるのでしょうか？
その前に、大前提として、印税を販促に使うのなら、
必ず出版社にその旨を伝えて、
相談するようにしましょう。
出版社側も販促を考えていることもあり、
許可なく動いてしまうことで、
出版社の印象を悪くすることも
起こり得ます。
- 新聞広告
- 書店周り
- 著者買取
- 書評など
パッと思いつくものとして、
この３つを挙げました。
「今さら、新聞広告？」
と驚かれるでしょうが、
新聞広告の効果は決して侮れません。
ビジネス書の場合、
日本経済新聞に広告が載ると、
各地の書店で売れが伸びたり、
アマゾンなどのネット書店で
順位が著しく上がったりします。
昨年、書店営業をしていて、
「この本は、新聞広告を打つの？」
とよく聞かれました。
新聞広告を打つと伝えれば、
置いてもらえる部数が増えることもあるのです。
新聞広告の掲載費用は、
日経、朝日、読売三紙で
大きめの枠を取ろうとすると、
おそらく印税分だけでまかなえないでしょう。
いくらか持ち出してもいいのなら、
その三紙で進めるのもいいかと思います。
ただ、出版物のテーマによって
日経MJなどの専門紙の方が良かったり、
中日新聞のような地方の有力紙の方が良かったりします。
どの新聞がいいかについては、
なかなか判断がつかないかと思いますので、
出版社に相談で聞いてみるのがいいでしょう。
出版社に聞いてみたら、
そもそも新聞広告ではなく、
他の販促方法のほうが良いと言われるかもしれません。
いずれにしろ、印税を有効に使うためにも、
出版社に相談するようにしていきましょう。
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