5月29日 国営放送によるNITEの中間発表以来、新型コロナウィルスに対する「武器」も無く、愛する家族を守るための「防具」や「手段」も取り上げらてしまいました。
以来、社会は一変し、私達は「我慢」をしながら頑張って来ました。
いや、私達は 「我慢」ではなく「辛抱」してきたのです。
北海道大学名誉教授 玉城先生
東京工業大学教授 奈良林先生
三重大学大学院教授 福﨑先生
他数多くの「全人類を救うべく」日夜務めて下さりました先生方、ありがとうございます。
今日のNITEの発表は「ゴール」ではなく、愛するものたちに対し「ともに闘い」「守る勇気」を与える事を切実に願います。
6月16日 文部科学省はいち早く「次亜塩素酸水の有人空間噴霧」を認めました。
賛成する方も反対する方も、偏に「未来ある子供たちを守りたい!!」と言う同じ思いなのです。
時代の流れは「少しづつ」ではありますが、変わってゆくのですね。
だからこそ、与えられる事だけを良しとせずに 「よく見る」 「よく聞く」 「よく考える」 を続けて行かなければ、「何も知らず・何も出来ず」終えて行かなければならないのでしょう。
「我慢の先には不満が待っている」
しかし
「辛抱の先には希望が待っている」
NITEの発表の一部を貼っておきますが、全文はNITEのサイトをご覧下さい。
- 発表日:
- 令和2年6月26日(金)
- タイトル:
- 新型コロナウイルスに対する消毒方法の有効性評価について最終報告をとりまとめました。
~物品への消毒に活用できます~ - 発表者名:
- 独立行政法人製品評価技術基盤機構 消毒手法タスクフォース
- 資料の概要:
- NITE(ナイト)[独立行政法人 製品評価技術基盤機構 理事長:辰巳 敬]は、第5回「新型コロナウイルスに対する代替消毒方法の有効性評価に関する検討委員会」を6月25日に開催し、新型コロナウイルスを用いた候補物資の有効性評価結果の最終報告をとりまとめました。
今まで公表済みの結果に加え、新たに2種の界面活性剤、及び一定の濃度以上の次亜塩素酸水が、新型コロナウイルスの消毒に対して有効であることが確認されました。- 1.独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)は、経済産業省の要請を受け、新型コロナウイルスの感染拡大に対応し、家庭や職場におけるアルコール以外の消毒方法の選択肢を増やすため、上記検討委員会を4月に設置し、消毒方法の有効性評価を進めてきました。
- 2.昨日6月25日、最終回となる第5回検討委員会を開催し、国立感染症研究所、学校法人北里研究所、国立大学法人帯広畜産大学、国立大学法人鳥取大学及び一般財団法人日本繊維製品品質技術センターと共同で進めていた新型コロナウイルスを用いた検証試験結果について審議を行い、最終的な報告をとりまとめました。結果の概要は、以下のとおりです。(赤字部分が、今回委員会で新たに判断された事項です。)
(1)界面活性剤は次の9種を有効と判断しました。- ・直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム(0.1%以上)
- ・アルキルグリコシド(0.1%以上)
- ・アルキルアミンオキシド(0.05%以上)
- ・塩化ベンザルコニウム(0.05%以上)
- ・塩化ベンゼトニウム(0.05%以上)
- ・塩化ジアルキルジメチルアンモニウム(0.01%以上)
- ・ポリオキシエチレンアルキルエーテル(0.2%以上)
- ・純石けん分(脂肪酸カリウム(0.24%以上)
- ・純石けん分(脂肪酸ナトリウム(0.22%以上)
(2)次亜塩素酸水は、以下のものを有効と判断しました。
・次亜塩素酸水(電解型/非電解型)は有効塩素濃度35ppm以上
・ジクロロイソシアヌル酸ナトリウムは有効塩素濃度100ppm以上
なお、今回の検証結果を踏まえると、
次亜塩素酸水の利用に当たっては以下の注意が必要であることが確認されました。
①汚れ(有機物:手垢、油脂等)をあらかじめ除去すること
②対象物に対して十分な量を使用すること
- 3.今回の検証結果のとりまとめにより、新型コロナウイルス対策のための家庭や職場における消毒方法の選択肢がさらに広がることを期待いたします。
なお、有効とされた界面活性剤を含む洗剤等は、NITEホームページで「効果が確認された界面活性剤を含む洗剤等のリスト」(※1)として公表しており、今回の追加を踏まえた情報に更新しました。
また、家庭用洗剤を使って身近なものを消毒する際の動画(※2)を作成し、公開しました。
※1 https://www.nite.go.jp/information/osirasedetergentlist.html
※2 https://www.youtube.com/watch?v=38HY_4-5sCU&feature=youtu.be
- 1.独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)は、経済産業省の要請を受け、新型コロナウイルスの感染拡大に対応し、家庭や職場におけるアルコール以外の消毒方法の選択肢を増やすため、上記検討委員会を4月に設置し、消毒方法の有効性評価を進めてきました。