つづき。
米国の押し売り説。
軍事兵器を売りつけて、紛争の種を蒔き続けるのが得意なお国柄。
核廃絶の流れの中で、パテントや技術力をお金にすれば儲かる。
政治的圧力をかければ日本政府は簡単に折れる。内輪もめは日本政府に任せて売り物をどう使うかは任せればいい。そう考えれば、納得感は強い。
また、危険性は熟知していたから、在留米国人に国外脱出を促すのは妥当でしょう。
と考えると、より自然な流れに思える。
さらに、悪しき軍国主義者の迎合。
原子力の技術を、最終的には核弾頭を作る技術へ昇華させることを考えないはずはない。
原子力基本法制定を隠れ蓑に、自衛隊から軍隊への道筋は描かれていたのではないか？推測の裏付けとしては、読売新聞初代社主であった正力松太郎が原子力委員会委員長に就任している点に注目したい。すなわち、読売新聞の広報力を使ってマスコミをコントロールし、一方で原子力の安全利用と悪用を両立させていく。ありふれた小説の題材になりそうだが、おそらくそれほど複雑怪奇な話しではないだろう。
おそらく、1つや2つは当たっているのでは無いか？即ち、利害関係者は複数存在し、それぞれの利益のために踊らされた結果では無いだろうか？そして、利害関係者の大半は墓の中に隠れ、惰性で信じ込まされた道を歩んできている気がする。
そうであれば、墓場の妖怪達のために負の遺産を守り続ける道理は無い。
いっそのこと地獄まで持って行って欲しいモノだ。そう考えると、原子力発電所は無用の産物であると思うのだが、どうだろうか？