犠牲軽減の活人策と殺人策（余命PTにメールした文面の写し）

追加の提案アイデア。

もしもどうしても殺戮する犠牲を減らしたいならば、マスコミなど(の大多数)には「強制就農」五年十年とかでよろしいかと。地元の農協で低賃金労働の余生おめでとう(在日職員は帰国先で同様)。

また在日の医師や医療関係者などは、一応以上は功労者ですし、帰国後にも良い活躍が期待される。そもそもテクノクラート(科学者などの専門家の類)ですから、たとえ罪に多少連座していても、政治家などより責任は軽いはず。明らかに悪質な者(西新井病院など)以外には、寛大な優遇対応が望ましいはず。
高校以下の教師や介護職員なども、人の情として、特に悪質な者以外は寛大に扱うべきでしょう。逆に大学の学者などは、良心的な一部の者だけ助命すればオーケーでしょう(中高の教員と責任の重さが違う)。


で、以下が殺人策。
政治家(地方含む)や司法、官僚などの有害分子は罪が重く、退職金や年金だけで多大な損失になる。在日でなく日本人でも殺害処理を前提にするべきです。
もちろん反社会勢力は考えるまでもない。反日政党や左翼テロ団体、ヤクザや半グレだけでなく高利貸とヤミ金融や、風俗とアダルトビデオなどまで含めて殲滅皆殺しにし、資産も全て接収すべき(芸能人や文化人の悪い連中も収穫すべき)。是非ともガンガン迷わず殺せ(笑)。

在日企業も資産接収(派遣会社も！)、パチンコなどや税金追徴は「一定額までの資産持ち出し許可」と一律の帰国支援金で対応すれば良いでしょう。
これなら数十兆の黒字は固く、コロナ対策の資金もバッチリ。再び生活支援の配布金があるならば、一般在日にも配ると良いでしょう。なぜなら人数比率からすれば僅かな出費増でしかなく、無闇に困窮や絶望させて(暴動鎮圧などで)大量殺戮する羽目になるよりマシだからです。

（※）これが最終記事です。別途に「在日・左翼は未曽有の犯罪集団だったが、もう同胞・血族の日本人にすら本心では愛想をつかしているし蔑みと不信・憎悪しか感じられない」「現在も未来もこれまでの後遺症で滅茶苦茶だろうが知ったことではない」「今では日本の子供とかさえも愛玩・食肉用に売られる『夜店のカラーひよこ』くらいにしか思えない、痴呆老人どもや日本人全般は自分らの子供や孫の生き胆を食わされても意味が理解できないんだろう」旨も（余命PTに）罵詈雑言もメールしておきました。さらば、悪しからず。