【原爆投下のB29を日本軍は知っていた】
§１. NHKスペシャルは原爆投下の大変貴重な情報を放送しています。
日本軍は、テニアン島のB29（V700）と、グアムのB29（V500）とサイパン島のB29（V400）のコールサインを識別し、各飛行場から飛び立つB29の機数と日本への目的地をコールサイン（電波モールス信号）を分析し、分かっていたのです。
それぞれの元日本軍将校が証言しています。
それで1945年8月6日の2ヶ月前からテニアン島のB29（V600）の動向を調査し、普通の爆撃機では無く、特殊任務機（原爆投下機）として12機をマークしていたのです。
また日本軍はアメリカの原子爆弾製造の情報も知っていました。
参謀本部（日本軍の最高司令部）はコールサインV600番台が原子爆弾を積んだB29と分かっていましたが、広島にも長崎にも教えませんでした。
そして８月６日、テニアン島から飛び立つエノラ・ゲイB29（コールサインV675）が広島に近づいても広島市民に空襲警報・避難命令を出させませんでした。
広島市民は無防備で空に浮かぶB29（エノラゲイ）を安心して仰ぎ見ていたのです。
8月9日に長崎に到着する5時間前から、原爆を積んだB29（コールサインV675で広島と同じ）が長崎に向かう事を参謀本部は知りながら、長崎にも飛行場の迎撃戦闘機部隊にも、そのB29の迎撃命令を出さなかったし、空襲警報を発令させなかったのです。
戦後その時の戦闘機『紫電改』のパイロットが、「あの時5時間前に迎撃命令が出てれば、上空で待ち伏せて紫電改はB29を落とせるから、どんなことをしても撃墜していた。」と証言し泣いて悔しがっています。
爆心地から700メートルの地下に居て無傷で生存した女性が、「空襲警報があれば、防空壕に入りほとんどの市民が助かっていた。」と証言しています。
なぜ日本帝国参謀本部は原爆を積んだB29の情報を隠ぺいし、黙ったまま米軍に２回も原爆を市民の頭上に投下させ爆発させたのか？！
大日本帝国・昭和天皇裕仁大元帥・軍部はアメリカの原爆投下に協力したと云えます。
自分の国民を生贄（いけにえ）にしました。 許せません！！
まるで原爆威力の人体実験場に広島と長崎はされてしまったのです。
終戦後、すぐにアメリカは広島市民と長崎市民の原爆被害調査を丹念に実施し原爆の効果を確認しています。まさに人体実験は日本の協力のもと確実に行われたのです。
◎昭和天皇が一番怖かったのは共産主義国のソ連
ソ連は革命の成功後1918年7月に元ロシア皇帝ニコライ二世とその家族全員を処刑してます。
ソ連は1941年にドイツ軍に侵攻されその後ヨーロッパ大陸に押し戻し、2660万人の犠牲者を出しながら1945年5月8日にドイツに勝利しヒトラー総統は自害します。
ヨーロッパ戦線が片付き、次は日本との戦争に全力となります。
その当時、共産主義国は皇帝や貴族・超富裕層を躊躇なく死刑にしてましたので、日本がソ連に侵攻され占領されたら、天皇などは自分が殺されると恐怖だったのです。
アメリカとの終戦交渉は昭和20年初頭から行われ、天皇制の保存なども含めてソ連に比べて安心できる内容がありました。ですから天皇はソ連よりもアメリカに侵攻と占領されることを望んでいたのです。
1945年８月９日にソ連が参戦し満州し侵攻されました。天皇裕仁がポツダム宣言を受諾し終戦を決定したのは8月6日の広島原爆では無く、ソ連参戦の日本侵攻が決め手だったのです。
（木戸幸一日記より）
現代も天皇や皇族や超富裕層は共産主義が怖いのです。
殺されるのではないか？という恐怖です。
ですから日本では戦後も統一教会という違法な反社会的勢力とともに下部組織である勝共連合（共産主義に勝利するための親米・反共主義政治団体）が違法行為を繰り返しながら生き延びているのです。
憲法や法律で公的に承認された正規の政党・日本共産党（国会議員２１人）を、警察・公安調査庁も破壊活動防止法に基づく調査対象団体として尾行・監視・盗聴しているのです。それ自体違法な行為と思います。
本来なら統一教会（世界平和統一家庭連合）と勝共連合を監視・尾行・盗聴するべきなのですが、いくら事件が起きても取締りの対象にはなりません。
１９４５年のアメリカ政府の基本政策文書に「天皇裕仁は、戦争犯罪人として逮捕・裁判・処罰をまぬがれない。」と書かれていました。
ボナ・フェラーズというマッカーサー元帥の副官が『日本本土への無血侵攻を達成するために、われわれは天皇の協力を要求した。天皇の命令により全日本軍700万人の兵士が武器を捨てて、すみやかに動員解除されつつある。 そのことで何十万人ものアメリカ人の死傷が避けられ、戦争は予定よりもはるかに早く終結した。 天皇をそのように利用しながら戦争犯罪人として裁くなら、日本国民の眼には裏切りと映るだろう。』と述べています。
つまり昭和２０年８月１５日の終戦前から昭和天皇裕仁大元帥はアメリカに協力していたことになります。
アメリカ中心の国づくり、軍事・外交面での徹底した対米従属路線を作ったのが、実は昭和天皇裕仁とその側近グループでした。これはアメリカ側の公開資料で明らかになりました。
エドウィン・O・ライシャワー駐日大使は戦前の1942年にアメリカ国内で『戦争に勝った後には天皇裕仁を中心にした傀儡政権をつくり統治させる。』と提言し、実際にそのようになって来ました。
矢部宏冶著『日本はなぜ基地と原発を止められないのか』（慶応義塾大学卒・博報堂マーケティング部勤務・書籍情報社代表。）による。
◎戦後、昭和天皇裕仁は日米関係の基本路線を決めるうえで、もっとも重要な役割をはたしています。
昭和天皇は『沖縄の軍事占領を無期限で継続してほしい。』と云うメッセージを米側に伝えています。
孫崎享著『戦後史の正体』元外務省・国際情報局長による。
つまり天皇裕仁は己の保身のために自国民である沖縄の人々をアメリカに売り渡したのです。
裕仁大元帥や軍部幹部は戦争を遂行し、国民３１０万人を死亡させました。
いざ敗戦となり戦犯で処刑されるとなると、その戦争をさせて来た偉い人たちが命乞いし、責任を他人になすりつけて生き延びたのです。
§２. 現在の日本の統治・政治は安全なのか？
2022年８月4日から11日まで台湾周囲で中国軍が実弾で軍事訓練（戦争に突入しても可能な状態）をしました。日本の排他的経済水域にもミサイル5発が着弾し、日本の自衛隊への警告と思われます。
中国軍の空母キラーミサイル東風（DF26B）は射程4000㎞ですので、アメリカ空母機動部隊は台湾海域は勿論、フィリピン海にいてもすべて殲滅されます。
アメリカ下院議長ペロン氏の台湾訪問も戦闘機などの護衛なしの丸腰で、深夜を選んで台湾空港に着陸しており、米空母機動部隊もフィリピン海に退避して軍事衝突の危険を回避してます。何故ならば負けるからです。
アメリカ政府のシンクタンクや大学の研究機関で、沖縄を含む台湾近辺での中国軍とアメリカ軍の戦争をシュミレーションを条件を変えて何度も試していますが、何度やっても中国軍の勝利でアメリカ軍は負けています。
この事は自衛隊幹部などが認めている事で「自衛隊が中国軍と戦っても負けます。」とNHKテレビで放送されてました。
（中国軍ミサイル）
大陸間弾道弾、中距離弾道弾、準中距離弾道弾、短距離弾道弾、地上発射巡航ミサイルの合計が６０００発といわれます。大陸間弾道ミサイルはすべて核弾頭ですので、全面戦争になれば最悪１発で東京は壊滅しますし、横浜市、千葉市はもちろん、名古屋、大阪、神戸も消滅します。
アメリカの要求を丸呑みして安倍晋三内閣は2015年平和安全法案（戦争法案）とし憲法違反ですが強行可決し『日米安保のもとに、アメリカ軍が攻撃されたら自衛隊も中国軍などを攻撃し戦争できる。』としてしまいました。
そして日本は敵基地攻撃ミサイル２０基などをアメリカから買わされ、軍備を増やしています。
中国との戦争が始まれば、対艦ミサイル・対空ミサイルを配備しだした宮古島や南西諸島が中国軍ミサイルにより真っ先に叩かれ、罪の無い市民に多数犠牲者がでることは間違いないです。
軍隊の基地があるから一般人の犠牲が多発するのは、沖縄戦の歴史が教えてくれます。
自衛隊やアメリカ軍が中国軍の攻撃に刃が立たない事は明らかです。
日本の自公政権と官僚（外務省や防衛省などの各省庁）は、嘘と隠ぺいと改ざんと情報の破棄で作られている統治機関ですから、昭和20年8月6日〜9日の参謀本部（天皇と一心同体）と同様に、真実の情報を隠ぺいし、勝てないと分かっている中国との戦争に突入させ、国民を戦火に巻き込むかも知れません。
そして敗戦後の命乞いなどはとても上手で、自衛隊員や市民が何十万人と死亡しても、自公政権の人たちは生き延びることでしょう。
アメリカの軍産複合体だけが儲かる勝てない武器にお金を捨てるのではなく、平和外交と民間交流・各分野の貿易を豊かにする為に予算を使い、戦争のない隣国関係を育てることが大切です。
（下記動画『原爆投下活かされなかった極秘情報 ５８分 クリックください）
