退職前に次の仕事が決まっていれば安心ですよね。
友人が勤め先を辞める前等には、「次の仕事を決めてから辞めた方がいいよ」と声を掛けるのですが……。
自分が仕事を辞める時はどうなの？といったら、これまでの経験上、次が決まっていても決まっていなくても、退職する時期を決めて、きっちり辞めるパターン。
ただまぁ、次の仕事は「正社員で待遇良いとこ！」なんてハードルを設けずに、そこそこの条件をクリアしていれば、派遣でもアルバイトでもいいかな～と緩い設定で探すことにしているのです。
キチッ、キチッと次が決まった方が紆余曲折しなくて済みますけどね。
ハードルを上げすぎて次が決まらない、収入がない！といったストレスの方が精神的にもよろしくない気がするので…。
ガチガチに構えたり、自分の勤務条件に激しく合わない仕事、職場を選ぶと大体、ロクなことはないですよ。
さてさて…退職時期が決まる前からボチボチと求人情報をチェックし始めたものの、しっくりくる案件をあまり見つけられませんでした。
条件は良いかな～と思っても、自宅から勤務地がけっこうな距離だったりとか…。
鉄道とか電車に乗るのは大好きなんですけど、通勤電車は嫌いというか、苦手なんです…。
嫌いなだけなら我慢しますけどね。
気分悪くなったり、動けなくなることもあるので、精神的にも肉体的にも長時間の満員電車通勤は体質、性質にあっていないようです。
勤務地、条件で、なんとか妥協出来るラインの求人にはアクセスしてみたものの、退職前に研修が始まってしまうパターンだったり、急募で即入社案件だったり、お断りするしかない内容でした。
コロナ禍でもあるし、時期も時期だし…少し気長に仕事を探す感じかなぁ…
場合によっては失業保険の受給も視野にいれとくか～？
とはいえ、これまで失業保険というものを受給した経験がないので、受給資格、必要書類はなんぞ？とWEBで検索を掛けてみました。
そこで、ふと目についたのがハロートレーニング（離職者訓練・求職者支援訓練）です。
公共職業訓練は再就職やキャリアアップのために必要な職業スキルや知識を習得することが出来る国・都道府県が実施する公的職業訓練のことです。
こちらは主に雇用保険の失業給付を受給している人が対象となりますが、職業訓練などの支援が必要と認められなければ受講は出来ません。
雇用保険の失業給付を受給中であっても、給付の残機関によっては受講対象から外れてしまう場合もあります。
受講の期間は3ケ月～2年程度とコースにより異なる。
訓練コースは都道府県等で異なる場合がある為、実際にどのような訓練が受けられるのかはハローワークで確認した方が間違いないでしょう。
実際、自分もあれこれWEBで検索して調べてみたものの、情報だけを集めても肝心な部分はハローワークで確認するしかない…という結論に至りました。
そんなこんなで、最寄りのハローワークを探して即相談に行ってみたのです。
……即相談に行った理由は「募集期間」の締切日が迫っていたからなんですけどね。(￣▽￣;)
公共職業訓練ではなく、求職者支援訓練のように、月額10万円の給付金を支給してもらえる制度もあります。
こちらは2か月～6か月の期間で就職に役立つ技能や知識を習得することが出来ます。
こちらも、各コースの募集時期や受講時期が定められているので、どんな訓練があるのか、現在募集中のコースがあるのか…etcはWEBで確認するか、ハローワークで相談した方が良いと思います。
公共職業訓練で受講する最大のメリットは受講料が無料である点でしょう。
テキスト代等で実費分は発生しますが、一般的な入学で掛かる費用を考えれば桁違いです。
受講期間の長さや、終了後に国家資格等は受験して合格しなければ結果に繋がらない養成コースは、受講中に自分がどこまで頑張れるかで結果が異なりますから、努力は必須です。
学校を卒業後、就職して社会に出ると、そこから新たな資格取得をしたいと考えても、学習時間の確保しかり、試験勉強しかり、ハードルは高くなりがちですよね。
過去に働きながら取得した資格はいくつもありますが、仕事の忙しさにかまけて勉強が疎かになってしまったり、試験直前の短期間で追い込まれるように問題対策に取り組んだ記憶ばかりです。(;^_^A
今回、偶然にも離職する時期と公共職業訓練の募集時期が重なったこともあって、ハローワークに足を運びましたが、募集時期が終了していたら相談には行かなかっただろうな、と思います。
なんというか、「よし、これだ！」みたいな覚悟を決めないと、相談だけでハローワークに行くのってどうなのかな？って二の足を踏みそうな気持ちってあるのですよね。
求職のみであれば、ハローワーク以外の窓口がいくらでもありますから。
そんな自分のイメージや気持ちはともかくとして、離職して、すぐ次の仕事が決まっていないのであれば、区役所、市役所等の役場とハローワークには相談に行ってみた方が良いと思います。
社会健康保険に加入していた人は国民健康保険への切り替え等も必要ですし、大幅な収入減が想定されているなら税金関係の減免、猶予の申込を行う必要が出てきます。
社保→国保は日本が皆保険制度を導入している関係で、黙っていても「手続きしなさい」と通知がくるんじゃないかと思いますが…減免、猶予の申込は対象者であっても、申請しなければ対象とはなりません！！
対象になるのか否かも含め、様々な救済制度を知ることが出来るだけでも相談に行く価値があると思いますよ♪