結論必要ではありません。
もっと言うと、
生活防衛資金が十分にある人は必要ではありません。
必要になった時に、必要な金額だけを貯金から捻出すればいいだけです。
ほとんどの人が入ってる社会保険。
原則3割負担、
高額療養費制度
なんとなく聞かれたこともあるかもしれませんが、医療費に関してはこの二つと貯金でカバーします。
・先進医療
・治療以外の医療行為
・保険対象外の医薬品
・病院の個室（いわゆるベッド差額代）
これらが保険適用外となり全額自己負担になります。
基本的にこの手の支出は一回でもかなりの額になるので、医療費控除を申請して所得税と住民税を削りましょう。
治療費にいくらかかるか分からない人や、先進医療についての理解が十分でない人はどうしても安心のため色んな保険を求めてしまうのが現状だと思います。
冷静になって考えていくことで、一つ一つ納得していくことができていくと思うので一緒に考えていきましょう。
例えば『がん』についての考察です。
一般的にガンは罹患すると色々恐ろしいことが待ってるものとイメージされているかもしれません。
たしかに若くしてガンと闘病してる方もいらっしゃいますし、イメージ通りの怖さがあるのは間違いありません。
統計で見た場合、
35歳から60歳までのがんの罹患率は、、、
7％ほどでしかありません。
70歳で20％ほどでしょうか。
80歳を超えて世間で言われてる50％以上の罹患率となります。
民間保険会社や銀行の窓口では、年齢よる罹患率の推移に触れることは少ないように思います。50％の数字だけを強調するもにでこちらの不安を煽ろうとしてくるでしょう。
「実際に必要になってくるのは70歳近くなのに、そんな早くから保険に入る意味はあるのだろうか？」
これが保険の営業を受けてた僕の感想であり、知識を身につけて次々断っていきました。
安心のためには、かかる医療費についてはしっかり理解しておくべきだと思います。
保険適用の治療が随分多くなってきてます。
3割負担でがんの治療が行えます。
先進医療は、決して未来の医療技術などではありません。
まだまだ認められてない確立されてない医療なので保険の適用とは認められてないのです。
ただ、ネーミングが先進医療なので誤解を招きやすいのですが、、、
ガンを早く確実に治せる医療行為が先進医療ではありません。
また、入院日数も年々下がってきており、入院費にもそこまでお金はかからなくなってきています。
個室を選べれば、保険適用外となりますが、数日のことなのでそこまで気にすることもなく、それでも気になるなら大部屋を選べばいいと思います。
通院に多くの時間を費やすと思います。
精神的にも肉体的にも大きな負担となると思います。
ただ、治療費は3割負担で交通費は後で医療費控除を申請しておきましょう。
月々の支払いは３割負担でも出費はすごくなるときもあるかもしれません。
そういう時は、高額療養費制度を申請しましょう。先に申請できれば、最初から払わなくてもいい制度も利用できるはずなので受付で確認しておきましょう。
生活防衛資金さえあれば、万が一がんに罹患しても安心して治療に励めます。
この間ある程度まで回復するまで仕事はできないかもしれませんが、失業給付で回避します。これに関してはまた考察いたします。
国の公的保険は、集める保険料以外に税金も投入して運営していると聞きます。
お客様から集めた保険料だけで運営してる民間保険会社との規模の違いがここでわかります。
３５歳に月3000円のがん保険に加入したとして、
70際まで払い続ければ総額で126万にもなります。
せめてそのお金を使わずに貯金に回せていれば、最大126万の万能保険にもなり得るのです。
保険本質は、
めったに起こらないけど、
起こると生活が破綻するレベルのリスクに対してかけるもの、
これを意識して保険の見直しをしていかないとですね！