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この記事には外部のサイトへのリンクがありますので、独自ドメインのブログ ( http://blog.rokutech.jp/ )からご覧いただくと便利です。
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気になるニュースをさらに集めてみました。ネタが切れたわけではないのですが、最近はニュースが多いですね。
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【特報】再生エネに政府の壁 原発優遇あからさま
2014年12月22日
http://www.tokyo-np.co.jp/article/tokuho/list/CK2014122202000140.html
【【こちらは記事の前文です】記事全文をご覧になりたい方は、東京新聞朝刊または、携帯電話の有料会員サービス「東京新聞・東中スポ」をご利用ください。】
あらら・・・。内容に期待しましたが。
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再生エネ拡大にブレーキをかけすぎるな
2014/12/24付
http://www.nikkei.com/article/DGXKZO81245120U4A221C1PE8000/
【今のように太陽光だけが突出している状況は改めるべきだ。】
【消費者の負担を極力抑え、持続的な制度にしなければならない。】
【再生エネルギーの受け入れ可能量を過小評価していないか。(中略)この試算は原子力発電所が東日本大震災前と同じ稼働率で運転することが前提だ。】
【原発の再稼働の行方はなお不透明で、その状況によっては再生エネルギーの受け入れ量は増える。電力会社同士で電気を融通し、天候による太陽光発電の変動を調整すれば、再生エネルギーの受け入れ余地はさらに広がるはずだ。】
【電力会社の都合で制限が広がる懸念は拭えない。】
えっ？ あまり日経らしくありませんが、日経の社説のようです。
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経産省:電源別の発電コスト再試算 原発事故費が焦点
毎日新聞 2014年12月24日 02時30分（最終更新 12月24日 08時30分）
http://mainichi.jp/select/news/20141224k0000m020113000c.html
【原発の発電コストを巡り、東京電力福島第１原発事故の廃炉・賠償費用や、核燃料の再処理・最終処分費用をどのように位置付けるかが焦点となりそうだ。】
ぜひ焦点でお願いします。きちんと踏まえて、どうするか考えたいものであります。あ、税金からばらまいているようなものも発電コストにもれなく含んでいただきたいものです。
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＜再生エネ＞東北電、発電抑制対象拡大が必要
2014年12月25日木曜日
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201412/20141225_12013.html
【経産省は、東京電力福島第１原発事故の影響が続く福島県における再生エネ拡大の優先措置を求めている。海輪社長は、地域送電網の増強や東京電力の送電系統への接続による運用面の対策を挙げたほか、「実現性の低い事業者を精査して生まれた空きを優先的に配分することも可能だ」と説明。】
【「今回は再生エネの打ち止めではなく、立ち止まってステップ・バイ・ステップで進む機会と捉えるべきだ」と強調した。】
どこぞの老朽原発を動かしたいギラギラしている西の方の電力会社(他の電力会社からも「古いのは諦めろよ」と言われているとかいないとか)の社長さんとは一味は違うようです。ふた味、三味までちがうかどうかはわかりませんが・・・。
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2014年12月17日 09時00分 更新
法制度・規制：
再生可能エネルギーを抑えて原子力を最大に、世界の潮流に逆行する日本の電力
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/17/news044.html
【6社の電力会社が原子力発電の供給力を最大限に織り込んだうえで再生可能エネルギーの接続可能量を算出したことだ。】
【再稼働が危ぶまれる老朽化した原子力発電所や建設途上の原子力発電所までも供給力に加えている】
世界の流れが必ずしも正しいとは思わないのですが、ここまで全力というのは正しいようには思えません。「オレたちが動かしたい原発はぼろっちいのもいつできるのもわからないものも全力で動かすことは大前提で、空いたところで最大限再エネを導入してやる」というのは当ブログ主の予想通りでした。
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富裕層の「生活保護」太陽光発電はあと1年が勝負
社会貢献から今や「投資」「節税」へ
更新日：2014年12月25日
http://media.yucasee.jp/posts/index/14504/
【太陽光発電は投資どころか、「生活保護」と呼ぶ方が適切かもしれない。】
【インターネット上には「利回り13％」など実に刺激的なキャッチコピーの宣伝文句が並んでいるが、それは太陽光発電のパネル設置業者の煽りだ。】
いつかはゆかしいソースでありますが(謎)、結構スパイシーであります。確かにモリモリまくりの数字を出している業者さんもいるわけで、結構煽り系なものもあります。(結構煽り系なのは絶対にダメだって、すいません、なんとかします。)
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2014.12.25 11:00
【経済インサイド】
菅直人元首相が残したデタラメ「負の遺産」 苦しむ再生エネ買い取り制度委員たち「私たちは被告か」
http://www.sankei.com/life/news/141225/lif1412250001-n1.html
【「再生エネのバッシングにつながることを懸念している。悪者にされるのは望ましくない」】
【「（制度は最終的に）国会で調整した。私は最大の責任はそこにあると思う」と断じると、会場から笑いが起きた。】
【「国会には菅の顔だけはみたくないという人が結構いる。本当に見たくないのならば早く法案を通した方がいい」。菅氏は当時、ソフトバンクの孫正義社長ら再生エネ推進派の集会で、そう熱弁をふるい、自身の退陣と引き換えに自民、公明の両党と修正法案で合意。法案成立にこぎ着けた経緯がある。】
【有識者会議ではある委員から「（制度設計時は）情報が乏しかった。太陽光をやりたいという大手事業者が持ち込んだデータに依存してやった」との指摘も出た。】
産経新聞ですから結構「あちら側」(ただし、ナベツネ新聞のような「政府広報」にはなりきれていない模様)ですが、まあ、そういうことであったという事実は抑えておかねばなりません。
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2014年度の再エネ買取金額は１兆円超える見通し ～ 当初見込み9000億円から1200億円以上も増加するペース
2014年12月25日 00:10
http://blogos.com/article/102123/
【資料２によると、今年4～9月までの5か月間の買取金額は5,100.7億円。今年度の残り6か月（今年10月～来年3月）が同じ程度で推移すると仮定すると、今年度の買取金額は1兆201.4億円となり、1,200億円以上も超過する見込みとなる。】
【今年度が終わってから正式に算出されることになるが、1兆円の大台を超えるかどうかは、再エネ買取制度に対する電力消費者である国民からの捉え方や政治的視線を変える可能性がある。】
大半が太陽光ですから、冬場のほうが発電量は少なくなるわけで、「同じ程度では推移」はしないと思われますが、新規導入分の発電量もあるわけで、そこがどうなるかですね。
いわゆる補助金的な金額部分ではない、全体の「買取金額」で「1兆円の大台」で騒ぐのはどうかと思うわけですが。「大台」だから騒ぐのではない、本質的な議論をお願いしたいところです。
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■■お知らせ (1)
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当ブログ主は税理士ではありませんので、税務相談は承れません(税理士法に規定されています)。特に、個々の個別・具体的なお話はご質問をいただきましても一切お答えできませんことを予めご了承ください。複雑なのは税理士さんの仕事(税務署員の老後のお仕事)を守るためですから(笑)、「楽に」「タダで」などという虫のよい話はありません。「タダで」するなら自分で勉強を、「楽に」なら素直に税理士さんにお願いしてください。
なお、当ブログ主はファイナンシャルプランナー(2級ファイナンシャル･プランニング技能士（個人資産相談業務・生保顧客資産相談業務)なので、お金の計画の相談は範疇ですがあくまでも計画だけです。税金の込み入った話は税理士さんに、お金そのもののの相談は金融機関さんにお願いいたします。
■■お知らせ (4)
当ブログの次回の「情報交換会」は2015年1月16日(金曜日)に「新春特大号」として開催する予定です。開始時刻その他ご希望等がございましたら当ブログ主までお知らせください。日時が決まりましたら当ブログと当ブログの「メルマガのようなもの」でお知らせをいたします。
■■お知らせ (5)
2015年1月25日(深夜発)～1月29日(早朝着)の2泊5日で、「太陽光発電ムラのシンガポールビジネススタディツアー」があります。日程が合えば私も・・・とは思っていたのですが、日程が合わなくなった(修羅場に近づいてしまった)ので、あきらめます、とほほう。(決して夜行の飛行機はもう乗りたくないとかそういう理由ではありません。) ツアーについては「太陽光発電ムラのシンガポールビジネススタディツアーが決定しました」をご覧ください。
■■お知らせ (6)
「ねぎソーラー」(パネル 37.2kW・パワコン 29.7 kW)の発電量(TIGO EnergyによるDC側発電量(パネル発電量合計値))は、12/25は91 kWhでした。
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気になるニュースをさらに集めてみました。ネタが切れたわけではないのですが、最近はニュースが多いですね。
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【特報】再生エネに政府の壁 原発優遇あからさま
2014年12月22日
http://www.tokyo-np.co.jp/article/tokuho/list/CK2014122202000140.html
【【こちらは記事の前文です】記事全文をご覧になりたい方は、東京新聞朝刊または、携帯電話の有料会員サービス「東京新聞・東中スポ」をご利用ください。】
あらら・・・。内容に期待しましたが。
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再生エネ拡大にブレーキをかけすぎるな
2014/12/24付
http://www.nikkei.com/article/DGXKZO81245120U4A221C1PE8000/
【今のように太陽光だけが突出している状況は改めるべきだ。】
【消費者の負担を極力抑え、持続的な制度にしなければならない。】
【再生エネルギーの受け入れ可能量を過小評価していないか。(中略)この試算は原子力発電所が東日本大震災前と同じ稼働率で運転することが前提だ。】
【原発の再稼働の行方はなお不透明で、その状況によっては再生エネルギーの受け入れ量は増える。電力会社同士で電気を融通し、天候による太陽光発電の変動を調整すれば、再生エネルギーの受け入れ余地はさらに広がるはずだ。】
【電力会社の都合で制限が広がる懸念は拭えない。】
えっ？ あまり日経らしくありませんが、日経の社説のようです。
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経産省:電源別の発電コスト再試算 原発事故費が焦点
毎日新聞 2014年12月24日 02時30分（最終更新 12月24日 08時30分）
http://mainichi.jp/select/news/20141224k0000m020113000c.html
【原発の発電コストを巡り、東京電力福島第１原発事故の廃炉・賠償費用や、核燃料の再処理・最終処分費用をどのように位置付けるかが焦点となりそうだ。】
ぜひ焦点でお願いします。きちんと踏まえて、どうするか考えたいものであります。あ、税金からばらまいているようなものも発電コストにもれなく含んでいただきたいものです。
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＜再生エネ＞東北電、発電抑制対象拡大が必要
2014年12月25日木曜日
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201412/20141225_12013.html
【経産省は、東京電力福島第１原発事故の影響が続く福島県における再生エネ拡大の優先措置を求めている。海輪社長は、地域送電網の増強や東京電力の送電系統への接続による運用面の対策を挙げたほか、「実現性の低い事業者を精査して生まれた空きを優先的に配分することも可能だ」と説明。】
【「今回は再生エネの打ち止めではなく、立ち止まってステップ・バイ・ステップで進む機会と捉えるべきだ」と強調した。】
どこぞの老朽原発を動かしたいギラギラしている西の方の電力会社(他の電力会社からも「古いのは諦めろよ」と言われているとかいないとか)の社長さんとは一味は違うようです。ふた味、三味までちがうかどうかはわかりませんが・・・。
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2014年12月17日 09時00分 更新
法制度・規制：
再生可能エネルギーを抑えて原子力を最大に、世界の潮流に逆行する日本の電力
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/17/news044.html
【6社の電力会社が原子力発電の供給力を最大限に織り込んだうえで再生可能エネルギーの接続可能量を算出したことだ。】
【再稼働が危ぶまれる老朽化した原子力発電所や建設途上の原子力発電所までも供給力に加えている】
世界の流れが必ずしも正しいとは思わないのですが、ここまで全力というのは正しいようには思えません。「オレたちが動かしたい原発はぼろっちいのもいつできるのもわからないものも全力で動かすことは大前提で、空いたところで最大限再エネを導入してやる」というのは当ブログ主の予想通りでした。
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富裕層の「生活保護」太陽光発電はあと1年が勝負
社会貢献から今や「投資」「節税」へ
更新日：2014年12月25日
http://media.yucasee.jp/posts/index/14504/
【太陽光発電は投資どころか、「生活保護」と呼ぶ方が適切かもしれない。】
【インターネット上には「利回り13％」など実に刺激的なキャッチコピーの宣伝文句が並んでいるが、それは太陽光発電のパネル設置業者の煽りだ。】
いつかはゆかしいソースでありますが(謎)、結構スパイシーであります。確かにモリモリまくりの数字を出している業者さんもいるわけで、結構煽り系なものもあります。(結構煽り系なのは絶対にダメだって、すいません、なんとかします。)
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2014.12.25 11:00
【経済インサイド】
菅直人元首相が残したデタラメ「負の遺産」 苦しむ再生エネ買い取り制度委員たち「私たちは被告か」
http://www.sankei.com/life/news/141225/lif1412250001-n1.html
【「再生エネのバッシングにつながることを懸念している。悪者にされるのは望ましくない」】
【「（制度は最終的に）国会で調整した。私は最大の責任はそこにあると思う」と断じると、会場から笑いが起きた。】
【「国会には菅の顔だけはみたくないという人が結構いる。本当に見たくないのならば早く法案を通した方がいい」。菅氏は当時、ソフトバンクの孫正義社長ら再生エネ推進派の集会で、そう熱弁をふるい、自身の退陣と引き換えに自民、公明の両党と修正法案で合意。法案成立にこぎ着けた経緯がある。】
【有識者会議ではある委員から「（制度設計時は）情報が乏しかった。太陽光をやりたいという大手事業者が持ち込んだデータに依存してやった」との指摘も出た。】
産経新聞ですから結構「あちら側」(ただし、ナベツネ新聞のような「政府広報」にはなりきれていない模様)ですが、まあ、そういうことであったという事実は抑えておかねばなりません。
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2014年度の再エネ買取金額は１兆円超える見通し ～ 当初見込み9000億円から1200億円以上も増加するペース
2014年12月25日 00:10
http://blogos.com/article/102123/
【資料２によると、今年4～9月までの5か月間の買取金額は5,100.7億円。今年度の残り6か月（今年10月～来年3月）が同じ程度で推移すると仮定すると、今年度の買取金額は1兆201.4億円となり、1,200億円以上も超過する見込みとなる。】
【今年度が終わってから正式に算出されることになるが、1兆円の大台を超えるかどうかは、再エネ買取制度に対する電力消費者である国民からの捉え方や政治的視線を変える可能性がある。】
大半が太陽光ですから、冬場のほうが発電量は少なくなるわけで、「同じ程度では推移」はしないと思われますが、新規導入分の発電量もあるわけで、そこがどうなるかですね。
いわゆる補助金的な金額部分ではない、全体の「買取金額」で「1兆円の大台」で騒ぐのはどうかと思うわけですが。「大台」だから騒ぐのではない、本質的な議論をお願いしたいところです。
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なお、当ブログ主はファイナンシャルプランナー(2級ファイナンシャル･プランニング技能士（個人資産相談業務・生保顧客資産相談業務)なので、お金の計画の相談は範疇ですがあくまでも計画だけです。税金の込み入った話は税理士さんに、お金そのもののの相談は金融機関さんにお願いいたします。
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当ブログの次回の「情報交換会」は2015年1月16日(金曜日)に「新春特大号」として開催する予定です。開始時刻その他ご希望等がございましたら当ブログ主までお知らせください。日時が決まりましたら当ブログと当ブログの「メルマガのようなもの」でお知らせをいたします。
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2015年1月25日(深夜発)～1月29日(早朝着)の2泊5日で、「太陽光発電ムラのシンガポールビジネススタディツアー」があります。日程が合えば私も・・・とは思っていたのですが、日程が合わなくなった(修羅場に近づいてしまった)ので、あきらめます、とほほう。(決して夜行の飛行機はもう乗りたくないとかそういう理由ではありません。) ツアーについては「太陽光発電ムラのシンガポールビジネススタディツアーが決定しました」をご覧ください。
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「ねぎソーラー」(パネル 37.2kW・パワコン 29.7 kW)の発電量(TIGO EnergyによるDC側発電量(パネル発電量合計値))は、12/25は91 kWhでした。