ゲイにとって必要な保険って？

ゲイだからといってケガをしないわけではありませんし、
重病になることも死ぬこともあります。当然です。

とはいえ、ノンケとは必要になってくる保険なども変わってくると思います。
そして、保険を選ぶ基準については、ノンケの保険選びと共通している部分もあると思います。

●●になったら大変！

のような売り文句は非常にたくさんありますが、
会社員の場合、公的保険でまかなわれる部分もあります。
長期間休んでしまう、、、そんな時は、以下のようなものがあります。

ざっくり言うと、入院して会社を休むようなことになった場合、
「標準報酬（給料を切りのいい所で標準化したもの）」の、
2/3～8/10くらいは、一定期間もしくは障害が止むまで支給されるのです。

<<公的保険　もらえるお金について>>
★健康保険法上の支給…傷病手当（連続3休後の4日目以降最大1年6ヶ月まで）
　標準報酬日額の2/3が支給されます。
詳しくは・・・http://www.mhlw.go.jp/kokoro/support/3_05_02secure.html
※何故かメンタルヘルスのリンクが・・・

★国民年金法上の支給…障害を負った場合は障害基礎年金（2級で老齢基礎年金と同額）
※併給調整は障害基礎年金が優先支給される

★厚生年金保険法上の支給…障害厚生年金（平均標準報酬額*5.769/1000*300月*物価スライド率）
　一時金のこともあります。障害基礎年金と併給されることもあります。
詳しくは・・・http://www.sia.go.jp/infom/pamph/dl/syougai.pdf

★労働者災害補償保険法上の支給…労災だった場合、
　休業（補償）給付＋休業特別支給金、
　傷病補償年金（1年6カ月以降）
　障害補償年金＋障害特別支給金　といった制度があります。
詳しくは・・・http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/rousai/dl/040325-13-02.pdf

<<公的保険　払っても戻ってくるお金について>>
★高額療養費制度があります
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/iryouhoken13/dl/100714a.pdf
つまり、多額になった場合は月々の負担が、
ざっくり言うと8万いくらだったり15万いくらだったりで打ち止めになり、
それを超えた分は戻ってくるのです。

公的保険の代表的なものは以上のようなものになります。
次は、病院にかかったときに「実際にどのくらいかかるのか」を考えてみたいと思います。

歯ブラシの損益分岐点

日常的でどうでもいいものにこそ、
損益分岐点という概念を持ち込みたいのです。

電動歯ブラシか普通の歯ブラシかで、
以前かなり迷いました。

12000円の電動歯ブラシでも150円の歯ブラシでも歯は磨けます。
では、それぞれどういうコストなのか整理していくと…

◯電動歯ブラシ
初期費用:12000円
ランニングコスト（替え歯ブラシ）:年に4本消費、3600円
ランニングコスト（本体交換）:三～四年で1回
つまり、もっても四年で12000＋14400=26400円の支出。

◯普通の歯ブラシ
ランニングコスト:150円
一ヶ月に1本替えても四年で7200円の支出。
加えて、歯を磨くという労力がかかります。

つまり、四年で19200円、月々400円、毎日13円の固定的支出によって、
歯を磨く労力の代替物と、
ツルツルになった気分を味わうことを
購入しているというようなことになります。

もちろん、もっと早く壊れるかもしれないリスクもあります。
さすがに普通の歯ブラシはこれより高い頻度で買い替えることはないでしょう。

どっちが得か、というようなことを考えるよりも、何にどれだけお金をかけているのか？
ということに意識的になることが大事だと思います。

思いついた点だけで比較してもこれだけのことがあります。
もう少し他のファクターを考えてみてもいいかもしれませんね。

マンションの駆け込み需要って・・・

http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1106/17/news004.html

自分もよく読んでいるHPなのですが、
こういう情報がさらっと書かれているので面白いと思います。

いずれにしてもご存じのとおりの莫大な公債・国債を抱えるこの国では、
遅かれ早かれ増税、それも消費税に類する税金の増税が避けられないでしょう。

働く人、お金を稼ぐ人にかける税金よりも、
お金を使う人にかける税金のほうが、
今後のますますの少子高齢社会に適しているからです。

そんななかで、
高額の商品にかかる消費税はまったくバカになりません。
日本では、建物の取引には消費税がかかりますし、
これに連動する手数料等にも消費税がかかりますから、
住宅取得を選ぶ人にとっては、忘れてはいけない要素です。

しかも、ここにある通り、
住宅は今日思いついて明日売れるものではなく、
土地探し、基礎工事、建築物の工事に入ってから売りが始まるものなので、
一体どの物件なら”間に合う”のか、見極めは難しいです。

今2年後に増税します、って言われても、
2年以内に購入できるものでなければ、
買う時まんまと税金を取られてしまいますので、
それまでに買いたいものですが・・・

あわてて、高値でつかまされたり、
今売られている物件＝2～3年前に計画された物件ですから、
ちょうどリーマンショック後のものだったりして、
各デベロッパーが弱気の計画
（＝内装がしょぼい、免震にしなかった、など）だったりすることもあり得ますので、
はたして「本当に買いなのか」は難しいところかもしれませんね。