こんにちは！
ファイナンシャルプランナーの茂木です。
医療保険ってあればあるほど安心なんですが、
逆に費用が高！
なんでこんな払ってるの！っていうご相談者様が
いらっしゃいます。
ただ会社にお勤めの皆さんは
すでに公的医療保険制度に加入しているので
ある程度は守られているということ
知っておいていただきたいのです。
とはいっても、
貯金が少ない方や
お金がかかる時期(子供の学費とか)は
備えておくのは大切だなとは思います。
わたしも、以前肝臓が悪くなって
(お酒でしょうかね…)
入院したことがあるのですが、
いきなりの入院で、しかも20代で貯金もあまりないため
出費が結構痛手でした。
払えないことないんですけど
それでも自己負担２０万くらい吹っ飛んでったので
しかも、早めに退院させられ、
(なぜ？たぶん病院側の都合だったんだと思います。)
約1週間くらい点滴を打ちに通院しなきゃで、
毎日、半休とらなきゃいけないわ、
病院通うために、タクシー使わなきゃならないわで
以外に他にもいろんなお金がかかり、
うわー医療保険入っとけばーなんて思った事象なんですが、
上記のようなこともあるので、最低限備えはおすすめしますが、
ただ入りすぎは禁物です。
なぜならば現在日本の公的医療保険制度は
「国民皆保険制度」を採用しています。
以前は国民のおよそ3分の1が
公的医療保険制度に未加入という状態でしたが、
現在は全国民が何らかの
公的医療保険制度に加入することが
義務付けられています。
公的医療保険制度っていうのは
病気やけがの治療などにかかる
医療費の一部を公的な機関が負担する制度のことです。
医療機関の窓口での
医療費負担は原則3割ですが、
このように少ない負担で治療が受けられるのは、
公的医療保険制度があるからですね。
ただちょっと気をつけなきゃならないのが、
「健康保険」と「国民健康保険」、
どちらも公的医療保険ではあるものの、
実は会社員と、退職後では保障内容、
保険料負担などさまざまな違いがあります。
会社員は健康保険、
個人事業主の方や、
退職者は国民健康保険に加入します。
健康保険と国民健康保険では
保険料の計算方法が異なるため
一概にはいえないんですけど、
会社勤めの方は会社が、
半額払ってくれていたんですね…
退職者は国民健康保険は
全額自己負担となるわけです。
老後の医療保険が高くなるって
前回の年金の話で、
年金が少なくなるのに酷な話ですが、
また、国民健康保険には
「扶養」という概念がないため、
養っている配偶者や子どもがいても、
家族全員それぞれが国民健康保険に加入して
個々の保険料を納めなければなりません。
しかも国民健康保険には、
病気やけが、出産で会社を休んだときにもらえる
「傷病手当金」「出産手当金」がないという点も
国民健康保険は健康保険に比べて
保障が手薄になるため、
貯蓄や民間の就業保険などで備える必要があります。
このように名前が似ている健康保険（健保）と
国民健康保険（国保）ですが、
主に保険料や保障内容に大きな違いがあります。
健康保険には退職後も
退職後、最長2年までこれまでの
健康保険に引き続き加入できる、
「任意継続」という制度があります。
保険料は全額自己負担になりますが、
扶養家族の保険料がかからないという
メリットもありますのでこちらを2年は継続することも
検討されても良いかと思います。
皆さんも公的医療保険制度を理解して
適正な医療保険に加入してくださいね！
ご相談があればご連絡お待ちしております。