6 五洋建設(1893)

一見厳しい業績で完成工事総利益率も悪化したため、株価は安値圏電球

もともと上期の計画を厳しくみているため、大きな下ブレではなかった。

「南海トラフ巨大地震」が発生した場合の被害想定は大きく、減災を目指す動きから海上土木の業界にはしばらく追い風が続く可能性が高い手(チョキ)

PERが30倍と高めなのは、繰り延べ税金資産の取り崩しにより今期の実効税率を高く想定していることに起因するため指でOK