「iPhone 18 Pro」値下げ合戦
17 Proより安くなる場合も
いよいよ9月18日に発売となったアップルの最新スマホ「iPhone 18 Pro」では価格の高さを指摘する声が目立っていました。
これに対して、携帯キャリアは発売日の前日まで一部モデルの値下げ合戦を繰り広げる事態になっています。
発売前日まで値下げ合戦
携帯キャリアが取り扱うiPhoneの価格はアップル直販よりも数万円ほど高くなるのが通例になっています。
■iPhone 18 Pro 256GBモデルの本体価格（税込）
・アップル 21万9800円
・NTTドコモ 26万3230円
・KDDI（au） 26万8800円
・ソフトバンク 26万8560円
・楽天モバイル 25万5900円
同じ製品なのに価格が違うのは不可解ではありますが、携帯キャリアは一定の金額を上乗せしないと利益が出ない構造になっているとみられています。
実際には多くの消費者が端末を一定期間で返却するなどの条件付きで大きな割引を受けられる購入プログラムを利用します。そのため、重要なのは実質の負担額といえます。
ただ、9月11日に価格を発表したNTTドコモの場合、最も安価なiPhone 18 Proの256GBモデルでも負担額は12万1990円（MNP契約時、オンラインショップ価格、2万2000円のプログラム利用料を含む）と高くなっていました。
（各社には同じキャリアで端末を買い替えることで特典利用料相当を割り引く施策があるものの、本記事では考慮していません）
プレミアム価格帯のスマホが10万円を超えるのは当たり前になったとはいえ、ルール通りに返却した場合の「実質の負担額」が10万円を超えるのは、さすがに高く感じるところです。
そこに衝撃的な価格をぶつけてきたのがソフトバンクです。ドコモに近い条件で比較すると4万5760円（特典利用料を含む）になります。機種代金に大きな差はないものの、残価設定や3万3000円の「オンラインショップ割」で攻めてきた印象です。
これに対してドコモは9月15日に1回目の価格改定を実施し、負担額を8万8990円にまで引き下げてきました。
ドコモは発売前日となる9月17日に2回目の価格改定を発表し、最終的には6万6814円に下がりました。auやソフトバンクほどではないものの、当初の価格と比べると5万5000円ほど負担額が減っています。
携帯キャリアは経済圏を拡大することで利用者の囲い込みを進めています。経済圏のメリットを十分に享受している人なら、高い機種変更価格でも納得してもらえるという算段があるのかもしれません。
ただ、ここまで大きな差があるとさすがに買い替えを見送る人が増えそうな印象も受けます。顧客の生涯価値（LTV）を重視する流れにある中で、せっかく囲い込んだ人を逃してしまうのではないかと気になるところです。
楽天モバイルは値下げに追従せず
楽天モバイルは9月12日に発表した価格を維持しており、意外にも値下げ合戦には追従しませんでした。
他社に近い条件で比較すると、iPhone 18 Pro 256GBのMNPでは10万7944円（紹介による2万ポイントを除いた2万ポイント還元のみ考慮）と、大手3キャリアよりも高くなっています。
これだけを見ると、なぜ楽天がいちばん高いのか疑問に感じるところですが、他社との大きな違いとして、楽天ではMNP・新規・機種変更がすべて同じ価格になっています。
楽天は基本料金が安く、MNPで無理に利用者を獲得しても安く「維持」されると元が取れないといった事情は感じられます。ただ、他キャリアの利用者でも楽天から端末だけ購入したほうが安くなる場合が出てくるというのは面白いところです。
2025年秋とは状況が違うとはいえ、iPhone 17 Proよりも安くなっているのは興味深い点です。これは「iPhone 18」に相当するモデルが登場しなかったことで、iPhone 17以前からの買い替え需要を取り込む狙いが感じられます。
いずれもオンラインショップの価格であり、携帯ショップや家電量販店の価格とは異なるものの、実店舗でもこれに近い割引を実施することが多いことから、オンライン価格と見比べてみるとよさそうです。
気になる点としては、各社の割引は他社からの乗り換え（MNP）時に限られています。最も安いauでも、同じキャリアのまま買い替える「機種変更」の場合は15万6400円と、MNPより11万円以上高くなる計算です。
