ゲーム依存、若年層は10％
18年度比で増、生活支障も
ゲームのやり過ぎで日常生活が困難になる「ゲーム行動症」
（ゲーム依存）と疑われる人が、10～29歳の若年層で
10.3％に上ることが15日、国立病院機構久里浜医療センター（神奈川県横須賀市）の調査で分かった。
2018年度に実施した同規模調査は5.1％で、約5ポイント増えた。
センターは「幼少期からインターネットやゲームに触れる環境が一般化し
依存傾向の高まりにつながっている可能性がある」と分析している。
ゲーム行動症は、日常生活よりゲームを優先し
学業や健康に問題が生じても続ける特徴がある。
世界中で社会問題化し、世界保健機関（WHO）が19年、新たな依存症として認定した。
日本では専門医療機関などが少なく、支援体制の強化が求められている。
久里浜医療センターは「学校や家庭、地域が連携し、予防的介入を進めることが重要だ」とした。
調査は国の研究事業として昨年1～2月に実施。
全国の9千人（10歳以上80歳未満）を対象にアンケートを送付し
4650人から有効回答を得た。
