アメリカの住宅に関するサブプライムローン問題が金融市場を騒がせている。
プライム＝通常の借入ができる人、サブプライム＝低所得で信用力が低く、高い金利を払わないと借入ができない人、ということ。今問題になっているのはサブプライム層向けの住宅ローン貸出が焦げ付いているということだ。
アメリカでは好景気を牽引していた住宅ブームによって、地価が上がり調子だった。そのためサブプライムローンを貸し出しても、いずれは住宅の価値が上がってくるのでサブプライム層は通常住宅ローンへの借り換えが可能だった。
しかし、金融当局の金融引き締めによる利上げで地価上昇にブレーキがかかる形となった。結果として、サブプライム金利が上昇に転じ、払えない人が増えてローンが焦げ付いてきている。
そして今こんなに話題になっているのは、サブプライムローンを証券化した金融商品の価値が暴落しているからだ。
ＢＳ傘下のヘッジファンド２社がサブプライムローン関係の投資で大損して、ＢＳがかなりの額を補填させたというのが話題になっている。
それにＷＳＪによれば、日本でも野村ＨＤが９０億円の損失を計上したという。
土地バブル崩壊により大量に不良債権を抱えた銀行。
現在のサブプライムローン問題は、あの頃の日本と似た様相を呈している。