戦争戦略兵器としての人工知能（AI）とイスラエルの話

イスラエル
戦争戦略兵器


イスラエルは
世界支配の工作国家


アメリカだけでは
ありません





【イスラエルの代替国】
中東における地政学的な動きと、現代の戦争における人工知能（AI）の急速な台頭にはイスラエルと米国の技術が大きく絡んでいます。

支配層はイスラエルを世界の中心都市として想定しているようですが、そのやり方が多くの反発を招いているため順調ではありません。

もしイスラエルの土地がうまく活かせなかった場合の別の候補地も予備として考えられており、その国は「ウクライナ」「アルゼンチン」となっています。

ピーターパンティールが米国の土地を捨ててアルゼンチン（パタゴニア）へ別荘を移していることや、各国の特権階級連中もこれらの国や土地などに逃亡していることからも分かります。

イランが本気出して来ることが想定されるので、第三次世界大戦では米国の土地は安全ではないことを理解しているのでしょう。



【イスラエル軍】
■ガザ地下にイスラエル軍大規模兵器工場
　↓　↓　↓
https://www.afpbb.com/articles/-/3499380?pid=26393651

イスラエルとレバノンの間で、アメリカの仲介による枠組み合意がちょっと前に成立したことがありました。

これにより、イスラエル軍がレバノン南部の「パイロット・ゾーン」と呼ばれる地域をレバノン政府の管理下に返還する準備を進めていると報じられていました。

これは段階的な撤退の始まりとなる可能性…と表メディアは報じていて、トランプはイスラエルが撤退を望んでいるとの見解を示していると言っていました。

しかし、実際はネタニヤフがイスラエル北部の安全を確保するため、必要である限り「安全地帯」に軍を留めると主張…軍の撤退や戦争を止める気などないということです。





【戦略兵器ＡＩ】
アメリカの元国家情報長官ジョン・ラトクリフ氏は、ＡＩを「デジタルの核兵器」に匹敵する戦略的テクノロジーと位置づけています。

ＡＩはサイバー攻撃と防御を劇的に高速化・効率化し、戦略的競争のあり方を変えるものという警告です。

ここに米中競争の激化があります。

アメリカと中国がＡＩの研究開発において世界の二大勢力となっており、軍事、経済、地政学的な優位性をめぐって激しく競っています。これは第三次世界大戦でポイントになる部分です。





【ＡＩ戦場システム】
イスラエルのＡＩ戦場システムに、エルビット・システムズ社が開発したデジタル戦場管理システム「ツァヤド（別名：ハンター）」と呼ばれるものがあります。

このシステムは、ドローン、地上部隊、航空機などを一つのネットワークに統合し、リアルタイムで標的を特定する完璧なシステムです。

このシステムの実績として、2023年10月から2025年末までに約85万件の標的を処理し、１日平均約1000件の潜在的な標的を特定したというもの。

これにより、攻撃の調整時間は以前の40〜50分からわずか1〜7分に短縮されまとしています。

このような膨大な数の標的を迅速に処理・攻撃するシステムの運用は、各標的がどのように評価されているかという倫理的な問題に発展する事態となっています。





【以前との違い】
今後の戦争において第二次世界大戦の時と大きく違うところは、ＡＩとその制御による兵器（ドローンやロボットなど）が戦場で活躍するところです。

これの意味することは、支配層にとって都合の悪い人間をピンポイントで効率よく排除することが可能ということ。

今後、ガラパゴス島国で戦争が起きれば、それに反対する人、ＳＮＳで反戦を訴える人、政治家などの特権階級を糾弾する人などが出てくると思います。

イスラエルのＡＩ兵器では、そういった人間をピンポイントで排除することも可能で、その技術もガラパゴス島国に入ってきています。

戦争が起きたら支配層、特権階級批判の言動は一切しないことが重要です。デモや同じ意思を持つ仲間同士の会合なんかもするべきではありません。現在過去記事を精査して随時削除中です。

戦争が起きてから反戦デモなどで訴えても手遅れで、ここまで世界で事態が深刻化しているのに無知なる国民が８割では、当分良くなる未来なんか不可能です。自分と自分の大切な人だけを守ることだけに集中してください。


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中国による対米貿易制限について

中国
対米貿易制限


中国がアメリカに
対して貿易制限を
かけるようです


この前の
米中首脳会談は
騙し合いだった
ということです





【中国による対米制限】
中国はドローンやその関連部品・技術のアメリカへの輸出管理を強化したというニュースです。

また、新疆ウイグル自治区に関連する「不当な制裁」に加担したとして、アメリカの６つの団体をブラックリストに登録し、中国企業との取引を完全禁止。

これは、アメリカによる中国製技術への制限に対する報復措置とされています。


【トランプ関税】
トランプが、強制労働への対策が不十分であるとして、中国（12.5%）やカナダ、インドを含む60の国・地域に対して10%から12.5%の新たな関税（301条）を課すと発表。

中国側はこの措置を「保護主義のための口実」として強く批判しています。


【カナダへの批判と対応】
トランプは、カナダがアメリカの農家に対して厳しい態度を取ってきたと批判していることから「カナダが生き残るにはアメリカが必要だ」と主張。

これに対し、カナダ政府側は対抗措置を示唆しつつも、国内の労働者や企業を支援し、自国経済を強化する姿勢を強調しています。


【経済的影響】
海外の金融専門家たちは、これらの関税措置が消費者の負担を増やし、債券市場に悪影響を及ぼす可能性を指摘しているということでした。

貿易戦争は単なる関税の掛け合いを超え、サプライチェーンの脆弱性を突き合う段階にまで発展しており、世界経済の不安定化が今後ますます悪化するという話です。


【なぜこのニュース？】
急に貿易制裁の話が出てきた理由について、海外のコラムに書いてあったので補足して書きます。

今回、中●がアメリカに貿易制裁を課したのは、ウイグル問題について米国が名指しで非難したことが原因と言われていて、このことについては過去記事に解説しました（●→中）。

■人道に対する罪の画策行為で非難する決議
（上院決議444号）可決
　↓　↓　↓
https://ameblo.jp/flash-yellownight/entry-12970539346.html

中●やっていることは到底許されるべきものではありませんが、これをアメリカが批難できるのかと言ったらそんなことはなく、過去から現在まで戦争で世界を巻き込んでめちゃくちゃにしています。

さらに米国は今回のイラン戦争のイカサマ合意宣言で特権階級の間でインサイダー取引による相当な額の蓄財をしています。

こういったアメリカの動きの息の根を止めることを想定して中●が本腰を入れて来たということです。

アメリカは借金財政でもともとお金がないため、インサイダー取引で生きながらえているわけですが、いくらお金があっても、コモディティー、サプライチェーンの原資は結局中●頼りの部分が多いわけです。

いくら米国のＩＴ、半導体関連産業が世界一だからといって、物資、天然資源、エネルギー、が無ければ全く意味をなさないわけです。

中●はここに目を付けて、アメリカ国内のモノ不足を悪化させるようとしているわけです。BRICS側の意向もあるでしょう。

特に半導体、ＩＴ関係は貴金属、レアアース、エネルギー全てが膨大に必要となる産業です。この貿易戦争はいくらアメリカが報復関税を課したからといっても、分は中国にあるのは間違いないでしょうね。

いずれにしてもアメリカ、中●、どちらが正しくて正義…という話ではなく、悪と悪の戦いということ。世界は悪が支配して回っているということです。

その犠牲になるのは末端の一般市民…戦争になれば、それはもっと顕著になり、それこそが支配層の求めていることです。


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戦争拡大：ポーランドでロシアのミサイルが着弾

戦火拡大
ヨーロッパ


エネルギー・物流は
ホルムズ海峡
マンデブ海峡
だけではありません


世界全体で物流が
停止しつつあります


理由は世界各国で
戦争の爆撃被害が
拡大しているからです






【ヨーロッパ戦火拡大】
ロシアのミサイルがポーランドに着弾したことで、ポーランドが反撃をしようとしています（CNNニュース）。
　↓　↓　↓
https://www.cnn.co.jp/666



これによってNATOとポーランドが軍用機を緊急発進させる事態となった、とニュースは報じています。

このミサイルが本当にロシアからのものなのか、西側がロシアを悪者に仕立てるために自作自演で行ったのが、その真相は分かりません。

海外のSNSでは、ウクライナへ肩入れをしようとしてるポーランドを牽制するためにロシアがやったのではないか？という見解を示している方が多いです。

ポーランドとロシアのいざこざは今回が初めてではなく、過去にもあったことなのですが、NATOが前面に出てきて大げさに緊急性を報じているのが今までと違うところです。

ポーランドとNATOとの間で「今後どうするか？」といった会談を開くことも視野に入れているようで、NATOがこれに絡んできたということは、NATOはロシアと戦争する気であるということです。

ヨーロッパ諸国がこれに巻き込まれていくことで、ホルムズ海峡やマンデブ海峡のエネルギーや物流だけでなく、世界全体のそれらがもっと機能しなくなります。




【備蓄できていますか？】
イラン戦争が開始されて、世界的にエネルギー不足が深刻になってきたことから、４月初旬に国際エネルギー機関（IEA）が「世界のエネルギーは３か月で尽きる」と報じました。

この報道から考えて、私は７月には世界もガラパゴス島国もエネルギー不足で最悪な社会状況になっていると予想していました。

しかし、現在８月になっても、最悪とよばれるような状況にはなっていません。

特にガラパゴス島国はエネルギー不足が価格転嫁された物価高という影響しか見ることができないので、エネルギー不足、モノ不足なんて起きていないと感じている方がほとんどです（特に都市部）。

備蓄を止めてしまった人もいるようですね。


エネルギー不足の問題においては、特に石油関係ばかりに目が行きがちですが、天然ガスについては一切それが尽きるようなニュースや報道などがありません。



なぜだと思いますか？



ガスの著しい価格上昇もガラパゴス島国では今後起きることは確定しているのですが、ガス不足の話が一切出てこないのは不思議ということです。

その理由ですが、私は見当がついていますが、陰謀論を遥か上を行くかなりぶっ飛んだ説になるので、現時点では記事にしません。

以前から少しずつお伝えしているNASAや宇宙の捏造話と同じ系統の理由なので、もっと私の未来予想が的中した段階でお伝えしたいと思います。

【未来予想一覧】
　　▼　▼　▼
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（予想的中した部分は青文字）
●イスラエルと過激派との戦火拡大
　→〇
●イランvsイスラエル
　→〇
●第三次世界大戦
（ＮＡＴＯ vs ＢＲＩＣＳ）開戦
●北朝鮮が南進で朝鮮戦争再開
●北朝鮮が朝鮮半島統一
（韓国の国体消滅）
●世界恐慌＆経済崩壊
（NISAなどの無形資産大暴落）
●日本でパンデミック発生
●日本で食料危機発生
●日本の憲法改正
（緊急事態条項適用で独裁政治）
（参政党の憲法草案適用可能性有り）
●日本の徴兵制開始
●日本の財産税徴収
●日本の本格的な信用スコア導入
●中国が台湾侵攻（中台戦争）
●中台戦争から日中戦争へ
●中国が経済崩壊
-------------------------------------

いずれにしても、急に社会状況が悪化すると国民からの政府に対する反発が起きて収集がつかなくなるので、徐々に悪化させて「茹でガエル」状態にさせることが目的ということです。

数日前の円安為替介入や補助金でガソリンの値段が急激にあがらないようにしているのはそのためです。

だからといって、世界のニュースを見ていれば、ガラパゴス島国の見えないところで状況は常に悪化し続けています。

備蓄、サバイバル、防災、の準備を最後の最後まで手を抜かないでください。地獄の社会状況になることはもう確定です。戦争が終わることはありません。


★2026★
備蓄＆防災準備情報
↓　↓　↓
https://ameblo.jp/flash-yellownight/entry-12964321733.html

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ハリウッド映画産業の衰退とその背景

ハリウッド映画
衰退


本日は
映画産業の話


ハリウッドの
映画についてです




【ハリウッド映画崩壊】
ハリウッド映画産業の崩壊は、一つの産業の衰退に留まらず、人類が共有してきた価値観や「物語による支配」の終わりの始まりを意味しています。

今後は、AIや新たなテクノロジーの中で「誰が次の『神話』を作るのか？」という新たな闘争が始まるものと思われます。


【ハリウッドの役割と変質】
ハリウッドは単なるエンターテインメントではなく、アメリカの覇権（プロパガンダ）を支える価値観の設計装置として、世界の「正義」や「自由」の価値観を長年形作ってきました。

国家との連携する動きは全て計画的なもので、CIAや軍などの政府機関が制作に協力し、米軍をヒーローとして描くことで、世界中にアメリカ的な理想を植え付けていきました。


【衰退の要因】
膨大な制作費がかかる一方で、Netflixなどのストリーミングサービスの台頭により映画館の物理的支配力が失われました。技術と社会の変化がビジネスモデルの限界になったわけです。

また映画の内容に至っては「面白いかどうか」よりも「正しいかどうか」や「ポリコレ（政治的正しさ）」の影響が優先されるようになり、説教臭い内容やリメイクばかりが増えたことで、観客の心が離れています。

ここ最近のホラー映画を見ても「とりあえず作っておけ！」っていう意思を感じます。しかもかなりのお金をかけて…。ここ10年はハリウッド映画よりもヨーロッパやアジアのホラーが面白い作品が多いです。

またスパイ映画やミュージカル映画乱発という現象からも、金稼ぎしか眼中にない様子が分かります。

本気で面白い良い作品を作りたい！っていうクリエイターはお金でしかモノ作りができない環境では働きたくなくなり辞めていきます。お金しか興味のないクリエイターしか制作現場に残らないのでしょう。


【日本映画】
現実世界で成功が難しいと感じる人々が増えた結果、日本発の「異世界もの（転生して無双する物語）」が世界的に受け入れられています。

最近では、戦うことすら放棄し、ただ癒やしを求める「自己消滅系（スローライフなど）」のコンテンツも増えています。

「異世界もの」と「自己消滅系」が悪いとは思いませんが、それだけしか視聴者が見なくなることで、新たなクリエイターの発想が今後乏しくなる危険性があるり、日本にとって深刻な文化劣化につながるのではないかと憂慮しています。


【AIの台頭】
脚本家や俳優のストライキに見られるように、AIが物語を作る時代が到来し、人間のクリエイティビティの価値が揺らいでいます。

これによって自分から面白いと思える創造性を発揮する力が失われているようで、危機状況だと思っています。

かつてはハリウッドが「世界共通の夢」を見せてくれましたが、現在は個々人が好きなものだけを見るようになり、人類が共有する物語（神話）が崩壊しつつあります。

いろんな個性ある考え方が多種多様な名作を作り出してきた歴史がある中、発想までも全部AI丸投げでは、今後はもっと劣化していくでしょう。結局はお金が正義になるわけで、内容なんてどうでも良くなっていく傾向です。




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画期的な技術の隠蔽・抹消の歴史

画期的な技術
隠蔽・抹消


支配者層が行ってきた
画期的な技術の
隠蔽・抹消…


こういった社会を
良くすることを
阻止する社会は
完全悪で成立する


という話です


足の引っ張り合いに
人類の進歩は
ありません





【市の引っ張り合い】
歴史の中で権力者や既存の利権にとって不都合で画期的な技術がいかに隠蔽・抹消されてきたかという事実を考えればば、世の中は悪が支配しているということに気が付きます。

良いモノを活かすといった考え方や先進積な技術なんかは潰されるわけで、こんなことをあえて行っている人類に明るい社会は期待できません。

まずは現在の特権階級だけでなく、そいつらをコントロールしている支配層を世界から排除する必要がありますが、それらを排除したとて、次に我々一般大衆の中から次なる支配層や特権階級が出てきます。

職場でも同じような輩がいませんか？

自分の現在の会社での地位や立場が崩れないように、部下や後輩には絶対に新しい事を教えない、または成長したり勉強しようとしたりすることを阻止する…

前の職場にいましたね…ブクブク太ったデブが…。周囲をスキルや知識が低い状態にさせておけば、みんながそのデブが物知りだと持ち上げるわけで、権力維持が絶対的になります。はっきり言ってやり方が腐ってます。

このような個人の私情が会社の成長を止めているということを経営層は知りません。愚かです。

一般人でも欲がある限りそれは永遠に続くわけで、聖書にも書かれている通り、人類は欲を捨てて万物全ての生き物と共存共栄する精神性を持たなければならないということです。

現在は一般大衆も資本主義社会にどっぷりなので、欲を捨てることは難しいですが、それが現在の人類に神から与えられた課題ということです。



【歴史的な技術の隠蔽】
■「ニコラ・テスラ」は、世界中に無線でフリーエネルギーを届ける構想を持っていたが、電気代を徴収できなくなることを恐れたJ・●・モ●ガンなどの資本家によって資金を打ち切られ、研究が抹消されました。

■反重力やゼロポイントエネルギーの研究をしていた科学者たちに「エイミー・エスクリッジ」や「ニン・リー」といった方々がいました。彼らの革新的な発見は、NASAや政府機関による圧力、あるいは不可解な事故や死によって表舞台から消し去られました。

■日本では小保方氏のＳＴＡＰ細胞が一時期話題になりました。これは当初から詳しく調べてきたのですが、確たる証拠を見つけることができませんでした。

しかし真実だった可能性は高いと思っています。理由は細胞の名前を変えて米国の大学や企業などが特許を申請（これは公として存在しているため事実）していて、これにかかる企業の商売が米国で大成功しています。





【支配の仕組み】
250年くらい前に、支配層はエネルギーと金融で現在の文明を支配していくこと決めました。

石油、石炭、電力などの巨大利権を守るため、それらを不要にする「フリーエネルギー」や「反重力」などの技術は、世界を支配する側にとって最大の脅威です。先進的な技術や発明はあってはならないんです。

そこで、CIAなどと同時期に設立されたとされる、画期的な技術を監視・隠蔽するための極秘部隊の存在に「X-Protect Group」というものがあります。陰謀論と捉えられているようですが、これも真実でしょう。



【情報の支配と監視社会】
現在の支配構造は、エネルギーだけでなく情報による支配も加わっています。情報支配に一般大衆のほとんどが気が付いていませんが、これがかなり厄介です。

■プライバシーを守るためのVPNサービスも、実はその多くがイスラエルの情報機関（NSOグループ等）に関連する企業に買収されており、実際には「泥棒に鍵を預けている状態」と一緒です。

■かつては電気のメーターで管理されていたインフラ情報が、現在はスマートメータで監視されるようになりました。人々が管理される環境は着実に進んでいます。


【対策について】
既存の監視システムから逃れるための新しい仕組みとして、2025年に登場予定の「VPNet」という分散型・ゼロトラストなネットワークといった技術などがあります。

民間独自でこのようなサービスを作って独自展開していかないと情報を支配層に握られてしまいます。

こういった新サービスをやるにあたって、巨額な買収を持ち掛けられても、お金に目がくらむことなく断る精神性が必要となります。

支配システムに依存せず、真実を知り、自分自身の情報を守る手段を持つことが、コントロールを取り戻すための第一歩です。

今後、支配から抜け出すために一般大衆に求められることは、独自の「エネルギー」「情報」管理するコミュニティー作りです。わずかな希望しかありませんが、これにかけるしか道がありません。


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イラン戦争の激化とサウジアラビアの話：ガラパゴスが関係する未来

イラン戦争の激化


もうイラン戦争
ではありません


中東大戦争です




【中東大戦争】
イラン戦争は中東全域を巻き込んだ戦争に発展＆激化しています。

ヨーロッパ（イギリス、ドイツ）、ウクライナ、トルコなどが近いうち、この中東大戦争に参戦していくことも分かっています。

さらにこの大戦争に対して、アジアからは軍事物資の継続と軍事支援を中●が、軍隊支援は北朝鮮が行う、といった動き今後が起きます。

北朝鮮が軍隊支援というとあまり実感がないかもしれませんが、ロシア、中●、イラン、北朝鮮は軍事同盟を結んでいます。またこの国は第三次世界大戦で活躍するために建国された世界支配の工作国家です。ロシア・ウクライナ戦争でもロシアに対して軍隊支援をしています。

オマーンやパキスタンが仲介としてこの戦争に終止符を打つ可能性もある！なんて報道もありますが、ずいぶん前から何度もお伝えしている通り、そういうのは表向きのパフォーマンスを見せているだけで終わらせる気などは毛頭ありません。



【サウジアラビアの話】
【戦争における状況悪化】
この中東大戦争で鍵になると言われていたサウジアラビアですが、西側とBRICS側両方に与する中途半端な動きをしていたことが裏目に出て、現在西側として戦争参加せざるを得ない状況になっています。

サウジアラビアとしては最悪な結果になってしまったということです。

というのもサウジアラビアが中東の戦争に対して強く出ることができないのは、イランと米国との戦争でイランが優位でかなり強いということを目の当たりにして、軍事力ではイランに勝てないと分かったからです。

加えて運が悪い事にイランと懇意にしているフーシ派と仲違いしていることが状況をさらに悪くしています。

イランとサウジアラビアは2023年に国交回復の合意をしてはいるものの、米国べったりの関係を崩さないサウジアラビアをイランは信頼していなかったわけで、それが現在の結果になってしまったということです。

イランとサウジアラビアが国交正常化したのは、その仲介を行った中●の顔を立てるためにイランが仕方なく譲歩したようなもので、実際はサウジアラビアと本気で国交正常化なんて考えていなかったことがフーシ派の動きからもはっきりしています。

サウジアラビアは金とプライドを捨てて、イエメンの暫定政権（フーシ派）と仲良くしておくべきだったわけです。

フーシ派は過激なイカれたテロリストと思われているようですが、米国や西側の侵略に対して抗っている組織です。考え方は至ってまともです。

↑イエメンフーシ派（アラブニュース）


【近未来プロジェクト】
サウジアラビアが約300兆円を投じて建設を進めている全長170kmの鏡面未来都市「The Line（ザ・ライン）」といったものがあるのをご存じでしょうか？
↓　↓　↓
https://president.jp/articles/-/107005?page=1#google_vignette


金にものを言わせて「こんなすごい未来都市を作っているぜ！」と世界中にアピールしてきたわけですが、上記URLの記事にもある通りこんなものは絶対にうまくいきません。

もろに支配層が考えそうなプロジェクトそのものです。現在、問題がたくさん出てきており、当初からこんなものはやるべきではないと思っていました。

この建設に関わる人たちのほとんどは、海外（特に東南アジアやアフリカ）から連れて来られた外国人で、24時間ほぼ休みなく奴隷状態として働かさられています。大阪万博とは比べ物にならないくらいひどい惨状です。

その苛酷な労働環境で死傷者が多数が出ていることが国際的にも大きな問題となっていますが、そのことには表のメディアでは決して触れられません。

現代においてもこんな奴隷制度が先進国で存在しているという事実…。

表向きの煌びやかな情報だけでサウジアラビアが凄い！と判断してはいけないということです。MBS（サルマン王子）がサウジ経済の救世主として国内では崇められているようですが、それは奴隷による犠牲で成り立っているという話。

こういったことも踏まえてなのか、因果応報ということなのか、とうとうサウジアラビアの世界最大の油田であるアブカイクがフーシ派による爆撃で吹き飛びました。サウジアラビアのマネー経済を支えて来た根幹がなくなったということです。

こういう現状からサウジアラビアの西側とBRICS両建て外交は失敗したということで、もっと早くから米国と縁を切ってBRICS側についていればこんな悲惨な結果にはなっていなかったということです。

このサウジアラビアの一件から分かる通り、ガラパゴス島国も外交方針を変えるべきでした。

イランはガラパゴス島国とはちゃんとした話合いには応じるし、それによるホルムズ海峡の通行や石油の輸出も視野に入れていることを伝えて来ていました。それを足蹴にした代償は近未来ガラパゴス国民に高くのしかかるのは確実です。

ガラパゴス島国はイランだけでなく中●と敵対していることからも、戦争が始まればサウジのような経済の根幹を揺るがすような悲惨な末路が考えられるということです。

サウジのアブカイクが機能しないということは世界中でエネルギー危機はもっと深刻になる…世界中お先真っ暗です。


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日本の経済・金利すべてが限界に来ている

日本の
経済・金利の限界


日常生活と経済の話


現在地方では
経済活動が
石油製品不足のせいで
ほぼストップ状態…


都市部はどうにか
持ち応えていますが
その限界も近いと
思われます





【低金利・高債務モデル】
長年「経済の異例」とされてきたガラパゴス島国の低金利・高債務モデルが限界に達し、世界経済に大きな影響を及ぼす可能性が高まっています。

国力低下の理由は、賃金が上がらず、コストプッシュ型物価高に加えて、中●に次ぐ世界最悪の税金徴収率です（●→国）。

地面党の連中がSNSで発言している内容を見ると、食品消費税なんか絶対に下げないし、現在よりもさらに増税することを本気で考えています（それも何年も先ではない）。増税は来年以降もっと苛酷になりことが予定として組まれているようです。

これ（特に食品消費税減税はありえない話）は今年の選挙前からそうなる、って私は過去記事で何回かお伝えしました。ちゃんと言った通りになってます。いい加減なことを適当に発言しているわけではないです。

現在、消費税を含めると５公５民に近い形で税金を納めていることになりますが、６公４民まで税金取るつもりで本気で考えています。消費税20％まで上げる話がかなり前から出てきていて、とうとうその議題も多くの議員の間で交わされるようになっています。収入の約７割は税金（健康保険、年金、地方税の割合が極端に上がる）で消滅することになります。

これだけで話は終わりません。円安を回避するために金利をもっと上げていくことがほぼ確定しています。変動金利でローン組んでいる方も人生詰むでしょうね。

今の金利は世界の中では低すぎると海外の支配層から圧力がかかっています。金利の足並みを海外に揃えることになれば、月々支払っているローンも倍以上になることも考えれます（金利上昇がさらに加速するのは確定と言ってよい）。

変動金利は５年は大丈夫だから固定金利にしなかった！という最近2000万円近い物件を購入した知り合いがいましたが、その人の契約書は見ていないし、様々な契約方法があるので断言できませんが、金利が上がり続けても５年間現在の金利のままで良い！というのは『騙し』で、５年後までその不利益分を企業が代理で負担しているに過ぎないことが全く分かっていません。

６年後の割合改定では、企業が負担した分の負債を穴埋めする数値が金額としてのしかかります。

その方の年収では現在の言変動金利で生活がカツカツなのにローンの支払いが現在1.5倍にでもなろうものなら、物件を手放さなければならないだけでなく、マイナス分の負債も高くなった金利相場で返済しなければなりません。経済的な計算が全くできていないんです。

おまけに資産の８～９割を株式などの無形資産投資に回しています。株で儲けたっていう先生が言うから「株投資は間違っていない」と言っていました。その儲けがあるから金利上がったって問題ないような余裕感です。もうダメでしょうね。何もわかっていないんですよ。

その株の先生の情報収集媒体は日経新聞のみだそうです。終わってます…。

もし資金繰りがショートして自己破産を申請しても、これだけ中小企業が倒産しているのだから、国はそう簡単に認めないでしょう。そうなると人生詰みです。


この現状と現在の政権に対して、そろそろ本気で怒らないと国民の半分は人勢詰みます。ガラパゴス島国の８割はそれが分かっていないです。

私のブログ過去記事でもアクセスが非常に多いのは、アベンジャーズ（燃え～やユリ）のスキャンダル関連記事ばかりで、経済、国際問題に関してはアクセスがあまりありません。国民の８割がこういった自分の人生や生活に直結する大事な話題に興味がないということをデータが示しています。

どうでもよいくだらないことばかりに興味（自分のスキルや能力アップ・生活改善・自己啓発などと無縁の生活）であってはもうダメでしょう。ブログを１０年以上続けてきましたがもう無理だと悟りました。ガラパゴス島国を良くするという理想は潰えました。

世界の中でもガラパゴス島国の国民は社会人になると世界一勉強しない国として見下されていること真摯に受け止めるべきです。

こんな精神性の国民が、バブル期のような良いモノづくりや先進的な開発なんか100％無理です。もともと勤勉さと真摯に自己スキルアップに向き合うことで経済成長してきた国なだけに、その根本なる理念や精神性がなくなったとあっては救いようがありません。

海外製の家電やいろんなパソコン関連商品の説明書から、日本語での表記が完全に無いのが普通になってきています。世界からそのように見られているということです。

大学も我々の時代は誰でも入りたいような有名大学だったら倍率１０倍なんて当たり前でしたが、現在は２倍を切ることが当たり前になっているようです。ちょっと運が良ければ簡単に入学できるってことです。

そんな定員割れしそうな倍率で入学して自慢げにしている若者もどうかしています。

文明の発達とは、得てして生活レベルを発展させようと色々試行錯誤を繰り返して困難に立ち向かうことで成し得て来たものです。

こんな能力不足の国民に国を良くすることは不可能。

理解ある方だけにでもということで続けたいと思いますが、いつか突然ブログ更新もしなくなるかもしれません。ご了承ください。


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人工地震の可能性：７月２８日の熊本大地震について

人工地震の可能性


7月28日熊本県で
大地震が発生しました


人工地震の可能性は
かなり高いです


この地震では
停電などが発生


日本各地で地震が
多発していることから
対岸の火事と捉えては
いけません





【人工地震の可能性】
世界で発生している大地震と株価の関係を追っている南米のTikTok配信者が、今回の熊本地震は人工地震の可能性が高いことを指摘していました。

・阪神淡路大震災
・スマトラ島沖大地震
・東日本大震災
・トルコ・シリア地震
・今回の熊本地震

上記大地震の直前に震災の影響によって暴落が予想される関連株が大量に売られていることが公的な情報によって判明しています。他の自然災害でも調べればもっとたくさん事例が出てくると思います。

投機市場が大きく動く自然災害として、有名なのが日本の台風シーズンとアメリカのハリケーンです。

これだけ投機市場と自然災害が関連してくると、もはや自然災害とは呼べず、人的に起こしているとしか言えません。２回、３回くらいなら偶然ということはあり得ますが、これだけ頻発しているということはやはり「人工災害」なんです。

もちろん人工ではない自然災害というものあると思いますが、その数の方が少ないと思われます。

人工と思われる自然災害が頻発するようになってきたのは、第二次世界大戦頃からで、その数は指数関数的に増えています。


■国連世界食糧計画
（WFP「World Food Programme」）
　↓　↓　↓
https://ja.wfp.org/stories/ziranzaihainiokeruguolianwfpnojinjizhiyuan

自然災害の発生件数が上昇している件について報じています。

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異常なデータ
専門家は温暖化なんて言っていますが
科学技術の進歩とともに増える自然災害…
温暖化だけでは説明が付きません

■国連国際防災戦略事務局
（UNDRR）
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https://www.undrr.org/gar/gar2025

災害によって発生している支援関連（動いているお金の総額）が上昇し続けていることを報じています。

偶然ではありません。


【大災害が近い】
日本は世界の中でもタンス預金などを含む約2000兆円近くの金融資産が存在しています。大企業の内部留保に至っては5000兆円とも言われています。

常にため込んでいることを支配層はちゃんと認知しているため、それらを放出させるために我々は自然災害によって常に狙われていることを意識しておくべきです。

そこで一般市民ができる対処法としては、自然災害の備え（防災）や長期のインフラ崩壊を想定した備蓄です。

防災や備蓄ができていない方は必ず行ってください。後で「良かった！」って絶対になりますから。

★2026★
備蓄＆防災準備情報
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https://ameblo.jp/flash-yellownight/entry-12964321733.html


今回の熊本地震では、停電やガス漏れ疑惑の爆発などで、インフラがうまく機能していないことが現地近郊では起きていて、生活できる状態ではないということです。しかもかなり暑いため熱中症を警戒しなければいけない話。

近いうち、富士山噴火、首都直下、南海トラフ、といったことが起きる…と政府の公的機関からも発表されている通り、これらが起きることを想定して事前準備を決して怠らないことが重要です。これら自然災害は何年も先の話ではなく本当に近いうちに起きると思います。

上記のような大災害が起きたら、被害は今回の熊本地震どころでは済みません。

都市部は特に気を付けないければなりません。東京首都６県、大阪、名古屋など。

対岸の火事ではないわけです。

株の大暴落が分かっていて投機で儲けているアメリカの金融関係の会社経営層なら、いつ自然災害が起きるか、といったことも認知しているでしょう。今回も熊本地震でも有名なアメリカ企業なんかは地震直前に大量の株を売り抜けています。

我々は支配層ではないので、いつ地震が発生するかを事前に知ることはできません。備えるしか道がないんです。

大きな災害が起きたらなみんなが被災者です。国や誰かに救助や支援を求めることはできなくなるわけで、自力で生存することが生き残りには大切となります。


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Googleの規約変更とプライバシー設定の更新に関する注意喚起

Google
規約変更


グーグルのサービスを
利用している方場合
気を付けてください


クラウドには
個人情報を
アップしないことです



【２つの大きな通知】
昨年から、Google「利用規約の変更」と「検索サービスの新しいプライバシー設定」に関する通知が届いています。これらを放置すると、自分の写真や音声データがAI学習に利用される可能性があります。



【利用規約の変更】
アプリを使っていない間もデータの同期や更新が行われ、その通信費はユーザー負担であることが明記されました。

また、AIに関する免責事項です。Google検索などでAIが回答する際、その内容が常に正しいとは限らず、AIの誤情報によって問題が生じてもGoogleは責任を負わないという文言が追加されました。新しい規約に同意できない場合は、アカウントを閉鎖（削除）するしか選択肢がないという厳しい内容になっています。

グーグルに限った話ではないのですが、バックグラウンド通信が起こるクラウドサービスを利用する場合、特に注意が必要な問題です。



【プライバシー漏れ】
今回の最も重要な変更点は、検索履歴に「メディア（画像、音声、動画）」が含まれるようになったことです。

対象データはGoogleレンズで撮影した写真、音声検索の録音、アップロードしたファイルなどとなっています。

これらデータの利用目的は「パーソナライズ（おすすめ表示）」だけでなく、AIモデルのトレーニング（学習）や改善に使用されるとなっています。

リスクとして、Googleレンズで戸籍謄本、給与明細、免許証、クレジットカードなどを撮影して調べた場合、それらの個人情報が含まれる画像もAI学習に使われる可能性があります。



【対策方法】
引き続きグーグルサービスを利用する場合、これらのメディア保存やAI学習への利用を停止する方法が必要となります。

【設定手順】
１：Googleアカウントの「データとプライバシー」を開く。

２：「ウェブとアプリのアクティビティ（または検索履歴）」を選択。

３：「メディアを保存」（または画像検索履歴を含む）のチェックを外してオフにする。

また、上記以外でも追加の推奨設定として「自動削除オプション」をオンにし、保存期間を最短の「3か月」に設定することで、過去のデータが永久に蓄積されるのを防ぐことが可能となります。



【情報は基本抜かれる】
グーグルのこの「個人情報を利用します」という話…過去からずっと、それらを吸い上げたり確認したりすることは可能だったのを公にしたに過ぎない話です。

クラウドサービスは便利ですが、基本的に情報は常に抜かれていると思った方が良いです。

アカウントがないと仕事にならないという方も多いと思いますので、大事な情報はクライドにアップしないなどの対策は必須です。

他社サービスのクラウドに自分の個人情報を無防備にアップし続けることはリスクであるというのは以前から問題視されています。

そのため自宅サーバー、NAS、DASなどで対応している個人事業も増えています。私もだいぶ前にNASに切り替えました。


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以前は楽しかった趣味（ゲーム、映画など）が急に楽しめなくなる現象

意欲の減衰


意欲の減衰について


年齢と伴に
その傾向が強くなる
理由について解説です





【３つの原因】
趣味などが楽しめなくなる原因は３つほど考えられます。医学的な細かい分析ではないことをあらかじめご了承ください。

一応改善方法も最後にお伝えします。私の学習意欲は３０代の時よりも上昇しています。やり方で改善可能です。

意欲の減衰は、根性や性格の問題ではなく、脳の仕組みが一番関係していると言われています。

【脳の省エネモード】
現代人は仕事や情報過多で脳が疲弊しており、脳がエネルギー消費を抑えるために「新しいこと（趣味の開始）」を避けようとします。

【ドーパミンの慣れ】
経験が増えると展開が予測できてしまい、ワクワクを感じさせるドーパミンが出にくくなります。

【スマホによる刺激過多】
ショート動画などの強い刺激に慣れると、ゲームや映画のような「じっくり楽しむ趣味」を物足りなく（退屈に）感じるようになります。



【やる気を取り戻す方法】
やる気を取り戻す「脳のリハビリ法」をお伝えします。

これは大前提として、決して無理して楽しもうとしないことです。無理が脳の負担を増やすのだそうです。

やるべきことは「脳の負担を減らす」ことです。

【不要な物の断捨離】
今まで集めて来た漫画、映画、ゲームなどいつか取り組もうと思って、溜め込んでいる場合は断捨離をすることです。

それらがたくさんあると「いつかやらなきゃ」というプレッシャーから脳のメモリを極端に消費するそうです。断捨離がもったいないのであれば、とりあえず「今はやらない」と決めるだけで脳が軽くなります。

いつかやうろと思っていた趣味がどうしても断捨離できない場合には、自分でプレイしたりせず、他人の実況動画をほんの数分だけ見る（決して長時間見ないことが大切）。この受動的な刺激が脳のストレスを緩和するそうです。

【すぐに行動する】
また、いつも「やること」にすぐに取り組めず腰が重い場合には、ほんの最初のとっかかり数分だけ取り組むという方法を過去記事にで何度かお伝えしました。

行動までのハードルを極限まで下げることで作業が楽になります。「１日２時間勉強するぞ！」では未来の大変さが想像されて脳の負担となって行動に歯止めをかけてしまいます。

例えば「今日は資格の本を２ページだけ勉強する」だったら誰でも簡単に取り組めます。その２ページという行動ができれば、その後も５ページ、１０ページと、作業が自然と進むようになります（一度行動に出ると２ページでは満足できずに行動が続く）。

ゲームだったら「ゲームを起動してタイトル画面を見るだけ」でＯＫとすれば良いです。

小さな「完了体験」を積み重ねることで自己肯定感が回復し、脳のストレスもなくなります。

ここで注意しなければいけないのが、集中力を削ぐ最大の要因であるスマホを、勉強、作業、趣味、の間だけは別の部屋に置くなどして物理的に遠ざけることが必須となります。

作業や趣味がしんどいのは「脳が正常に反応している証拠」です。自分を責めずに「まずは２ページ」「まずは３分」「準備だけ」という低いハードルから始めることで、自然と楽しむ力を取り戻せます。

３０代後半からこの手法を取り入れたことで、勉強、作業が全く苦痛でなくなりました。かなり効果があったのでおすすめします。

この方法すらも実践が難しい場合は、完全にスマホ依存です。脳が常に刺激を求めている状態のため、日常生活からなるべくスマホと距離を置くリハビリが最初に必要です。

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